世界各国の債券、株式、リートに分散投資する。各資産への投資配分は、安定したインカム収益を長期的に獲得することを目的とし、資産間のバランス等を勘案して決定することとし、原則として固定配分とする。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

明治安田社債マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､国内の金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSに投資する｡NOMURA-BPI総合指数を構成する金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数をベンチマークとする｡金利動向およびクレジット市場の方向性を予測し､リスクをコントロールしつつ､運用戦略を決定･実行する｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主要投資対象は､S&PヨーロッパREITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性と積極性のバランスを重視した信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋6%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の公社債に分散投資を行う｡各国の市況動向や政治･経済情勢を勘案して国別配分比率およびデュレーションの調整を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に類似した特性を維持しつつ、同指数を上回る投資成果を目指す。銘柄選択にあたっては、ティー・ロウ・プライスのグローバルなリサーチ・プラットフォームを活用し、アナリスト・チームが推奨する銘柄および投資比率をもとに、ポートフォリオ・マネジャーが投資判断を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券(リート)に投資する。徹底したリサーチ・分析に基づく定性判断により、中長期的かつ安定的な成長が期待できる銘柄に投資を行う。配当利回り水準に配慮したポートフォリオを構築するため、成長性に比して割安な銘柄への投資も行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、海外の金融商品取引所上場(上場予定を含む)および店頭登録(登録予定を含む)の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、信託財産の中長期的な成長と配当等収益の確保をめざして分散投資を行う。S&P先進国REIT指数(除く日本、円換算)をベンチマークとし、中長期的に同指数を上回る投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､我が国の上場株式｡独自の評価モデルを用いて算出したランキングに基づいて､割安度の高い銘柄を中心に､業種ウェイトとリスク分析を加味した上でポートフォリオを構築｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

米国の株式等に投資することにより、Solactive United States Dividend Elite インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の株式を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している不動産投資信託証券(不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券)を主要投資対象とする。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､新興国の株式または新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCIエマージング･マーケット指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2070年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

主として、米国を除く先進国(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益力を期待できる一方で、固有の要因により株価が割安と判断される優良企業の株式を発掘し、分散投資を行う。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主にわが国の短期国債に投資するとともに、担保付スワップ取引を活用することで中東諸国の株式を対象とするHSBCパン・アラブ・マルチファクター指数(配当込み、米ドルベース)に円換算ベースで概ね連動する投資成果を享受し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4月決算。

国内債券8%､外国債券20%､国内株式44%､外国株式21%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡比較的高いリスクをとり､適度に高い収益を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第42計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて､各産業に精通したアナリストによる企業調査を実施。予想リターンと独自に算出する資本コストの差(スプレッド)に基づき、銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてBBB-格またはBaa3格相当以上の米国のハイブリッド優先証券に分散投資し､高水準のインカム収入の確保を目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の配当利回り､バリュエーション､流動性､発行条件､償還条項などの各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡外貨建資産については､原則として為替フルヘッジを行う｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に連動する投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債･株式｡各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券等に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の成長をはかる｡信用リスクを抑制するため､取得時においてBBB-格相当以上の格付けを付与された豪ドル建債券を組み入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと判断されるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

FTSE4Good Developed 100 Indexに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を実質的な主要投資対象とし、円換算したFTSE4Good Developed 100 Index(FTSE4Good Developed 100 Index に日々の為替レートを乗じて得た指数)の動きをとらえる投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､インカム収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本株式30%、日本債券40%、外国株式20%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対インドネシアルピアで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債券およびBRICS5カ国の株式等｡基本組入比率は､債券80%､株式20%とし､それぞれ投資対象市場に対する見通しに応じて､概ね±10%の範囲で随時調整することにより､安定的かつ高水準の配当等収益を確保しつつ､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月11日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡