主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2030年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

日本株式を主要投資対象とし､PBR､PERなどのバリュエーション指標等の尺度により投資候補銘柄を選定｡候補銘柄の中から市況動向や業種分散､市場性､株価水準などを勘案して適宜投資｡原則として年1-2回程度､組入候補銘柄の見直しを行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､日本を含む先進国および新興国の中小型株式に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､株価変動が小さい銘柄群の中から､割安で成長期待が大きいと考えられる銘柄を中心に､投資魅力度の高い銘柄を選定する(LVリターン向上戦略)｡銘柄選定にあたっては､アセットマネジメントOneの海外運用拠点とみずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡11月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざす｡最適ポートフォリオ作成の支援システムを用いて､原則として200銘柄以上に分散投資｡買付または売付は原則として当該支援システムによる最適ポートフォリオを維持するように行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界の債券に投資し、債券ポートフォリオの利回りを目標利回り(「個人向け国債(固定・5年)の利率＋2%」)に近づけることを目指す。各投資対象ファンドの受益証券の組入比率は3カ月ごとに見直しを行い、見直しの際にコスト控除後の債券ポートフォリオの利回りを目標利回りに近づけることおよび価格変動のリスクが最小となることをめざして組入比率を決定する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､現地通貨建ての新興国の公社債｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を除く世界の高格付高金利公社債と先進国の好配当利回り株式に分散投資｡基本組入比率は､公社債70%､株式30%｡リスクを低減しつつ､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､独立行政法人住宅金融支援機構が発行している機構債(機構MBS)｡原則として､日本国債と同等またはそれ以上の格付けを付与されている銘柄に投資を行い､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。運用にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行う。Jリートの組入比率は原則として高位に保つ。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､中国(香港を含む)の取引所に上場している企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､業績面の評価だけでなく､将来にわたり持続的な成長が期待される企業をCSR(企業の社会的責任)の観点から選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内外のETF(上場投資信託)を活用して日本を除くアジアの株式に投資することにより､アジア各国･地域の株式市場全体の動きをとらえると共に､リスク分散を図る｡アジアの各国･地域への投資割合は､独自の経済環境分析および市場動向分析に基づき､毎月見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているBEV(電気自動車)関連企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産について､原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､Ba格以下またはBB格以下の格付けの海外の高利回り事業債(ハイ･イールド債券)｡米国､欧州､アジアの3つの地域のハイ･イールド債券に概ね1/3ずつの比率で分散投資｡銘柄選別に関しては､個別企業分析により判断｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主に､VIP(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の3カ国に重点を置きながら､その他のASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国や中国(含む香港)､インド等のアジア諸国(除く日本)の株式等に投資を行う｡VIPへの投資比率は過半を保つよう努め､VIP3カ国への投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)｡運用の効率化およびJPX日経インデックス400への連動を図るため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡JPX日経インデックス400をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中で幅広く使われているS&P500を均等加重にした株価指数である「S&P 500イコール・ウェイト指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

国内外の株式、公社債の4資産に分散投資する。主要投資対象マザーファンドへの投資割合については、公的年金の基本ポートフォリオを考慮しつつ、投資環境分析による各資産の魅力度判定に応じた機動的な変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､利益成長性が高く､かつ割安であると判断される銘柄に投資｡東京証券取引所のプライム市場上場銘柄から新興市場上場銘柄まで幅広く投資対象を求め､中長期的に高い成長が期待できる銘柄からキャピタルゲインを追求｡銘柄の選択は､企業訪問等のボトムアップ･アプローチ方式で行う｡8月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「DX(デジタルトランスフォーメーション)」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

日本を含む世界の水に関連する事業(水インフラ、水処理・効率化および水道事業)を行う企業の株式に投資を行い、信託財産の成長をめざす。水に関連する事業を行なう企業の株式への投資割合は、常にファンドの純資産総額の75%以上とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として米国企業においてESG等への取組みを評価する指数に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。ベンチマークはFTSE USA ESG Low Carbon Select Index(円換算ベース)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､新興資源国の現地通貨建ての国債等｡投資対象国は4ヵ国を原則とし､投資対象国およびその配分比率は､金利水準､経済ファンダメンタルズ､信用力､流動性等を総合的に勘案して決定する｡また､投資対象となる債券は､当初組入れ時においてBB-格以上の格付を取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場されている株式｡実質的な運用はドイチェ･アセット･マネジメント･インベストメントGmbHが行い､DHFLプラメリカ･アセット･マネジャーズ･プライベート･リミテッドよりインド株式の運用に関する投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､システマティック･アルファ･ファンド(円ヘッジ･クラス)およびマクロ･オポチュニティーズ･ファンド(円ヘッジ･クラス)への投資を通じて､絶対収益の獲得をめざす｡投資割合は､前者が信託財産の純資産総額の3分の2程度､後者が3分の1程度｡原則として､円に対するユーロの為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として、先進国(日本を含む)および新興国の様々な公社債(ハイイールド債を含む)に投資し、円ベース(運用コスト控除後)で高位のインカム獲得を目指す。公社債への投資は、原則、ブラックロック･グループが運用する上場投資信託(ETF)を通じて行う。ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する。為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

主要投資対象は､日本も含めた先進主要国政府及び国際機関が発行･保証した債券｡AA格相当以上の債券を中心に､信用力の高い債券に投資｡国別配分､デュレーション及び為替ヘッジ比率などをアクティブに変更｡デュレーションは1-3年程度の範囲内に維持｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(1-3年)為替100%ヘッジ｡3､6､9､12月決算｡

主として､米国の取引所に上場されているバイオテクノロジー､ＩＴ､テクノロジー､先端技術製品､サービステクノロジー等の各分野の企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､技術や製品の革新性､将来性､企業の成長性､収益性､成長過程等に着目｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡