日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所に上場している東証REIT(リート)指数採用(採用予定を含む)の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてわが国の公社債を中心に投資し、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)、に投資する。国内株式20%、国内債券52%、先進国株式(除く日本)10%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%を基本配分比率として定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は､原則として投資適格銘柄(債券格付がＢＢＢ格以上)に限定し､信用リスクを抑制する｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを活用し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国国債を主要投資対象とする。運用にあたっては、設定当初に残存期間が20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎える米国ストリップス債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の株式を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､「上場投資信託証券」｡世界の代表的商品市況を表すベンチマークに概ね連動させるように運用する｡信託財産のリスク軽減､流動性確保のため､先物取引､オプション､スワップ等のデリバティブ取引を行うことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはUBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)｡12月決算｡

主として、国内の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。なお、同指数への連動性を高めるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、投資適格の米ドル建て固定金利課税債券市場の動きを示す、ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:364A)｡S&P500配当貴族指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡偶数月決算｡

国内株式30％､海外債券70％を基本投資割合とした分散投資により､着実な信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本投資割合からの乖離については1カ月に1回程度のリバランスで修正し､±5％程度の範囲を超えて乖離した場合は適宜速やかに修正｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リターンの獲得を目指しつつリスクを抑制することを最優先した安定的な運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および想定リスク水準(9%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国の各株式、国内および外国の各債券等を投資対象とする別に定める親投資信託証券(マザーファンド)を主要投資対象とする。運用にあたっては、公的年金運用において基本となる資産構成割合、市況動向、投資環境等を勘案して、各資産への基本投資割合の決定および見直しを行う。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジあり)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式、中国(香港を含む)の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(税引後配当込み、香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし､投資スタイル(グロースやバリュー)､国･セクターなどにとらわれることなく､相対的に魅力があると判断される40-60程度の銘柄に厳選投資する｡日興アセットマネジメント ヨーロッパ リミテッドが実質的な運用を担当する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオの構築と適切な売買執行を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2045年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるFTSE India 30/18 Capped Index(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として日本を含む世界の株価指数先物取引、債券先物取引、先物為替取引に係る権利への投資を行い、運用環境を問わない安定的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に低いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として日本を除く先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2249)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物2倍インバース日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式市場を代表するS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。マザーファンドの受益証券への投資にあたっては、効率的な運用を目的として、株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)への投資を行う場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。