実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2040年(ターゲットイヤー)の10年前となる2030年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

英国を含む欧州各国(MSCIヨーロッパ採用国)の成長性のある企業の株式へ分散投資｡専門チームが各国株式市場の分析を行い､地域別資産配分を決定し､投資国を分散することでリスクの低減を図る｡また､各地域担当のファンド･マネジャーが直接企業訪問を行い､徹底した調査･分析を基にポートフォリオを構築｡為替ヘッジは機動的に行う｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡予想配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行い､｢高水準の配当収入｣と｢中長期的な株価の値上り益｣の獲得をめざす｡組入銘柄の選定にあたっては､｢流動性｣､｢配当の実現性｣､｢財務の健全性｣等を重視｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界先進各国の公社債を実質的な主要投資対象とする。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた「マルチ･マネージャー運用」を行う。運用会社や目標配分割合の変更は、原則として随時行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。ESGに着目した運用手法を用いる投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の株式等および公社債に投資を行う。「国内株式」25%、「世界株式」25%、「世界債券」50%を基本投資割合とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、日本の国債および短期公社債等に投資を行う。日本を含む先進国の株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。日本の国債および短期公社債等の組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、相場の局面判断に基づき決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は、米国国債。残存期間が最長15年程度までの国債を、残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす。国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては、残存期間が15年程度までの国債のうち、期間が最長のものに投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第34計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第42計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

実質的に日本の国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。運用にあたっては、主として残存期間30年程度までの国債を実質的な投資対象とし、金利環境等に応じて残存期間別の組入比率の決定/調整を行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､東南アジア諸国の株式｡MSCIオールカントリーアセアンGDPアロケーション指数(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きに概ね連動する投資成果を目指して運用を行う｡対象指数構成国は､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､タイ(2024年1月末現在)｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡基本資産配分は､国内株式26%､国内債券48%､外国株式14%､外国債券9%および短期資産3%｡短期的経済シナリオに基づき､短期資産を除く各資産の基本資産配分の上下10%程度を限度として実践的なアセットアロケーションを行う｡各資産の実質組入比率の下限は0%｡原則為替ヘッジ無し｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1487)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て､円ヘッジ)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主要投資対象は､TOPIX構成銘柄｡銘柄の選定にあたっては､予想配当利回りが原則として市場平均以上の銘柄から流動性､財務の健全性､配当の実現性などを勘案して組入候補銘柄を決定｡ポートフォリオの構築にあたっては､銘柄分散を意識し､適宜組入銘柄を入れ替える｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国を除く全世界の小型株式市場のパフォーマンスを示すFTSE グローバル・スモールキャップ (除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として上場投資信託証券に投資し、FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リターンの獲得を目指しつつリスクを抑制することを最優先した保守的な運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合(ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式が主要投資対象｡各企業に対する調査･分析などをもとに､各種投資指標から判断して､割高と判断される銘柄を除外して投資する｡市況動向への対応のため､株式先物取引等も利用する｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券を通じて、新興国の現地通貨建ての公社債に実質的に投資を行い、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジ･円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案し､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざす｡株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は､高位を保つ｡運用の効率化を図るためおよび当該株価指数への連動をめざすため､株価指数先物取引等を利用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式(預託証券(DR)を含む)に投資する。世界のeビジネス関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合の原則上位50銘柄で構成される指数である、FactSet Global e-Business Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本および先進国の株式､債券｡基本資産配分を原則年1回決定し､定性判断と定量判断により､資産配分比率を機動的に変更する｡基本資産配分比率のポートフォリオでは､想定リスクを年率7%以内に抑えることを目指す｡｢明治安田外国債券マザーファンド(為替ヘッジ型)｣を除き､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)20%､債券(国内+海外+短期金融資産)80%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)60%､債券(国内+海外+短期金融資産)40%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式に投資｡信託財産の長期的な成長に重点を置き､積極的な運用を行う｡日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジあり･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジあり･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡