主として､わが国の株式に投資し､投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動させることを目指して運用を行う｡投資成果を同指数の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄(225銘柄)のうち200銘柄以上に､原則として､等株数投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのような「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。8月決算。

日本の株式で積極的な運用を行い､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2647)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

日本を含む世界の株式および債券等への投資ならびにデリバティブ取引を行い､信託財産の成長を図る｡様々なアセット･クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することで､下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業(若い世代を中心とした消費者層の消費行動から恩恵を受ける企業)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月9日決算。

英国籍の外国投資法人であるスコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト・ピーエルシーが発行する上場外国投資証券に投資を行う。外国投資証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の上場株式および未上場株式に投資を行い、長期的なトータルリターンの最大化をめざす。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主としてインドの金融商品取引所上場および店頭登録の小型株式へ投資する。銘柄選択にあたっては、アナリストによる徹底した個別企業のファンダメンタルズ分析に基づいた銘柄選択により、アルファの創出を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､市場平均等に比較し成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国の金融商品取引所に上場している中小型企業やその他の金融商品取引所に上場している新興国と緊密な経済関係のある中小型企業の株式等を中心に投資する。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70%､日本株式15%､日本REIT15%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2564)｡国内金融商品取引所に上場する全ての普通株式および不動産投資信託のうち、相対的に高い配当利回りを示す25銘柄で構成する「MSCIジャパン・高配当セレクト25指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1365)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､日経平均レバレッジ･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70％､日本株式15％､日本REIT15％を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2641)｡海外売上高比率および海外顧客比率の高い国内上場株式を構成銘柄とし、時価総額およびESG評価によりウエイトを決定する「FactSet Japan Global Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2242)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」を対円で為替ヘッジしたダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算｡基準価額は100口当たり。

米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P 500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。効率的な運用を行うため、上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象はわが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち200銘柄以上に､同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う。同指数の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1580)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均インバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所等に上場されている株式等を実質的な投資対象とする投資信託証券｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整を行う｡また､適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2084)｡わが国の株式を主要投資対象とし、株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。