｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてインドネシアの株式を投資対象とする投資信託証券に投資を行うことにより、信託財産の成長を目指して運用を行う。企業の本質的な価値を重視したバリュー投資を基本とし、ボトムアップ・アプローチに基づく銘柄選択により、中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

内外の株式およびREIT､内外および新興国の債券を主要投資対象とし､各株式および各REITに1/6ずつ､各債券に1/9ずつの基本投資割合で投資｡原則として毎月､リバランスを行い､各資産の対象指数の月次リターンに､各資産への基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。ESGに着目した運用手法を用いる投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の株式等および公社債に投資を行う。「国内株式」25%、「世界株式」25%、「世界債券」50%を基本投資割合とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2045年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

S&P500指数採用銘柄を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を目指して運用を行う｡S&P500指数採用銘柄を対象としたクオンツ手法を用いて最適なポートフォリオの構築を行う｡原則として､外貨建資産の為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P500指数(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、欧州の株式および上場投資信託証券(ETF)へ投資を行い、ストックス欧州600指数(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI(総合)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､債券先物取引等を利用することがあり､公社債の組入総額および債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象として､積極的な運用を行う｡各企業の金埋蔵量､産金コスト等を推計･分析し､割安と考えられる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として、残存期間が27年から33年の日本国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、原則として、保有する債券の平均残存期間が29年から31年の範囲内となるように、債券の入れ替えを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

高配当利回り株､割安株､成長株の3つの異なる観点から､日本株式を中心に投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡組入れ比率は各々3分の1をめどとする｡成長株に投資するファンドは､外国株式への投資を行う場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月19日決算｡

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。決算日の前営業日の基準価額が10,500円以上の場合は、分配対象額の範囲内で、所定の金額の分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが選定した指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､マザーファンド受益証券｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡外貨建資産に対しては､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図る｡各国市場のマクロ分析を基に金利･為替見通し､相対的魅力度を策定し､国別･通貨別配分を決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(16%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡株式の実質投資比率は高位を維持し､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:237A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

主要投資対象は､新興国の現地通貨建ての公社債｡ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2035年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない「ニューワールド(クラスC)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国(新興国を含む)の各債券、国内および外国(新興国を含む)の各株式、国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。内外債券65%、内外株式35%、内外REIT5%を基本投資割合とする。原則として毎月、リバランスを行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所上場株式｡｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した総合的な個別企業分析により､割安な状態にある企業の銘柄を選定して分散投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、S&P500高配当指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の収益性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は7-13%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内のナンバーワン企業の株式｡優れたブランド力､技術力､商品･サービス開発力およびマーケティング力を有し､業界トップシェアを誇る企業､または今後それが期待される企業に厳選投資し､信託財産の成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。