投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国のハイ・イールド債券(低格付債)を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、利子等収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

原則として、2050年に満期が到来する米国国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、利回りの水準、流動性等を考慮しながら決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として､インド債券(インド政府､地方自治体､および政府機関が発行､保証する債券､インドの企業が発行､保証する債券)に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基本の投資配分比率は､国内債券10%､海外債券10%､エマージング債券10%､国内株式15%､海外株式20%､エマージング株式15%､国内リート10%､海外リート10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の高格付けの債券を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、ソブリン債(日本を除く世界先進主要国が発行する国債・政府保証債)を中心とした債券に投資をすることを基本とする。投資する債券の格付は、AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋5%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および積極性を重視した信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の上場株式を主要投資対象とする。個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に採用されている先進国の債券に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く世界各国の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選択にあたってはファンダメンタル分析及び定量分析を活用し､組入銘柄の決定に際しては配当利回りおよび長期的成長性に注目しつつ分散したポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の国債を実質的な主要投資対象とするとともに､国債先物取引等を活用する｡リスクを抑制しつつ､｢日本の短期金利＋α(アルファ)｣の収益の獲得をめざす｡ポートフォリオを機動的に調整することによって､インカムゲイン(利息収入)の確保とともに､キャピタルゲイン(値上がり益)の獲得をめざす｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の国債｡各国のファンダメンタルズ等を分析することにより金利･為替動向を予測､それを基に各国債券市場の期待収益率を算出して期待収益率の高い国の配分を高める｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、インドの金融商品取引所に上場している株式および株価指数先物取引にかかる権利、ならびに国内外の短期公社債などを主要投資対象とする。インドの株式市場を代表する指数であるNifty50指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として米国株式の中から､高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して､集中投資を行う｡銘柄選択にあたっては､ジャナス独自のリサーチに基づき､魅力的な成長機会を捉え､高い資本利益率をもたらすと考えられる企業に注目｡厳選した30-50銘柄程度でポートフォリオを構築する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

主としてわが国の公社債を中心に投資し、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、中国を含む新興国の株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるFTSE エマージングマーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内リートマザーファンドを通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券へ投資する。運用の効率化をはかるため、東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、不動産投信指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、米国短期国債、海外物価連動国債、国内物価連動国債、海外株式、日本および米国の住宅REIT、金に分散投資を行う。各投資信託証券への投資比率は原則として月次でリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替の部分ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。定量データを用い、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている銘柄のうち、総還元利回りに基づく株主還元度合いが高く、株主還元度合いの継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。投資対象ファンド及び基本配分比率については、主としてテーマの将来性・有効性等に係る定量・定性評価等に基づき、委託者の判断により見直しを行う場合がある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として､オーストラリアのREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡リスク水準に関するスクリーニング､キャッシュフローの予測分析に加え､配当利回りや流動性､リスク等を考慮して最終的なポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2040年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式41%､外国株式17%､国内債券30%､外国債券10%､短期金融資産2%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として米国の株式(DR(預託証券)を含む)等に実質的に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

実質的に日本を除く世界の主要国の国債、政府機関債等に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券､国内債券､外国REIT､J-REIT､外国株式､国内株式の6資産にそれぞれ16.7%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底的な企業訪問調査をベースに､収益見通しと持続的成長性の観点から市場において過小評価されている企業を探し出し､これらを組込んだ分散ポートフォリオを構築し超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡