主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。奇数月決算。

主要投資対象は､世界各国(新興国を含む)の食料関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)。農業、水関連などの食料生産関連から、食品製造や飲料製造などの食料加工関連、食品小売りや外食などの食料提供関連までの食料関連企業の株式に幅広く投資を行う。マクロ経済分析などに基づくトップダウンアプローチと個別銘柄の財務分析などに基づくボトムアップアプローチを組み合わせて投資銘柄を決定し、銘柄分散に配慮してポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資する。株式のほかに、日本を含む世界の不動産投資信託(REIT)にも実質的に投資する場合がある。徹底した企業分析、銘柄調査に基づき、企業のビジネスモデルの優位性、収益力の高さ、財務状況の安定性、キャッシュフロー創出力の高さ等について定量・定性の両面からスクリーニングし、組入候補銘柄群を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合インデックスを上回る投資成果をめざす｡ポートフォリオのデュレーションはベンチマークの平均を中心に調整｡信用リスクと金利スプレッドを定量･定性的に分析し､銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第83計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。インターナショナル株式マザーファンドへの投資を通じて、海外の株式へ分散投資を行い、リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(6%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内の不動産投資信託証券(J-REIT)を実質的な主要投資対象とする｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目する｡ニッセイ基礎研究所から不動産市場およびJ-REIT市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡｢円売り/米ドル買い｣の為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果の享受を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡対象インデックスからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式、公社債及び短期金融資産。実質組み入れ比率は、原則として、先進国債券0-25%（原則、25%固定)､残りの部分は国内債券0-51%､国内株式0-11%､先進国株式0-11%の範囲で変動する｡実質組入外貨建資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他は為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､先進国のソブリン債券および日本株式｡ソブリン債券への投資は､主に北米､欧州､オセアニアの3地域に概ね3分の1程度分散投資｡投資する国債以外の債券は､原則としてA-格相当以上｡日本株への投資は､株価が割安と判断され､かつ利益の成長と改善が期待できる企業の株式に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債･株式｡各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､ブラジル株式50%､ブラジル債券50%の割合で投資を行う｡株式部分においては､ブラジルに本社を置く企業､もしくはブラジル国内にて主に事業活動を営む企業が発行する株式等に投資を行う｡債券部分においては､ブラジル･レアル建ての公社債を主要投資対象とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の上場株式等｡徹底した調査･分析に基づくボトムアップ･アプローチにより､投資銘柄を選定｡モノ･サービス需要を中心に成長機会を有すると期待される企業群に対し､企業の経営力を評価して投資｡信託財産の中長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

内外の株式､債券に投資｡基本資産配分は､国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%および短期金融資産3%｡株式への投資割合の上限は50%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限は50%未満の範囲内｡個別資産毎におけるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､インド･ルピー建ての債券等(国債､社債､政府機関債､国際機関債等)｡残存期間の短い債券を中心に銘柄選定を行い､金利変動にともなう価格変動リスクの低減を目指す｡ニッポンライフ･インディア・アセットマネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡原則として､日産自動車株式会社の発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに､長期的な信託財産の成長を目指して運用｡株式の組入れ比率は原則として高位(90%以上)とする｡単一銘柄を組入れるため､当該株式への投資と同程度の価額変動リスクがある｡4月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米国を中心に世界の取引所に上場されている中型企業の株式(主要な株価指数において中型株式に分類されている銘柄およびそれと同等の時価総額の銘柄)等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチに基づき銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､インドの公社債(国債､政府機関債､社債)および国際機関債。インド・ルピー建て債券のほか、米ドル建て債券にも投資。社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を大きく受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

ユーロ参加国の政府や政府機関が発行する格付けがA格以上の債券が投資対象｡欧州主要国の国債の総合投資収益を上回る投資成果を目指して運用｡債券と為替の双方の観点から円ベースでの最適な国別配分と各国ごとの中長期的な再配分を決定する｡ベンチマークは､FTSE欧州世界国債インデックス(円ベース)｡奇数月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券｡個別銘柄の投資価値を分析して､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案し投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

わが国の株式に投資する｡企業のファンダメンタルズ分析を重視したボトムアップによる銘柄選択を行うことを原則とする｡企業訪問で得た情報をもとに､短期的･中長期的な視点で株価への織り込み度合いも考慮した銘柄評価を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡