確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きにできるだけ連動する投資成果を目標として運用｡投資対象銘柄の中から選定した銘柄に原則として等株数投資｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。FactSet Global Biopharm & MedTech Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本の株価指数先物取引および残存期間の短い日本の債券に投資する。株価指数先物取引の売建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の値動きの2倍程度逆となることをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2030年6月の決算日の翌日(第14計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の債券市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国債券インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国債券インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として新興国の株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。毎月21日決算。

主に､先進国高格付高金利債券30%､新興国ソブリン債券20%､先進国好配当株式20%､国内好配当株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。原則として、基準価額の変動リスクを年率1.5％程度とすることを目標としつつ、中長期的にリスク水準目標と同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、伝統的インフラ関連企業(社会の運営を支える施設や基盤を有する企業)および新世代インフラ関連企業(新世代の技術革新の基盤となる施設やサービスを有する、または、活用する企業)に投資する。外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

わが国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とする。日本の不動産投資信託証券市場の動きをとらえる指数(東証REIT指数(配当込み))に連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国株式ならびに米ドル建て新興国債券に投資することにより、新興国の経済成長を享受しつつインカム・ゲインの確保を目指す。委託会社が独自に算出するエマージング・インカム指数に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率14%程度から16%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国ドル建ての高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を主要投資対象とする。投資するハイ・イールド・ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする。投資対象の徹底したクレジット分析と分散投資により、ポートフォリオ全体のリスクの低減を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

内外の株式およびREIT､内外および新興国の債券を主要投資対象とし､各株式および各REITに1/6ずつ､各債券に1/9ずつの基本投資割合で投資｡原則として毎月､リバランスを行い､各資産の対象指数の月次リターンに､各資産への基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国債券への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡あわせて新興国債券へも投資を行い付加価値獲得を目指す｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本企業の株式へ投資を行い、中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用する。銘柄選定にあたっては、ESG評価やアナリスト評価を活用して、中長期の持続的成長と株価のカタリストに着目する。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、株価上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券67%､外国債券5%､国内株式17%､外国株式8%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し、投資を行うことを基本とする。銘柄選別においては、「割安性評価」と「実力評価」を組み合わせて銘柄を選別する。株式の実質的な組入にあたっては、フルインベストメントを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2065年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてインドの企業の株式等の中から、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とする。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本における社会的課題の解決にビジネスとして取り組み、持続的に企業価値を拡大させるとともに、社会的インパクトを創出することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。投資先企業に対しては、企業価値の拡大と社会的インパクトの創出の促進を目指し、継続的にエンゲージメント(対話)を行うとともに、社会的インパクトの創出状況について、定量的・定性的に評価を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、米国の債券、日本の債券に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を買い建てる。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の3倍程度になるように調整し、通常日々の基準価額の値動きがダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して65%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡