国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して65%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

実質的に各国の社債に投資し、安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。投資先ファンドへの投資を通じて、各国のハイイールド社債に対して投資を行う。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図ることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に採用されている国債｡公社債の実質投資比率は高位を維持し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内外の金融商品取引所に上場する株式のうち防衛・航空宇宙に関連する先進国企業の株式に実質的に投資する。株価騰落率などを分析し、相対的に株価が上昇トレンドにあると期待される上位銘柄を選定する。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジによる為替変動リスク回避を基本とする｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(9%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

世界各国の株式(DRおよびカントリーファンドを含む｡)を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を図ることを目的として､積極的な運用を行う｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､MSCI コクサイ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動した投資成果を目指す｡株式の組入比率は､高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し、投資を行うことを基本とする。銘柄選別においては、「割安性評価」と「実力評価」を組み合わせて銘柄を選別する。株式の実質的な組入にあたっては、フルインベストメントを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券等に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の成長をはかる｡信用リスクを抑制するため､取得時においてBBB-格相当以上の格付けを付与された豪ドル建債券を組み入れる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2035年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のロボット関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Robotics Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のナノテクノロジー関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Nanotechnology Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

投資信託証券への投資を通じて、主として「先進国債券」および「新興国債券」を投資対象資産とする。インカムゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

日本を含む世界の株式、債券、及びREIT(不動産投資信託証券)、並びに金に分散投資し、中長期的な成長を目指す。各マザーファンドは各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、S&P500高配当指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場している株式｡ROE(自己資本利益率)の向上と株主還元を継続して実現可能な企業を投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業業績の実績値､予想値によるスクリーニング､取材･リサーチによる定性判断といったプロセスを経て銘柄を選別｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2040年6月の決算日の翌日(第24計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

積立投資専用ファンド。日本の上場株式の中から、女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する。投資候補銘柄は、女性の活躍を推進する企業、女性の社会進出を助ける企業、女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業、女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業。徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基本の投資配分比率は､国内債券10%､海外債券10%､エマージング債券10%､国内株式15%､海外株式20%､エマージング株式15%､国内リート10%､海外リート10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ヘッジベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡S&P500指数構成銘柄のうち､25年以上連続して増配している銘柄を対象とし､均等加重時価総額に基づいて算出される指数｢S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)」に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主に世界の投資信託証券(ETF)に実質的に投資を行う。資産形成層の顧客の嗜好を統計的に分析した結果をもとに、資産配分を決定する。嗜好の分析においては、リターン選考度、リスク回避度、インカム選考度、インフレ・ヘッジ必要度を考慮する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として日本および欧州の金融商品取引所に上場している、または同国において主な事業を展開する防衛関連企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。債券への投資割合を高め、資産の安定性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券28.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)28.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)16%、新興国債券2%、国内株式8%、先進国株式10%、新興国株式3%、国内リート2%、先進国リート2%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

THEOインカム・マザーファンド(世界の債券中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の金利を享受することを目指す。投資信託証券(ETF)への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:606A)｡日経・JPX金レバレッジ指数を対象指標とし、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指して運用を行うETF(上場投資信託)。8月決算。基準価額は100口当たり。

欧州の株式に投資する。株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。ポートフォリオの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定、投資比率の決定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:579A)｡主として、Global X Silver Miners ETF(SIL)の受益証券に投資し、「Solactive Global Silver Miners Total Return Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式を含む有価証券を実質的な主要投資対象とする。投資銘柄の選定にあたっては、ボトムアップアプローチを通じて、本源的価値に対して割安に取引されている、競争優位性等を有する企業を選定する。新興国の株式への投資割合は、ファンドの純資産総額の80%以上とする。米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2065年(ターゲットイヤー)の10年前となる2055年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。