日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､Ba格以下またはBB格以下の格付けの海外の高利回り事業債(ハイ･イールド債券)｡米国､欧州､アジアの3つの地域のハイ･イールド債券に概ね1/3ずつの比率で分散投資｡銘柄選別に関しては､個別企業分析により判断｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、デジタル化関連分野における新技術の開発や、デジタル化社会によって生み出される新たな事業に注力している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式35%、外国株式15%、国内債券35%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(9%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(9%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

国内債券33%､外国債券15%､国内株式31%､外国株式14%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡リスクレベルを中位とし､リスク･リターンのバランスを重視した運用を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場している株式､および世界各国･地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､成長性､財務健全性および流動性等に配慮し､厳選投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､各資産をバランスよく組入れ､ミドルリスク･ミドルリターンを目指す｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:486A)｡ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2561)。日本の国債(償還残存期間1年以上)を主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、先物取引等を利用することがある。「FTSE日本国債インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主としてわが国の株式に投資することにより、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として､国内外の複数の資産(日本債券､日本株式､外国債券､外国株式)に分散投資することにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡中長期的なリターンをより重視する観点から､公的年金の基本ポートフォリオを参照し､各投資対象資産の基本資産配分比率を決定する｡実質組入外貨建資産は､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に投資し､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:210A)｡日経高利回りREIT指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の主要国の公社債に投資し、FTSE野村CaRD世界国債XOPVインデックス(除く日本、除くBBB、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡予想配当利回りが比較的高いと判断される銘柄及び配当増が予想される銘柄群に投資し､安定した配当収益の確保､値上がり益の追求および中長期的な信託財産の成長を目指す｡マザーファンドの運用に際しては､三井住友信託銀行株式会社の運用部門から投資助言の提供を受け活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､商品指数連動債｡A格相当以上の格付けを有する商品指数連動債に投資を行い､ブルームバーグ商品指数(円換算)と概ね連動する投資成果を目指す｡投資信託証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引等に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式､海外株式､国内債券､海外債券の4つの資産に投資をし､リスクの低減を図りながら､中長期的な信託財産の成長を目指す｡資産の標準実質組入比率は､株式60%､債券などに40%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､割安と判断される世界各国(エマージング地域含む)の株式等｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡原則として､円ベースでの為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式44%､外国株式22%､外国債券5%､国内債券29%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場する株式に投資(上場予定を含む)を行う｡今後高い利益成長が期待できる20銘柄程度に厳選し投資を行う｡銘柄選定にあたっては､優れた経営者の質･ビジョン､新しいビジネスモデルや付加価値の高い商品等から企業価値の増大が期待できる企業に着目｡徹底した企業分析､銘柄調査に基づき､組入銘柄を選定する｡3､9月決算｡

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を中長期的に上回る運用成果を目指す｡潜在的に高い成長分野、差別化された商 品・サービス、健全なバランスシートを持つ質の高い成長株への投資を行うボトムアップ型運用を行う。 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

わが国公社債に投資すると同時に､株価指数先物取引を積極的に利用して株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果を目指す3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つ｡このファンドは株式市場の値動きと同方向に2倍の投資成果を目指す｡1月決算｡