確定拠出年金専用ファンド｡海外の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざす｡為替レート変動および債券価格変動への対応､債券価格変動要因の測定･管理に留意して運用を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。3月決算。

日本を除く世界各国において上場(準ずるものを含む)している不動産投資信託(リート)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡不動産投資信託への投資にあたっては､S&P先進国REIT指数(除く日本)採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式33%､外国株式17%､国内債券40%､外国債券10%をファンドの標準的な資産配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な安定成長を目指して運用｡実質組入れ外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2065年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の中長期的な成長を図る。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2040年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、海外の金融商品取引所上場(上場予定を含む)および店頭登録(登録予定を含む)の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、信託財産の中長期的な成長と配当等収益の確保をめざして分散投資を行う。S&P先進国REIT指数(除く日本、円換算)をベンチマークとし、中長期的に同指数を上回る投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の50%程度とし､株式と公社債をほぼ同比率の組入れとする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

親子上場解消などを背景として他社からのTOB(株式公開買い付け)の可能性の高い銘柄に着目した投資を行う。銘柄選定にあたっては、日本企業におけるコーポレートガバナンスの改革・進捗の動きを睨み、親子上場ないしは親子上場に準じた形態を取る企業群を主な投資対象として、それら企業群の望ましい資本構成への変化の可能性を考慮・重視した上で行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている株式に投資し、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2045年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資し､中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオ構築における業種配分は､主として市場の成長性､国際競争力､技術革新等に着目し､調査･分析に基づいて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､米ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界各国の株式･債券から7つの資産を選び､国際分散投資を行う｡基本ポートフォリオは､日本大型株式21%､日本小型株式8%､日本債券20%、北米株式21%､欧州先進国株式13%､アジア太平洋先進国株式5%､海外債券12%｡市況･投資環境の変化に応じて資産配分比率を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建てのブラジル国債｡債券の流動性や残存年数に配慮しながらポートフォリオを構築し､信託財産の中長期的成長を目指す｡マザーファンドの組入比率は､高位を維持する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､ベンチマークであるMSCI kokusai(日本を除く世界)インデックスを構成する世界株式市場における発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用によりベンチマーク対比の超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している株式に投資することにより、Solactive Nippon Semiconductor Opportunity インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式を投資対象とし、ESGの観点から高い安定成長銘柄を選別することで中長期的に安定したリターンの獲得を目標に運用を行う。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ベンチマークはMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)AI関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Global Artificial Intelligence Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界各国の不動産投資信託(リート)に投資を行う。リート等への投資にあたっては、長期にわたって高い総合収益が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式(TOPIX500に含まれる銘柄)および日本の中小型株式(TOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡中小型株式への投資は5%-10%程度の範囲で､市況動向等によって機動的に配分を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に先進国の医療テクノロジー関連企業(医療機器、診療器具、画像装置、医療サービス等)の株式に投資する。日本を含む世界各国の株式に直接投資することがある。マザーファンドにかかる運用指図の権限は、CPRアセットマネジメントに委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

世界各国の債券、株式、リートに分散投資する。各資産への投資配分は、安定したインカム収益を長期的に獲得することを目的とし、資産間のバランス等を勘案して決定することとし、原則として固定配分とする。外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式に投資し､中長期的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡中長期的に高い業績成長が見込まれる企業を厳選して投資するグロース投資スタイルで超過収益獲得を目指す｡運用にあたっては､年金運用など豊富な運用ノウハウを持つ三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)80%､債券(国内+海外+短期金融資産)20%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

投資信託証券への投資を通じて、実質的に先進国の企業の株式に投資を行い、FTSEディベロップド・オールキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)に概ね連動する投資成果を目指して運用を行う。投資信託証券の選定等は、運用実績(インデックスのパフォーマンスの安定性や投資信託証券のインデックスへの連動性等)等を勘案した上で行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。

日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。環境・社会に関する課題を解決する事業を行う企業や、課題解決へ向けた環境変化に積極的に対応ができる企業統治に優れた企業を選別し、ESG(環境・社会・企業統治)の観点から企業価値の向上が期待できる銘柄を組入候補として選定する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。