投資一任口座専用ファンド。金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡株式の実質投資比率は高位を維持し､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に実質的に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う。日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から、原則として200銘柄以上に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2035年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

世界各国(新興国を含む)のREITを実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するもの､いずれにも投資できるものとする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:178A)｡世界を代表する優良企業15社の上場株式により構成されるMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む先進国および新興国の株式等を主要投資対象とする。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:238A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国･地域の公社債(外国債券)に投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡公社債への投資割合は､原則として高位を維持する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、仮想現実関連技術を含むメタバース(メタ(meta：超越)とユニバース(universe：世界)を組み合わせた造語で、通信ネットワーク上に構築された仮想空間やそのサービス)関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は1口当り。

商品(コモディティ)先物を投資対象とする「グローバル・コモディティ戦略」(生産高および流動性を基準に選定されたコモディティの品目に対し、先物の価格動向に基づいた配分や各品目の特性に応じた先物の満期の選択を行うことで、効率的にコモディティ市場の上昇を捉えることを目指す戦略)のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券を通じて、新興国の現地通貨建ての公社債に実質的に投資を行い、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を除く先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､日本の中小型株式(上場予定含む)｡ボトムアップ･リサーチに基づき､中小型株式の中から､企業の成長性が高く､株価水準が割安であると判断される銘柄を発掘し､信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う｡中小型成長企業の調査に特化した､｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡実質的に日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外の株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。想定されるポートフォリオの利回り等をもとに目標分配額を設定する。部分的に為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、国内外の様々な資産クラスに投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラスおよび配分比率の決定にあたっては、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ(国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%)に近づけることを目標とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:488A)｡短期の日本国債と米ドルに対する日本円ロングのパフォーマンスを示す「FTSE円ドルロング日本国債0-1年(含短国)インデックス」の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:233A)｡インドのナショナル証券取引所に上場している、浮動株調整後の時価総額、流動性の基準を用いて選定した50社の株式で構成される株式指数であるNifty50指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

個人家計の｢資産形成｣の支援を目的として運用｡｢期待収益率が高い｣と思われる資産として株式に特化し､グローバルな視点で投資を行う｡｢バイ&ホールド｣を基本とするが､割高時には現金比率を高め､割安時での買い増しにも備える｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡投資信託証券への投資を通じて、主として海外債券に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱UFJ信託銀行の投資助言に基づき運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(10-12%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

主要投資対象は､国内のナンバーワン企業の株式｡優れたブランド力､技術力､商品･サービス開発力およびマーケティング力を有し､業界トップシェアを誇る企業､または今後それが期待される企業に厳選投資し､信託財産の成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､短期的な市場動向に左右されず､独自の調査に基づいたファンダメンタル重視の投資を行う｡企業調査を踏まえて､企業の収益力･成長性､株価の妥当性の検証､さらに､経営姿勢やリスクの所在等に関する分析も加えて策定する｢ポジティブ銘柄リスト｣から銘柄･業種分散を考慮してポートフォリオを作成｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式25%、先進国株式15%、国内債券42%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(12%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね60%程度とする。グローバル債券を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね40%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界各国(日本および新興国を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。