国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場している株式(上場予定を含む)。運用にあたっては、社会的責任を果たすことにより、持続的に成長する可能性が高いと考えられる企業の株式に投資。ESG(環境・社会・ガバナンス)面の評価を、財務面の評価に加えて行うことにより、多面的に企業を評価する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金融関連企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業のファンダメンタルズに加え、マクロ環境や収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

国内の株式に投資するとともに、定量モデルに基づき、市場環境に応じた実質株式組入比率のコントロールを行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざす。なお、実質株式組入比率のコントロールには「日経225先物」を活用し、実質株式組入比率の範囲は0-100％の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な投資対象とし､デリバティブ取引､為替予約取引等を実質的な取引対象とすることにより､絶対収益の獲得を含む多様な収益機会の獲得を目指す投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の株式に投資し、投資成果をNASDAQ Q-50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。米国の株価指数に一定の倍率で連動することをめざす資産(連動債券、ETF(上場投資信託証券)、ETN(上場投資証券))を組み入れることがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の取引所に上場している株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選択にあたっては、経営戦略、マネジメント力、商品開発力、競争力等の定性分析に加え、成長性やバリュエーション等に関する各種指標を用いた定量評価をベースに、企業規模にとらわれることなく、銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に採用されている新興国の現地通貨建て債券または新興国債券の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託55%､外国株式を主要投資対象とする投資信託25%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託10%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託10%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に概ね連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式75%､債券25%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2065年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主としてわが国の公社債を中心に投資し、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)60%､債券(国内+海外+短期金融資産)40%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の成長性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

東京証券取引所上場株式のうち200銘柄以上に分散投資を行い､ベンチマークである東証株価指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2055年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の好配当株式｡組入銘柄の選定に当たっては､配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し､安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

世界各国の企業が発行するユーロ建ての投資適格未満(ハイ・イールド)の固定利付債券および変動利付債券を実質的な主要投資対象とする。ファンドはアクティブに運用され、世界各国の政府、政府機関、国際機関および企業が発行するユーロ建ての固定利付債券・変動利付債券への投資割合は資産の3分の2以上とする。原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3、6、9、12月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、フィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス(税引後配当金込/円ベース)の値動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の上場株式｡製造業に関連した成長の期待できる銘柄を中心に投資することにより､積極的にキャピタルゲインの獲得を狙う｡ボトムアップ･アプローチを基本とし運用者が取捨選択を行い割安でかつ成長性のある銘柄に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

実質的に米国の金融商品取引所に上場しているテキサス州において事業を展開する企業の株式等に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､テキサス州株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､新興国を中心とする世界の高金利通貨建て債券｡信用力の高い債券に投資し､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡通貨配分は､北米･中南米､欧州､アジア･オセアニア､中東･アフリカの4地域について､それぞれ25%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主として、わが国の短期国債等やコマーシャル・ペーパーに投資を行う。投資元本の保全や日次流動性の確保を考慮しつつ、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。信用度が高く、残存期間の短い債券およびコマーシャル・ペーパーに投資を行う。1、4、7、10月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし、割安で好配当が期待される株式に投資を行う。信用力が高いと考えられる企業へ投資することで、ファンドの安全性を高め、安定的な収益の確保をめざす。独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け、運用を行う。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率2%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡