米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。学術的実証データに基いたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円ヘッジ･円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジすることにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てハイイールド債｡マークイットiBoxx米ドル建てリキッド･ハイイールド･キャップト指数(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡ハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の業績見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

実質的に国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)等への分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオを構築する。基本的資産配分比率は、原則として年1回程度見直しする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界のヘルスサイエンス関連企業(医薬品、バイオテクノロジー、医療機器・用品、ヘルスケアサービス等)株式を主要投資対象とする。副次的な投資対象として、短期債券等に投資する投資信託証券にも投資を行う。実質的な主要投資対象ファンドは、ブラックロック・グループのヘルスサイエンスチームによって運用する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式30%､外国株式30%､国内債券30%､外国債券10%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては､株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、シュローダー・グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味し、持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2045年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡株式25%､公社債及び短期金融商品75%を目安に公社債を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券(リート)。S&P豪州REITインデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月20日決算。

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%程度､国内債券40%程度､外国株式20%程度､外国債券20%程度の割合で分散投資｡わが国の短期金利水準の変動に応じて配分比率を変動させるものとし､短期金利水準の低下に伴い安定運用部分への配分比率を引き下げる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、中国を含む新興国の株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるFTSE エマージングマーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1660)｡国内金融商品取引所に上場する全ての不動産投資信託の中から、予想分配金利回りの高い銘柄を組み入れた指数「野村高利回りJリート指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指してアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界主要国の短期債券に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡A格相当以上の信用格付けを有する国の中から､債券市場の規模､投資に係る規制等を勘案して投資候補国を選定し､相対的に利回りが高い国の短期債券に絞り込む｡投資配分は､利回り水準､市場流動性等から適宣調整する｡毎月12日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果を日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動させることをめざして運用を行う。信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。想定されるポートフォリオの利回りや、予想される分配原資等をもとに委託会社が設定した1万口当たりの当面の目標分配額は、100円とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡組入比率は､株式75%､公社債及び短期金融商品25%を目安に株式を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果を日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動させることをめざして運用を行う。経費控除後の配当等収益等を中心に分配することをめざす。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､世界(日本を含む)のREIT(不動産投資信託)へ実質的に投資する｡S&Pグローバルリート指数(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国のREIT指数75%､米国以外の不動産指数25%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として世界各国(日本および新興国を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1472)｡「JPX日経400ダブルインバース・インデックス」(日々の騰落率をJPX日経インデックス400の騰落率の-2(マイナス2)倍として計算された指数で、2013年8月30日の指数値を10,000ポイントとして計算)に連動する投資成果を目指すETF（上場投資信託）。4月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きにできるだけ連動する投資成果を目標として運用｡投資対象銘柄の中から選定した銘柄に原則として等株数投資｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､外国株式30%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の上場株式に投資｡経済､社会､企業､技術等の潮流の変化をグローバルな視点で見極めることにより､マクロ､ミクロの両面で日本株式市場を評価･分析し､投資スタイルや銘柄属性に制約を設ける運用ではなく､中長期的に市場の変化を捉えながら､あらゆる投資環境に柔軟に対応し運用｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、わが国の中小型株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う。ビッグデータの活用による投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選択を組み合わせ、ポートフォリオを構築する。運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社より、ビッグデータ解析を活用した投資テーマや当該関連銘柄に関する助言を受ける。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。