確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行う。MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2070年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2055年(ターゲットイヤー)の10年前となる2045年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の上場株式を主要投資対象とする。個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の株式で積極的な運用を行い､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国を除く全世界の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2045年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資し、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行う。マザーファンドによるJ-REITへの投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持する。特化型運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則60%以内とする｡各マザーファンドへの投資配分比率は､ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が決定する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の上場株式を主要投資対象とする。徹底したファンダメンタル・ボトムアップアプローチにより、付加価値の高い産業、圧倒的な競争優位性、長期的な潮流の3つの基準を満たす、持続可能なキャッシュ・フロー創出能力を有する「構造的に強靭な企業」に長期厳選投資を行う。農林中金バリューインベストメンツより投資助言を受け、ポートフォリオを構築する。原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡直接公社債等に投資する場合もある｡外貨建資産及び株式への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国リート･パッシブ･ファンド･マザーファンド受益証券への投資を通じて､主として日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､S&P 先進国 REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内の株式、および金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。国内株式および金ETFへの投資割合は、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として欧州の株式に投資し、MSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。内外の金融機関、事業会社等が発行する円建ての社債、資産担保証券、モーゲージ担保証券およびわが国の国債等に分散投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析に加え、利回り水準、信用力、流動性、業種等を考慮し、投資対象銘柄を選定する。NOMURA-BPI総合をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡｢JPX日経インデックス400｣の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡投資する株式は､原則として､東京証券取引所に上場している(上場予定を含む)銘柄のうち､JPX日経インデックス400に採用されているものおよび採用が決定されたものとする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国のナスダック市場に上場する、時価総額上位100銘柄(除く金融業)の時価総額加重平均によって算出されるNASDAQ100インデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

香港証券取引所に上場している「中国企業」の中で、業種(テック関連)・成長性・イノベーション指標の3要件を満たした銘柄のうち時価総額上位10銘柄を対象に構成された株価指数である、FactSet ATMX+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および想定リスク水準(4.63%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が最も低いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。投資ユニバース構築にあたっては、企業のESG(環境、社会、企業統治の略称)への取り組み、財務面での安定性等について定量・定性の両面からスクリーニングを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はわが国の中小型株式｡株式投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチによる企業の成長性､バリュエーションなどの調査･分析に基いて銘柄を選定し､市場動向などを勘案してポートフォリオを構築｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

Global X Japanが運用するグローバルX インド・トップ10+ ETFに投資し、投資成果をMirae Asset India Select Top 10+ Index(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に中国の上海証券取引所および深セン証券取引所に上場する人民元建て株式(中国A株)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質的な運用は、中国の総合金融会社である中国平安保険グループ傘下の平安ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ安定的にリターンの獲得を目指した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本を除く先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時手数料はかからない。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし､国債証券先物取引を積極的に活用することで日本の長期債市場全体の値動きの概ね4倍程度反対の運用成果を目指す｡運用にあたっては､日本の短期公社債等を中心に投資するとともに､国債証券先物取引を原則として信託財産の純資産総額のほぼ4倍程度の売建て額で売建てを行う｡4月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡