主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、企業の質(高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)に着目した投資候補銘柄の選定を行い、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を勘案して組入銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として高位の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。海外の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用｡日次､月次でTOPIXとの連動性をチェックし､連動性が低まったと判断される場合には売買コストを考慮しつつ組入銘柄を見直し､ポートフォリオを再構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本株式20％､日本債券55％､外国株式10％､外国債券15％を標準組入比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡保有実質外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､東証株価指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡流動性を基準に投資対象銘柄群を設定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に採用されている国債｡公社債の実質投資比率は高位を維持し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

S&P500指数採用銘柄を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を目指して運用を行う｡S&P500指数採用銘柄を対象としたクオンツ手法を用いて最適なポートフォリオの構築を行う｡原則として､外貨建資産の為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P500指数(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を除く先進国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国リートマザーファンドを通じ、日本を除く先進国の不動産投資信託証券、不動産関連株式および先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

設定当初は国内株式6.4%、先進国株式38.4%、新興国株式19.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券12.1%、先進国債券15.3%、新興国債券8.6%の割合で分散投資を行う。2050年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:424A)｡主として、「Global X Gold Bullion ETF」の受益証券に投資し、「Mirae Asset Gold Bullion ETF Hedged Index」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､小型株を中心とした国内の株式｡個別企業の調査･分析等を中心としたボトムアップアプローチに基づいて､銘柄選定､ポートフォリオの構築等を行い､中長期的に国内の小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡高い市場支配力､強い収益力､確固とした財務基盤の3つの性質を有する｢プレミアム企業｣の株式に着目し､景気変動の影響を受けにくく持続的な業績拡大が期待される企業を厳選､集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての投資適格社債に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国社債インデックス TTM(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債を中心とした高格付け債｡金利戦略とクレジット戦略を収益源泉として､安定的な超過収益の確保を目指す｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場している株式に投資する。マクロ分析に基づくトップダウンの国・通貨の投資判断とボトムアップの個別銘柄分析を組み合わせ、本源的価値に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のバーチャルリアリティ関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Ｖirtual Reality Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む先進国の株式およびエマージング諸国の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド指数(税引後配当込み、円ベース)を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざす。委託会社独自開発の計量モデルを用いて幅広い銘柄に分散投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主に日本を含む世界のロボティクス関連企業(製造､輸送､医療･サービス等の各分野において､人の代替や効率化に貢献するロボット関連技術､部品､人工知能等に携わる企業)の株式に投資｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の取引所上場(上場予定含む)株式および不動産投資信託証券を主要投資対象とし､分散投資により配当収益の確保と中長期的な値上り益の獲得を目指す｡予想配当利回り､配当性向､および信用リスク等を基準に抽出した候補銘柄から業績動向､株価指標､ならびに流動性等を勘案して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東北関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドの受益証券を主要投資対象とする。東北関連株式の運用においては、東北関連株式の中から時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの受益証券の運用においては、わが国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は100口当り。

主として米国の株式等に投資を行う。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

4つのマザーファンドを通じて、バランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることをめざす｡投資比率は、国内株式インデックス5%､国内債券パッシブ60%､外国株式インデックス5%､外国債券インデックス25%､短期金融資産5%を基本とする。短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式15%+国内債券31%+先進国株式15%+先進国債券4%+新興国株式10%+新興国債券10%+Jリート6%+先進国リート6%+短期金融資産3%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡