主要投資対象は､わが国の物価連動国債(物価の動きに連動して元本額と利子額が増減する国債)｡ポートフォリオの構築は､物価･金利分析､金融･財政政策分析､ファンダメンタルズ分析､利回り曲線の分析､個別銘柄の割高･割安分析等に基づいて行う｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の債券市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国債券インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国債券インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)に投資する。各資産クラスのベンチマークを国内株式30%、国内債券37%、先進国株式(除く日本)15%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%とした基本配分比率で合成したものをベンチマークとして定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(12%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

国内の株式、および金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。国内株式および金ETFへの投資割合は、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は日本の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業業績､株価の割安性等を勘案し､銘柄を選定｡銘柄分散､業種分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､ブラジルの政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建債券｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用し､安定したインカムゲインの確保とともに､信託財産の中長期的な成長を図る｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､ブラジルの証券取引所に上場している株式｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築することで､配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1591)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡市場環境に応じて株式の実質組入比率の変更や､為替変動リスクを低減するフレックス戦略を駆使｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

国内債券57%､外国債券11%､国内株式19%､外国株式8%､エマージング株式3%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡比較的低位にリスクを設定し､安定した運用を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする。企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、投資銘柄を厳選する。複利効果による信託財産の成長を目指すため、原則として分配を極力抑制する方針とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を除く世界の主要国の国債、政府機関債等に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､株価の割安度等に着目して投資銘柄を選定することにより､安定的な配当収入の確保および株価の値上がり益の獲得を目指す｡株式の組入比率は原則として高位に保つ｡1､4､7､10月決算｡

日本を除く先進国の債券を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国債券マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の債券に投資する。実質組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。徹底したボトムアップ・リサーチを通じ、適正な企業価値や、業績や成長性の株価への織り込み度合を分析し、今後の株価上昇が期待される銘柄へ投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと判断されるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産形成期(設定日以降2035年の決算日まで)と資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

外国債券20%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式11.6%､欧州株式11.6%､アジア･オセアニア株式11.6%､日本株式35%を標準組入比率として分散投資を行い､配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式20%、国内債券50%、先進国株式10%、先進国債券10%、新興国株式5%、新興国債券5%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リターンの獲得を目指しつつリスクを抑制することを最優先した安定的な運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つで､投資資金を一時的に待機させる機能をもつ｡信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行う｡1月決算｡

わが国の株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。運用にあたっては、日本版ドラッカー研究所スコア付与銘柄を対象に、日本版ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は、わが国の上場株式(上場予定含む)。日本独自の高付加価値商品・サービスを提供し、アジアを中心とする海外の消費拡大や高度化の恩恵を受けると考えられる日本企業の株式、および観光などで訪日する外国人の消費拡大の恩恵を受ける銘柄にも投資を行う。銘柄選定にあたっては、業績動向や財務内容の分析に加え、株式の時価総額や流動性なども勘案する。5月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡