米ドル建てのハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス(ヘッジなし･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡対象インデックスの動きを効率的に捉える投資成果を目指すため､債券先物取引等のデリバティブ取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡J-REITへの投資は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

取得時において投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上の格付)が付与されている世界主要国の国債等(国債､政府機関債､国際機関債)を中心に公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(円ベース)を上回る投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として中東･北アフリカ諸国(MENA：サウジアラビア､アラブ首長国連邦(UAE)､クウェート､オマーン､カタール､バーレーン､エジプト､モロッコ､チュニジア､レバノン､ヨルダン等)の企業等に投資し､信託財産の中長期的な成長をはかる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とする。日本の不動産投資信託証券市場の動きをとらえる指数(東証REIT指数(配当込み))に連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

日本の上場株式から､商品･サービスについてブランド力があると判断される有力企業の株式を組入れ､積極運用｡銘柄の選定は､様々な業界においてトップクラスのブランドを築き上げ維持している点を重視､加えて企業の収益性､成長性､資産内容を勘案｡20%までは外貨建資産に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米国の金融商品取引所上場および店頭登録等の株式等に投資する。徹底した個別企業調査を通じて、利益成長の持続性についての確信度が高い銘柄に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、確信度の高い銘柄に対して厳選投資を行う。計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月21日決算。

世界各国の株式を主要投資対象とし､安定的な配当収入の確保を追求するとともに､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡株式への投資にあたっては､配当利回りに着目し､企業のファンダメンタルズ･事業の継続性等を中心とした定性判断を加え､投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的に米ドル建てとなるように米ドルでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、日本を含む先進国および新興国の上場株式に極めて幅広く分散投資する。小型株やバリュー株、高収益株に着目、大型株やグロース株、低収益株にも幅広く投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､米ドル建て公社債等､世界の商品先物取引および商品先渡取引等｡世界のコモディティ(商品)価格の中長期的な上昇を享受するため､ロジャーズ国際コモディティ指数(RICI(R))の動き(円換算)に連動する投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

米国の金融商品取引所に上場し連続増配している企業の株式および不動産投資信託等に投資する。銘柄および業種の分散等を考慮してポートフォリオを構築する。連続増配とは、原則として10年以上にわたって増配を継続していることをいう。原則として、外貨建資産についての為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は、日本を除く世界各国株式。その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し、国や業種にこだわらず、銘柄本位でポートフォリオを構築することで、値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡日次､月次で同指数との連動性をチェックし､連動性が低まったと判断される場合には売買コストを考慮しつつ組入銘柄を見直し､ポートフォリオを再構築する｡また､運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、米国の株式及び債券に分散投資を行う。基本配分比率は、株式50%程度、債券50%程度を基準とする。配分比率が基本配分比率から乖離した場合は、基本配分比率に戻す調整を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。国内の経済成長が成熟化する環境においても、高い競争力を背景にグローバル展開を進めることにより、持続的な成長が期待できる国内企業へ厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国の国債､州政府債､政府保証債､国際機関債などのうち､原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡国別､通貨別､残存期間などを考慮しながら､分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､新興国が発行した現地通貨建ての国債｡ポートフォリオの構築にあたっては､同一国の債券への投資割合を取得時の信託財産の純資産総額の25%以下とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､JPモルガンGBI-EM Diversified指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券(BB格相当以下の格付が付与されている社債)､転換社債(CB)等｡ポートフォリオの構築にあたっては､金利収入の獲得を重視し､債券価格の上昇による投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は世界主要市場のバイオテクノロジー関連企業の株式｡高い成長が期待される企業の株式を医学･薬学的視点から調査､評価して投資銘柄を選定｡株式の実質組入比率は原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡ファンド名のMASAMITSUは､運用責任者の名前｡全セクターを投資対象とし､かつ､1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する｡全セクターを広く投資対象とする一方で､金融･不動産セクターを最重要セクターと位置づけ､明確な収益源とする｡銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として大型株式を中心に米国株式に投資を行う。投資にあたっては、J.P.モルガン・アセット・マネジメント独自のファンダメンタル分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、収益成長の潜在性が高いと考えられる銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

米国株式指数(S&P500指数先物)および金(主に金ETFの価格を参照)を投資対象とする「米国株式自動配分戦略」(米国株式の株価が想定より安い時には米国株式の保有比率を増やし、高い時には減らす。米国株式の保有比率を減らした部分(100%に満たない部分)は金で補完する)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主に､日本株25%､ベトナム株15%､インド株30%､中国株30%の割合で分散投資｡アジア地域からの収益が見込める日本企業は､収益､売上等の定量面､事業戦略等の定性面双方から総合的に判断する｡銘柄選定にあたっては､成長性･財務健全性､流動性等に配慮して厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

Global X Japanが運用するグローバルX インド・トップ10+ ETFに投資し、投資成果をMirae Asset India Select Top 10+ Index(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券､リート｡国内資産に偏らないグローバルな視点から資産配分比率を決定する｡基本ポートフォリオの推定リスク水準は原則として日本株投資と同程度としつつも､世界の複数資産へ高度な分散投資を行うことにより､効率の良い運用をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡不動産投資信託証券の銘柄選定にあたっては､各資産毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルや割安性の分析も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡