主要投資対象は､新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等｡基本組入比率は､債券80%､株式20%とし､それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて､概ね±10%の範囲で随時調整することにより､安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月11日決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本を含む世界各国の株式、債券および通貨等の幅広い資産(不動産投資信託証券を含む)に投資を行う。ファンドの運用にあたっては、中長期的な目標リターン(年率2%(信託報酬等控除後))の達成をめざして運用を行う。当目標を達成するために、年率3％(信託報酬等控除前)程度のリターンをめざす投資信託証券へ均等投資する。為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの金融商品取引所に上場する高配当株式等｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長とともに､株式オプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2093)｡残存期間が2年以下の米国国債に投資する。投資対象とする債券の残存期間に応じた6か月以下、6か月超12か月以下、12か月超18か月以下、18か月超24か月以下の4つのグループに分け、流動性や売買コストなどを考慮しながら各グループへ概ね等金額となるよう分散投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2862)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1399)｡流動性基準及び配当利回り基準により銘柄を抽出し、当該銘柄で構成される株式ポートフォリオのリスクを最小化するように銘柄選定及び銘柄のウェイト設定を行う最小分散戦略を用いた指数「MSCIジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は日本を除く世界の好配当株｡相対的に配当利回りが高い世界の株式に投資し､安定的な配当収入の確保と中長期的な株価値上がり益の獲得を目指す｡投資対象地域は北米､欧州､アジア･オセアニアの3地域とし､分散投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1656)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:488A)｡短期の日本国債と米ドルに対する日本円ロングのパフォーマンスを示す「FTSE円ドルロング日本国債0-1年(含短国)インデックス」の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2622)｡米ドル建て新興国国債を主要投資対象とし、「J.P.モルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックス 国内投信用(円建て、円ヘッジ) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:396A)｡不動産投資信託証券のなかから、合併・買収、再編・提携といった個別銘柄の価値に重要な影響を与えるイベントの発生および委託会社がそうしたイベントの発生が期待できるものと考えられることなど、委託会社独自の観点をもとに総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国の消費関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡株式への投資にあたっては､財務内容､ビジネスモデル､バリュエーション等の観点からファンダメンタルズ分析を行い､投資銘柄を選定する｡また､ポートフォリオの構築にあたっては､地域･業種等の分散等を考慮して､組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4月決算｡

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､対ユーロで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1659)｡米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託に投資し、米国の不動産投資信託で構成される「FTSE NAREIT Equity REITs40 Act キャップ・インデックス(配当込み、TTM、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2524)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「配当込みTOPIX」との連動を目指すETF(上場投資信託)。TOPIXに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2526)。資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「配当込JPX日経インデックス400」との連動を目指すETF(上場投資信託)。JPX日経インデックス400に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､中長期的に日本の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡実質的な国内株式の組入れが概ね高位となることを基本｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場銘柄を投資対象とし､クオンツモデルで定量的に銘柄を分析することにより､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対して中長期的に安定した超過リターンを獲得することをめざす｡委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内株式33%､国内債券38%､外国株式15%､外国債券12%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差12%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は、新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等。基本組入比率は、債券80%、株式20%とし、それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて、概ね±10%の範囲で随時調整することにより、安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式60%、債券40%の基本資産配分で実質的に投資を行う。市場動向および為替予約取引のコスト等についての定量分析に基づき、その全てあるいは一部について米ドル売り円買いの為替予約取引を行い、為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2252)｡米国の中小型株式を構成銘柄とする「Morningstar米国中小型モート・フォーカス株式指数(税引前配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場する株式の中から、経営方針や事業環境の改善が期待でき、将来的に安定成長が見込める企業の株式に投資する。長期的なリターン獲得をめざして50銘柄程度を上限に厳選投資を行う。企業調査アナリストによる徹底したボトムアップアプローチにより、経営方針や事業環境の改善に伴う株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､ブラジル･レアルで実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差5%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジ(一部通貨で米ドル売り円買いの為替取引)を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の上場株式｡製造業に関連した成長の期待できる銘柄を中心に投資することにより､積極的にキャピタルゲインの獲得を狙う｡ボトムアップ･アプローチを基本とし運用者が取捨選択を行い割安でかつ成長性のある銘柄に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

取得時において投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上の格付)が付与されている世界主要国の国債等(国債､政府機関債､国際機関債)を中心に公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(円ヘッジ円ベース)を上回る投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を除く世界の株式等の中から「モノポリー企業」(高い参入障壁等により、一定の地域においてモノ・サービス等を独占・寡占(地域独占を含む)していると判断する企業)の株式等に投資する。銘柄選定にあたっては、持続可能な競争優位性を持つと判断する銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。