主として欧州の株式を投資対象｡グローバルな産業､市場､経済動向の分析､把握をベースに､市場動向､テーマ性等を勘案の上､欧州株式市場の中から､持続的な競争力優位を持つもしくは過小評価されている銘柄を厳選し､分散投資に配慮しつつ総合的にポートフォリオを構築｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の国債に投資をすることにより、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間があ20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるわが国の固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有する。追加設定により新たに投資する場合または組入銘柄のクーポンを再投資する場合には、保有しているわが国の固定利付国債と同じ銘柄に投資する。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI(総合)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､債券先物取引等を利用することがあり､公社債の組入総額および債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本の取引所に上場している株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選択にあたっては、経営戦略、マネジメント力、商品開発力、競争力等の定性分析に加え、成長性やバリュエーション等に関する各種指標を用いた定量評価をベースに、企業規模にとらわれることなく、銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む「投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用は、フランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

主として､ムンバイの金融商品取引所に上場しているインド企業のインド･ルピー建株式を投資対象とし､分散投資することにより長期的な信託財産の成長を目標に運用を行い､インドの高度成長を享受することをめざす｡当該株式を裏付け資産とした預託証券(DR)にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、世界(日本を除く)の企業が発行する株式のうち、テクノロジー関連企業の株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。国や地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主としてMSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されているわが国の金融商品取引所上場株式（上場予定株式を含む。）に投資を行い、対象インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

｢豪州債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として豪州の公社債に投資を行う｡FTSEオーストラリア国債インデックス(円換算ベース)をベンチマークとし､同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、世界各国の株式に投資を行い、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。11月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のウェアラブル関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Wearables Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

わが国の上場株式のうち､知名度･収益性･市場占有率･事業規模等において相対的に優位に立つと判断される企業の株式(優良株)及び優良株となる可能性が大きいと判断される株式を中心に投資｡銘柄選択にあたっては､企業の財務状況､産業内における位置付け､経済･市場環境等に着目｡ベンチマークはTOPIX100(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てハイイールド債｡マークイットiBoxx米ドル建てリキッド･ハイイールド･キャップト指数(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡ハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Hydrogen Economy Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

「米国ハイイールド社債エンハンスト戦略」(「米国のハイイールド社債」への投資と「為替リスクコントロール戦略」の2つを組み合わせた戦略)のパフォーマンスを享受することで、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2030年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。NASDAQ100(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2065年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当金込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式(70%)および米国の国債(30%)に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資し、そのうち50%は対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

値動きの異なる9つの資産クラスに分散投資を行うとともに､基準価額の下落を抑制することを目的としたDガード戦略により､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡各資産クラスへの投資にあたっては､各市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国等の企業の普通株式等を中心に、米国等の国債・社債等の債券(ハイ・イールド債券を含む)、短期金融資産等にも投資を行い、「ボトム・アップ・アプローチ」による分析結果や市場動向を考慮して各資産への資産配分比率を調整する。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､オーストラリア企業が発行する金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､市場動向や各銘柄毎の成長性､収益性､流動性などを勘案して行い､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P/ASX 200指数(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界の株式の中から、持続的な成長力を有すると判断される企業の株式に投資する。個別銘柄について、財務特性やマネジメント、競争優位性等に着目し、組入候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への厳選投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､マザーファンドへの投資を通じた国内外のグローバル企業約30社の株式､および静岡銀行の普通株式｡投資割合はグローバル企業約30社が純資産総額の概ね90%程度､静岡銀行は原則10%を上限とする｡長期投資を通じて家庭の豊かな生活と地域経済･文化の発展を目指す｡適時､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に先進国の高配当公益企業(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業)の株式に投資する。株式への投資にあたっては、主に先進国の金融商品取引所に上場する株式のうち配当利回りが比較的高いと判断される銘柄を選択する。世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。