主として香港､上海､深セン等の証券取引所に上場されている株式､取引所に準ずる市場で取引されている株式､中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより､中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、各取引所第二部上場株式および東証プライム市場、各取引所第一部上場の小型株｡成熟産業の勝ち組企業､リベンジ企業､地味な業種の変化企業､新規公開企業の4つのキーワードを中心に､成長期待の高い銘柄をボトムアップ･アプローチで発掘｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国･欧州のハイイールド債(高利回り債､投機的格付債)に投資することにより､高い利息収益の獲得を目指す｡米ドルとユーロの2つの通貨に分散投資することにより､為替変動リスクを軽減｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主に､先進国中心のソブリン債券70%､現地通貨建て新興国ソブリン債券30%の割合で分散投資｡様々な債券を組み合わせて長期的保有することで､収益の安定化を目指す｡毎月分配に加えて､3カ月毎に売買益等からの分配を行うことを目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､債券先物取引などを活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

｢ヘッジ付新興国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､新興国の米ドル建ての公社債に実質的な投資を行う｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円ヘッジ･円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2030年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長を目指す｡不動産投資信託証券の選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

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主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジ行う。5、11月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡原則として株式会社コロワイドの発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに信託財産の成長を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を維持し､非株式(株式以外の資産)への投資割合は原則として信託財産総額の50%以下とする｡9月決算｡

主要投資対象は､新興国の上場株式および店頭登録株式､DR､ETF等｡投資成果をFTSE RAFI エマージングインデックス(円換算)の動きに連動させることを目指して運用｡株式およびETFの組入比率の合計は､信託財産の純資産総額の80%程度以上に維持｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式｡本来の投資価値に対して、市場価格が割安となっていると考えられる銘柄に投資する。ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、100%為替ヘッジ)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行う。ファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる債券に投資を行う。取得時において、BBB格以上の格付を有する債券に投資を行うことを基本とする。12月決算。

日本の取引所に上場している株式の中から、医療・介護分野において、日本の産業育成政策等の成長戦略の恩恵を受けると判断される銘柄に投資を行い、中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する。銘柄選択にあたっては、日本の成長戦略に関する事業に着目し、時価総額、流動性を勘案の上、収益成長性および財務健全性等を分析し組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として米国企業においてESG等への取組みを評価する指数に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。ベンチマークはFTSE USA ESG Low Carbon Select Index(円換算ベース)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2555)。国内の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当たり。

日本の金融商品取引所上場株式および海外の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式の中から､成長性や収益性などを勘案して選定した成長株を主要投資対象とし､長期的な信託財産の成長をめざして積極的な運用を行う｡真に実力のあると見られる内外企業の成長株を中心に重点投資を行うほか､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡1月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のナノテクノロジー関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Nanotechnology Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的な収益分配を行い､長期的な元本の成長を目指す｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の国債に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある。NOMURA-BPI国債 超長期(11-)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。運用にあたっては、委託会社の投資プロセスでポートフォリオの構築、リスクコントロールを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、自社株買いに積極的な企業(すでに発行されている自社の株式を買い戻し、発行済み株式数を減らすことで株主価値を高めることが期待される企業)の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、長期にわたり連続増配を実施する企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業(優れた経営者のもとで新しいビジネスモデルや経営戦略を果断に実行し付加価値の高い新商品を積極的に市場に投入するなどして、企業価値を増大させている(または今後の増大が期待できる)と委託会社が考える企業)に投資することにより、積極的な運用を行う。トップダウンアプローチも活用し、相場局面を考慮した業種・銘柄選択とその投資比率の決定を行う。9月決算。

クオリティが高く、好配当利回りと判断される日本の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、JPX日経インデックス400(金融を除く)の構成銘柄の中から、配当利回りの高さ、配当水準の継続性等の観点および業種分散を勘案の上、50銘柄を定量基準に則って抽出する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄を原則として等金額に組入れ、銘柄の見直しおよび組入比率の調整は、原則として3ヵ月毎に行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のドローン関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Drones Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のクリーンテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Cleantech Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

わが国の株式の中から環境問題への対応が優れている企行および環境に関連する事業を行う企業を中心に投資を行い、TOPIX（東証株価指数）配当込みを上回る投資成果を目指す｡委託会社による企業の収益性･成長性に関するファンダメンタルズ分析と｢グッドバンカー社｣の環境リサーチ･評価情報を融合し､投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て中期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(5-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

わが国の上場株式に投資し､主に銘柄選択効果により東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業調査や業界分析に基づき､各業種から300銘柄程度に絞り込んで精査､企業の収益力､成長性を分析し､株価水準なども勘案して40-60銘柄程度に厳選して投資｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡9月決算｡

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡業種別配分､個別銘柄の時価総額は銘柄選定時に考慮せず､最も効率的と判断する銘柄に投資を行う｡景気サイクル等の分析と企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡