投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

国内株式、国内債券、外国株式および外国債券に投資を行う。各資産の基本配分は、それぞれ25%とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNYSE FANG＋指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の株式｡割安と判断される銘柄｢割安グループ｣の抽出を行い､ファンド･マネージャーや社内アナリスト等組織による個別企業の調査･分析に基づいて投資銘柄を選定し､マクロ経済動向等により業種別･規模別配分を決定後､ポートフォリオを構築する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､わが国の中小型株｡中小型株は､わが国の株式市場全体の時価総額のうち､下位3分の1を構成する銘柄とする｡ただし､より大きな時価総額を持つ企業や､新規公開銘柄等へ投資を行うこともある｡独自のバリュー投資の運用哲学に基づき､株価が企業価値に対して割安に評価されている銘柄へ集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式35%、外国株式35%、国内債券15%、外国債券15%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。運用にあたっては、委託会社の投資プロセスでポートフォリオの構築、リスクコントロールを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式60%、世界の公社債等40%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､バリュー､グロース､小型の3つの投資スタイルに分散させることにより､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る投資成果をめざす｡投資スタイル毎の組入比率は定量･定性分析をベースに決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式20%、国内債券50%、先進国株式10%、先進国債券10%、新興国株式5%、新興国債券5%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として日本の国債に投資を行い､残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することを目指す｡投資にあたっては､原則として､最長15年程度までの国債を､各残存期間毎の投資金額がほぼ同程度となるように組入れる｡国債の実質組入比率は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に、日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う。投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため、投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国内のナンバーワン企業の株式｡優れたブランド力､技術力､商品･サービス開発力およびマーケティング力を有し､業界トップシェアを誇る企業､または今後それが期待される企業に厳選投資し､信託財産の成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

世界の新興国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の主要国の公社債に投資し、FTSE野村CaRD世界国債XOPVインデックス(除く日本、除くBBB、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてインドネシアの株式を投資対象とする投資信託証券に投資を行うことにより、信託財産の成長を目指して運用を行う。企業の本質的な価値を重視したバリュー投資を基本とし、ボトムアップ・アプローチに基づく銘柄選択により、中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

米国株式を中心とした比較的少数の上場株式に投資を行い､リスク調整後ベースで長期的な資産の成長を目指す｡ポートフォリオ構築にあたっては､ファンダメンタル･リサーチをもとに本来的に持つ価値から大きく乖離していると考えられる(割安と判断される)対象を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式に実質的に分散投資する。配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。各投資対象地域の投資にあたっては、それぞれの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。8月決算。

日本株式を主要投資対象とし､TOPIXとの連動性を維持しながら、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う。多様な視点から銘柄を評価し､さまざまな市場局面でも安定した付加価値の獲得を追求する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は日本の公社債｡NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

LBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託)への投資を通じて、金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

金融商品取引所等に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に世界の資源､エネルギー､新エネルギー､公益事業､食糧･水等に関連する株式に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡また投資対象企業のADRおよびGDR等へも投資することがある｡株式の組入比率は､原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジあり)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡