英国籍の外国投資法人であるスコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト・ピーエルシーが発行する上場外国投資証券に投資を行う。外国投資証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の上場株式および未上場株式に投資を行い、長期的なトータルリターンの最大化をめざす。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70%､日本株式15%､日本REIT15%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､医薬品､バイオテクノロジー､ヘルスケア･サービス､医療技術およびライフサイエンスにかかる業務を行う世界の医療関連企業の株式｡投資対象候補銘柄について､業種･業態や国･地域､時価総額規模等における分散にも配慮しながら､組み入れる銘柄と組入比率を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2869)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100レバレッジ指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1482)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の株式、債券等。株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。投資する外国投資法人の円建ての外国投資証券において、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2568)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」の円換算値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2621)｡米国債(償還残存期間が20年を超えるものに限る)への投資を通じて、「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄｡株式の実質投資比率は､原則として高位を維持し､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､市場平均等に比較し成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1493)。東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」(JPX日経中小型)との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している相対的に配当利回りの高い「株式(優先株式を含む)」､「MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)」および「不動産投資信託(リート)を含む投資信託証券」｡実質的な組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1345)｡主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:1364)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡投資信託証券への投資を通じて、主として海外株式に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱UFJ信託銀行の投資助言に基づき運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2630)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

東京証券取引所に上場(コード:360A)｡東証REIT Core指数を対象指標とし、採用(予定を含む)されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している半導体関連企業(半導体及び半導体製造装置等の設計・製造を手掛ける企業や、これらの企業に製品・サービスを提供する企業等半導体産業から業績面で恩恵を受けることが期待される企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

インドの金融商品取引所に上場されている消費関連株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡企業分析を重視したボトム･アップ･アプローチを基本として､高収益･高成長が続くと見込まれる銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1398)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は、日本の上場株式。国内株式市場への投資と同時に為替取引を活用して複数の主要通貨への分散投資を行うことで内外短期金利差に相当する収益の獲得を追求する｡株式運用においてはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しつつ､長期的にこれを上回る運用成果をめざす｡原則として､各通貨の組入れは均等配分｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定にあたっては､業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

世界の株式に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざす。銘柄選定にあたり、世界の株式から業種・流動性・財務指標の各基準を用いて投資対象銘柄を絞り込み、その中から資本効率、ビジネスモデル、財務バランス、事業環境の変化への対応の観点などから優れていると判断される企業を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

主として成長力と適正な投資価値を有するインド企業の株式または株式関連証券に投資し､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡投資にあたってはTATAアセットマネジメントリミテッドおよびTATAアセットマネジメント(モーリシャス)プライベートリミテッドからの投資助言および情報提供を受ける｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:282A)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。