確定拠出年金専用ファンド｡主として日本の金融商品取引所上場株式に投資｡個別企業の調査･分析に基づくボトムアップ･アプローチを基本とした銘柄選定を行い､特定の銘柄や業種に対し､過度の集中がないようにポートフォリオの構築を行う｡株式の組入れ比率は高位を維持｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡株式50%､公社債及び短期金融商品50%を目安に株式と公社債をほぼ同比率とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主に中国の上海証券取引所および深セン証券取引所に上場する人民元建て株式(中国A株)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質的な運用は、中国の総合金融会社である中国平安保険グループ傘下の平安ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式に実質的に投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等を実質的な主要投資対象とし、好ましい社会的インパクトをもたらす事業によって、長期の視点から成長が期待される世界各国の企業の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のドローン関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Drones Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

積極的にCSR(企業の社会責任)へ取り組む日本の上場企業の株式および高格付資源国(AA格以上)の公社債に50%ずつ投資を行い､安定収益の確保ならびに信託財産の着実な成長を目指す｡運用管理費用の一部を公益財団法人尾瀬保護財団に寄付し､尾瀬国立公園の自然環境保護に貢献する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。内外の金融機関、事業会社等が発行する円建ての社債、資産担保証券、モーゲージ担保証券およびわが国の国債等に分散投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析に加え、利回り水準、信用力、流動性、業種等を考慮し、投資対象銘柄を選定する。NOMURA-BPI総合をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

米国の金融商品取引所等に上場している中小型株式を主要投資対象とする。Russell 2000 Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断される産業セクターを選定し､アナリストによる企業調査をベースに､ファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づき個別銘柄を選別｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIワールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

ニューヨーク証券取引所に上場している企業およびNASDAQに登録されている企業の株式を投資対象とする。投資信託証券への投資を通じて、主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資する。分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第42計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として国内外の取引所に上場されている好配当株式に投資を行い､配当収入の確保と投資信託財産の長期的な成長を図る｡世界の主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用する｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2035年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本企業の株式へ投資を行い、中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用する。銘柄選定にあたっては、ESG評価やアナリスト評価を活用して、中長期の持続的成長と株価のカタリストに着目する。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、株価上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、残存期間1年以上5年未満の米ドル建て投資適格社債の動きを示すICE・BofA・1-5年米国社債インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本を除く先進国の株式等｡MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等｡MSCIエマージング･マーケッツ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式が主要投資対象｡各企業に対する調査･分析などをもとに､各種投資指標から判断して､割高と判断される銘柄を除外して投資する｡市況動向への対応のため､株式先物取引等も利用する｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界各国の配当利回りの高い企業の株式を中心に、同時に配当余力が高いと考えられる企業の株式に分散投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各銘柄毎の配当利回り水準、株式益回り水準、ファンダメンタル、割安性、流動性などの分析も行い投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11月決算。

米国の株式等を主要投資対象とする。「SOX指数(配当込み、円換算ベース)」(米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数)の動きに連動する投資成果をめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の株式に投資し、投資成果をNASDAQ Q-50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。米国の株価指数に一定の倍率で連動することをめざす資産(連動債券、ETF(上場投資信託証券)、ETN(上場投資証券))を組み入れることがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

中国､香港及び台湾の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡相対的に割安度の高い銘柄を中心にポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式市場全体の動向による価格変動リスクを抑制しつつ、絶対値基準での信託財産の中・長期的な安定的成長を図ることを目標に運用を行う。ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対値の合計は、実質的に信託財産の純資産総額の150%以内を目途として運用を行うことにより、積極的に組入銘柄選択による収益の獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所上場株式を主要投資対象とする。国内の証券取引所上場株式に投資し、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は日本の株式｡成長性があり､株価が割安と判断される銘柄を中心に投資し､アクティブに運用｡組入株式の選定は､ボトムアップ･アプローチ方式で行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、信託財産の成長をめざす。日経平均株価採用銘柄を投資ユニバースとし、株価モメンタム、市場感応度、市場参加者の注目度を示す売買活況度という3つの観点を考慮し、ポートフォリオを構築する。原則として、四半期ごとに投資銘柄および各銘柄の組入比率を見直す。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。