主要投資対象は、わが国の上場株式(上場予定含む)。日本独自の高付加価値商品・サービスを提供し、アジアを中心とする海外の消費拡大や高度化の恩恵を受けると考えられる日本企業の株式、および観光などで訪日する外国人の消費拡大の恩恵を受ける銘柄にも投資を行う。銘柄選定にあたっては、業績動向や財務内容の分析に加え、株式の時価総額や流動性なども勘案する。5月決算。

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界各国の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主としてベトナムの株式を実質的な投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として相対的に高い収益が期待できる国内外の株式等に分散投資を行い､積極的に世界経済の成長果実を享受することを目指す｡ヘッジファンドにも投資することで､短期的な市場の下振れリスクに伴う保有資産の価値の減少を抑制し､ポートフォリオ収益の安定化を目指す｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界各国の債券､株式､不動産投資信託証券(REIT)｡3資産に概ね7:2:1の割合を目処にバランスよく分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果をめざす｡信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付会社によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している(上場予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定およびポートフォリオの構築は、定性的評価･定量的評価を経て行う。定性的評価については、事業内容および財務内容等の分析を行う。定量的評価においては、キャッシュフロー、配当利回り、PBR(株価純資産倍率)等の分析を行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､中国(香港を含む)の取引所に上場している企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､業績面の評価だけでなく､将来にわたり持続的な成長が期待される企業をCSR(企業の社会的責任)の観点から選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

長期的に高い経済成長が見込まれるBRICs諸国(ブラジル､ロシア､インド､中国)の企業の株式を主な投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡各地域の経済情勢および株式市場動向などを考慮し､投資比率を見直す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ヘッジベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2040年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の収益性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は7-13%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、主にインド企業(インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業)の株式に投資する。銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界のメジャー･プレイヤー企業の株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資｡豊富な資金力､優れた開発力､価格競争力､ブランド力､マーケティング力に強みのある企業に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築｡固定利付債および割引債の組入比率の合計を､信託財産の純資産総額の50%程度以上とする｡投資する債券は､政府､政府関係機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回りの資産株と世界のソブリン債券｡基本資産配分は､高配当資産株50%､ソブリン債券50%とし､先進国および新興国の配分比率は適宜変更する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､株式と債券にバランスよく分散投資することで､長期的に安定した資産の成長を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡5月決算｡

主として日本の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に投資し、iSTOXX MUTB JAPAN ESGクオリティ200インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内株式45%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券5%､短期金融資産5%を標準組入比率として分散投資｡各資産の市場見通しに基づき､相対的な魅力度を勘案し､標準組入比率より一定の範囲内で資産配分を変更することでリスク分散にも留意｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､中国･香港の取引所上場の中国企業およびその活動の大半を中国で行う中国以外の企業の株式｡健全なファンダメンタルズと魅力的なバリュエーションを持つ企業に注目｡｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIチャイナ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、わが国の株式に実質的に投資する。各投資信託証券の組入比率の決定は、定性・定量評価等を勘案して行う。ファンドのベンチマークは、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)とし、中長期的にこれを上回る運用成果を目指す。指定投資信託証券の選定および組入比率の決定にあたっては、東海東京アセットマネジメント株式会社の助言を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2025年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて､各産業に精通したアナリストによる企業調査を実施。予想リターンと独自に算出する資本コストの差(スプレッド)に基づき、銘柄を選定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

主として国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。2,000社以上におよぶ上場企業の中から(1)高い産業付加価値と(2)圧倒的な競争優位性という2つの軸により、持続的に利益を生み出すと考えられる有望企業を選定(80社程度)し、投資を行う。企業価値を切り口とした分析活動と建設的な対話(エンゲージメント)活動により、長期的なリターンの獲得を目指す。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡