主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2045年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡株主価値重視への経営姿勢の転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資を行う｡キャッシュリッチ企業(現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業)の中から､バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査･運用体制により､株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。委託会社独自の計量モデル等を活用し、ポートフォリオを構築する。投資対象にはDR(預託証券)もしくは株式等と同等の投資効果が得られる証券および証書等を含む。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡国内株式市場への投資と同時に､円売り･米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡株式運用部分においては､独自開発の計量モデルを用い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しながら､長期的にこれを上回る運用成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(6%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、国内の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。なお、同指数への連動性を高めるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に米国の取引所上場株式に投資し、S&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。ポートフォリオ構築は原則として月次で見直しを行い、S&P500インデックス、NYダウ、ナスダック100インデックスの配分比率を定量判断アプローチで検討し、最終的に定性判断も加えることで決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む先進国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を除く)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(6%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として商品(コモディティ)を実質的な投資対象資産とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行い､ベンチマークであるブルームバーグ商品指数トータルリターン(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてNOMURA-BPI総合の構成銘柄および投資適格格付公社債を投資対象とし､ポートフォリオのデュレーションを同指数と同程度に維持することで､わが国の債券市場の動きを捉えることを目指す｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く先進国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国リートマザーファンドを通じ、日本を除く先進国の不動産投資信託証券、不動産関連株式および先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡公社債の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中で幅広く使われているS&P500を均等加重にした株価指数である「S&P 500イコール・ウェイト指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2055年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国の金融商品取引所に上場し連続増配している企業の株式及び不動産投資信託等に投資する。銘柄及び業種の分散等を考慮してポートフォリオを構築する。連続増配とは、原則として10年以上にわたって増配を継続していることをいう。フランクリン・テンプルトン・グループの「QSインベスターズ･エルエルシー」から投資助言を受ける。原則として、外貨建資産についての為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2256)｡米ドル建て投資適格債券を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2040年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2030年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

中国および香港の株式が主要投資対象｡中国(香港を含まない)の成長の恩恵を享受することを目的として､所在地が中国および香港の企業のうち､中国での事業拡大が期待される企業の株式へ投資｡純資産総額の10%程度を上限として､ハンセン指数先物取引を利用することがある｡株式の組入比率は､通常の状態で80%程度以上を基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡12月決算｡

主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している株式(DR(預託証券)等を含む)に分散投資する。委託会社の外国株式投資ユニバース採用銘柄の中から、原則として概ね123銘柄程度に分散投資を行う。組入銘柄や組入比率については、定期的に見直しを行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式47%､外国株式23%､国内債券20%､外国債券10%をファンドの標準的な資産配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な安定成長を目指して運用｡実質組入れ外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(13%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の政府､政府機関､もしくは企業の発行する債券｡ファンダメンタルズ分析やセクター･国別のバリュエーション分析､テクニカル分析に基づき､国別配分､個別銘柄選定等を決定し､ポートフォリオの構築をし､中長期的な成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

国内株式45%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券5%､短期金融資産5%を標準組入比率として分散投資｡各資産の市場見通しに基づき､相対的な魅力度を勘案し､標準組入比率より一定の範囲内で資産配分を変更することでリスク分散にも留意｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、ESG投資の拡大が期待される日本株式を投資対象とする。ESG投資とは、投資判断の際に企業の環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)への取組みを考慮する投資手法。企業調査に精通したアナリストが企業のESGへの取組みを評価（ESG評価）し、企業価値向上が期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築はファンドマネージャーが計量モデル等に基づいて行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主に､インドの証券取引所に上場されている株式に投資を行う｡1つの投資決定方法に偏ることなく､景気サイクル等の分析(トップダウン)と徹底した企業分析(ボトムアップ)を併用する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P/IFC Investable India(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡