主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡高い市場支配力､強い収益力､確固とした財務基盤の3つの性質を有する｢プレミアム企業｣の株式に着目し､景気変動の影響を受けにくく持続的な業績拡大が期待される企業を厳選､集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡2050年をターゲットイヤーとし､定期的(原則､年1回)に国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2045年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興国の不動産投資信託証券(リート)等｡S&P新興国リートインデックス(配当込み･円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し不動産投資信託証券等の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として欧州各国に拠点がある又は主要な事業活動を欧州において展開している企業の株式に投資する。企業の本質的価値に対して株価が割安と判断される銘柄を、徹底した個別企業調査に基づいて選定する。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、シュローダー・グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味し、持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は日本を含む世界の株式。主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資する。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配をめざします。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

米国を中心とした世界の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)および株式に投資することにより、実質的にエネルギー、電力関連企業に対象を絞って投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式44%､外国株式22%､外国債券5%､国内債券29%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアム+米ドル(対円レート)の通貨オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として組入時にBBB-(またはBaa3)格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則0年から3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI国債短期(1-3)｡3､9月決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算。

東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式(預託証券(DR)を含む)に投資。FactSet Global Space Economy Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度等の分析を行うとともに、発電、送電、蓄電の3つの分野に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内上場株式｡上場株式の中から国内700銘柄程度の組入候補銘柄を調査し､株価への織り込み度合い等から独自にレーティング､バリュエーション評価を行ったうえで組入銘柄を選出し､ポートフォリオの構築を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ積極的にリターンを獲得することを最優先した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式40%、世界の公社債等60%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のドローン関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Drones Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを抑えつつ､相応以上のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2045年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､高水準の配当収益の獲得と､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式80%、世界の公社債等20%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として、残存期間が27年から33年の日本国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、原則として、保有する債券の平均残存期間が29年から31年の範囲内となるように、債券の入れ替えを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし、投資スタイル(グロースやバリュー)、国・セクターなどにとらわれることなく、ESG評価も考慮して、相対的に魅力があると判断される40から60程度の銘柄に厳選投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の成長性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

委託会社が独自に開発した計量モデルを用いて、主として米国の金融商品取引所に上場している株式、米国株式を投資対象とする上場投資信託受益証券(ETF)に投資を行う。投資銘柄の選定にあたっては、市場連動性の高い銘柄や、委託会社が開発したクオンツモデル等を参考に期待リターンの観点で魅力的な銘柄を選別し投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(16%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡