米国･欧州のハイイールド債(高利回り債､投機的格付債)に投資することにより､高い利息収益の獲得を目指す｡米ドルとユーロの2つの通貨に分散投資することにより､為替変動リスクを軽減｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主としてトヨタ自動車およびそのグループ会社の発行する内外の債券等に投資を行う｡発行体の信用状況､同一通貨建ての国債との利回りスプレッド等を考慮して投資を行う｡通貨配分､債券発行各国の金利見通し､デュレーション､流動性などを勘案し投資銘柄を決定する｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

外国債券と内外の株式に投資し､インカムゲイン(債券の利息収入等)を確保しつつ､分散投資を行うことでリスク低減に努め､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡外国債券80%､内外株式20%を基準配分比率とし､市場環境の変化等に応じて適宜見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

実質的に米国の金融商品取引所に上場している銀行株式等に投資する｡安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､米国銀行株式のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

ユーロ参加国の政府や政府機関が発行する格付けがA格以上の債券が投資対象｡欧州主要国の国債の総合投資収益を上回る投資成果を目指して運用｡債券と為替の双方の観点から円ベースでの最適な国別配分と各国ごとの中長期的な再配分を決定する｡ベンチマークは､FTSE欧州世界国債インデックス(円ベース)｡奇数月決算｡

主に先進国通貨建債券及び新興国通貨建債券に分散投資を行う｡投資する債券は､各国の国家機関､国際機関及びそれらに準じると判断される機関等が発行･保証するものとする｡長期的な視点で先進国通貨及び新興国通貨の中からそれぞれ3通貨を選定し､基本通貨配分を定める｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて､各産業に精通したアナリストによる企業調査を実施。予想リターンと独自に算出する資本コストの差(スプレッド)に基づき、銘柄を選定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日系企業が発行する円建ておよび外貨建ての各種債券を中心に投資し、安定的な収益の獲得をめざす。運用にあたっては、金利水準や債券市場の動向に加え、個別企業の経営戦略や信用力評価に基づき投資魅力度の高い銘柄を選定する。金利上昇による損失を低減するため、市場環境に応じて債券先物を活用する。外貨建資産については原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

日本を含む世界各国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､日常生活に不可欠な｢情報･身体･移動等の安全｣を支える製品･サービスを提供する｢セキュリティ関連企業｣の中から､個別企業の製品･サービスや経営陣の質､利益成長性等の分析を行い､投資銘柄を選定する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行わない。11月決算。

主要投資対象は､欧州各国の企業の株式及び主要な事業活動を欧州において展開している欧州域外の企業の株式(預託証書含む)｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の評価･分析結果に基づき､利益の成長性を重視した上で､財務の健全性や株価の割安度､流動性等も踏まえて行う｡実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2060年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2055年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の株式の中から環境問題への対応が優れている企業及び環境に関連する事業を行う企業を中心に投資を行い､TOPIXを上回る投資成果を目指す｡委託会社による企業の収益性･成長性に関するファンダメンタルズ分析と｢グッドバンカー社｣の環境リサーチ･評価情報を融合し､投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本および外国の金融商品取引所の上場株式｡日経平均採用銘柄を中心に投資を行い､一定の基準により選定した割安株と小型株で補完することにより､運用効率の向上をめざす｡リスク･コントロールを重視しながら銘柄を選定し､中長期的にベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡2月決算｡

国内及び外国(新興国を含む)各株式、各債券（国内株式、外国株式、新興国株式、国内債券、外国債券、新興国債券)を主要投資対象する。ファンドにおける各マザーファンドへの基本投資割合は各1/6ずつとし、原則として、毎月リバランスを行う。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証するCCC-格相当以上の債券に投資｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてB-格相当以上に維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は、オーストラリアの債券、株式および不動産投資信託証券(リート)。債券、株式およびリートへの資産配分比率は、原則として、40：40：20を維持することを基本とする。なお資産配分比率は、投資環境に応じて見直すことがある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式20%､国内債券52%､外国株式10%､外国債券15%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界的にブランド名が知られているうえに､強力なマーケティング･販売網を構築していることにより､高い競争優位性をもつグローバル優良企業の株式に投資｡個別企業分析にあたっては､ボトムアップ･アプローチを重視した運用を行う｡通貨･地域分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2011)｡主として日本の取引所に上場する株式に投資し、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の好配当株式｡組入銘柄の選定に当たっては､配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し､安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等(ハイ・イールド債券等を含む)の値動きに80%程度連動する米ドル建て債券に投資する。米国のリートへの投資にあたっては、ダウ・ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。毎月26日決算。

実質的な投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､先進国中心のソブリン債券70%､現地通貨建て新興国ソブリン債券30%の割合で分散投資｡様々な債券を組み合わせて長期的保有することで､収益の安定化を目指す｡毎月分配に加えて､3カ月毎に売買益等からの分配を行うことを目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界各国の社債､モーゲージ証券､アセットバック証券など､国内短期金利との比較から高い利回りが見込まれる債券を投資対象とし､PIMCOの投資戦略に基づいて効果的に分散投資を行う｡原則として買付時において､AAA格からB-格相当以上の信用力を有する債券に投資｡原則､為替フルヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主として､オーストラリア証券取引所に上場しているREIT(不動産投資信託証券)に投資を行うことにより､配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡銘柄選定に当たっては､銘柄毎の収益の成長性･割安度･配当利回り･流動性等を勘案する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

ドル通貨圏､欧州通貨圏の｢公社債｣､海外の金融商品取引所上場の｢リート｣､北米､欧州､アジア･オセアニアの3経済圏の投資適格性が高い｢株式｣の3資産にそれぞれ3分の1ずつを目処に投資し､安定的な配当等収益の確保と値上り益の獲得をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式および新興国株式(DR(預託証書)を含む)｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)とMSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース・米ドル売り円買い）の月次リターンを、MSCI-KOKUSAI指数とMSCIエマージング・マーケット・インデックスの時価総額加重で合成して算出した指数を対象指数とする。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡