投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界の株式、債券、コモディティ、REIT等を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、リスクを抑えつつ、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。投資信託証券の選定、組入比率の決定は、株式会社大和ファンド・コンサルティングの助言を受け、これを行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資する公社債は、投資時点においてBBB格相当以上の格付を有する公社債とし、日本を含む先進国の国債等(国債、政府保証債、政府機関債、国際機関債、地方債)を中心に投資する。市場環境、利回り水準、為替ヘッジコスト等を勘案して国別配分、通貨配分、デュレーションの水準を決定し、ポートフォリオを構築する。なお、ポートフォリオのデュレーションは、原則として8年以内の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として内外の株式等および債券に投資する｡2028年をターゲットイヤーとし､株式等および債券の組み入れ比率を調整することにより､積極･成長･ミドル･安定の4タイプで､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡2028年以降も償還(2031年)まで「安定タイプ」で運用を行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として内外の株式等および債券に投資する｡2031年をターゲットイヤーとし､株式等および債券の組み入れ比率を調整することにより､積極･成長･ミドル･安定の4タイプで､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡2031年以降も償還(2034年)まで「安定タイプ」で運用を行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。個別企業の分析を重視したボトムアップ手法による銘柄選択を行い、原則として日本の上場株式の中から持続的な成長が期待できると判断する比較的少数の銘柄でポートフォリオを構築し、長期的な投資元本の成長を追求する。事業の収益性、経営陣の質に加えて株価評価基準の総合評価、目標株価からの乖離、流動性等を勘案して、銘柄選択を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､米国に本社を有するか事業展開を行っている企業で､米国で上場あるいは取引されている小型株｡高い参入障壁を有し､持続的な成長が期待できるハイクオリティ企業を徹底的なボトム･アップ･リサーチによって選択し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の証券取引所に上場している不動産投資信託証券｡東証REIT指数採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行うものとし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標に運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の業績見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、中国本土で流通している中国政府、中国の政府関連機関および地方自治体、もしくは中国本土の企業等が発行する人民元建て債券に実質的に投資を行う。中国人民元債券への投資により、金利収入と人民元高による為替差益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にユーロ建てとなるようにユーロでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にメキシコペソ建てとなるようにメキシコペソでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にメキシコペソ建てとなるようにメキシコペソでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対南アフリカランドで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､わが国の公社債等(各種の債権や資産を担保･裏付けとして発行された証券を含む)に投資しベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築に当たっては､金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークと同程度となるように､リスクモデルを用いて最適化を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指した運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的な主要投資対象は、日本を含む世界各国の株式等。情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち、革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う。株式等の運用にあたっては、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクに運用指図に関する権限を委託する。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のフィンテック関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Democratized Banking Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内株式｡主に､株価が割安かつ､優れたマネジメント力で継続的な利益成長や企業再生･復活が期待出来る銘柄に85%程度､成長性が高いと判断される小型株の銘柄に15%程度の割合で投資することにより､わが国の株式市場全体を投資対象として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

豪ドル建ての多様な利回り資産(債券ならびに相対的に配当利回りの高い「株式」および「リートを含む投資信託証券」)に投資を行い、配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす。「債券」と「株式・リート等」への投資比率は概ね均等。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に､国内債券5%､海外債券5%､エマージング債券10%､国内株式35%､海外株式15%､エマージング株式10%､国内リート10%､海外リート10%の割合で分散投資｡国内外の株式の組入比率を高め､中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券｡東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として､高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。9月決算。

日本を除く世界各国のリート(不動産投資信託証券)に投資を行い､S&Pグローバルリートインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の上場企業に対し､社会貢献度調査（環境､雇用､顧客対応､市民社会貢献､企業倫理･法令遵守等､企業のステークホルダーの視点から調査･分析･評価）を行い､中長期にわたり持続的な成長が見込まれる企業に投資｡株式への投資にあたっては、選定した企業について業績予測と株価評価を行い、組入銘柄を決定。9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを抑えつつ､相応以上のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

日本株式30%､外国株式20%､日本債券5%､外国債券45%の基本配分比率で投資を行い､成長性と安定性のバランスをとる｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む「投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用は、フランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。