日本を除くアジア･オセアニア地域の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄を概ね等比率にて投資を行う。組入銘柄の見直しと組入比率の調整(リバランス)は、原則として1カ月毎に行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の輸送関連企業(輸送に使用・適用されるテクノロジーの研究、開発、テクノロジーを利用した製品・サービスの製造、販売の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券ならびに取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券｡S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米国のハイイールド債(格付けがBB格相当以下の債券)｡実質的に､BB格からB格相当の米国の債券を中心に投資する｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡実質的に組み入れる外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の証券取引所上場の不動産上場投信｡個別銘柄の組み入れ不動産の種類等を考慮し､投資価値を分析して､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案し投資銘柄を選定｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､中国(主として香港､マカオなどの華南地域)ならびに東南アジア(シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムなど)の株式｡投資対象地域の､主としてサービス分野に関連する企業の株式に投資し､中長期的な収益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として、先進国の通貨建て(日本円を除く)のグリーンボンド(地球温暖化対策や再生可能エネルギーに関する事業など、環境問題の解決につながるグリーンプロジェクト(環境改善事業)に調達資金の使途目的を限定した債券)に投資する。ポートフォリオ全体の平均格付は原則として投資適格以上とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の上場株式に投資｡経済､社会､企業､技術等の潮流の変化をグローバルな視点で見極めることにより､マクロ､ミクロの両面で日本株式市場を評価･分析し､投資スタイルや銘柄属性に制約を設ける運用ではなく､中長期的に市場の変化をとらえながら､あらゆる投資環境に柔軟に対応し運用｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内株式15%､国内債券60%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%を標準組入比率として分散投資｡各資産の市場見通しに基づき､相対的な魅力度を勘案し､標準組入比率より一定の範囲内で資産配分を変更することでリスク分散にも留意｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､新興国の不動産投資信託証券(リート)等｡S&P新興国リートインデックス(配当込み･円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し不動産投資信託証券等の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、中小型株式が主要投資対象。新規株式公開を契機に新たな飛躍を目指す､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣を徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析に基づき選定｡数年後の収益予想に基づくバリエーションで割安感のある銘柄に流動性と分散に配慮の上､厳選投資｡8月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル建て債券に投資することによって信託財産の成長をめざす。原則として信託期間内に満期日を迎える債券に投資し、当該債券の満期日まで保有する。米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図るため、組入外貨建資産に対して原則約5年間の長期間での為替ヘッジを行う。8月決算。

日本の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより脱炭素への貢献が期待される投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、企業の競争力、成長性、業種分散、バリュエーション評価(株価の割高・割安の度合い)等を総合的に勘案して組入銘柄および組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主に､ベトナム株式20%､パキスタン株式20%､インド株式30%､中国株式30%の割合で分散投資｡国別配分は､マクロ経済や企業業績の動向および株式市場のバリュエーションなどを分析し､原則として基本構成比の±10%の範囲内で変動させる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡持続可能な成長に欠かせない環境テクノロジーに注目し､今後成長が期待される環境関連企業などに投資し､世界中から厳選した各運用会社が､それぞれの持ち味を活かすマルチ･マネージャー運用により､信託財産の中長期的な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡3､9月決算｡

主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債指数(除く日本､円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてインドの企業の株式等の中から、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とする。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､質の高いユーロ通貨採用国の国債｡原則として最高格付のユーロ圏の国債に投資し､利金等収益の確保と売買益の獲得を目指す｡投資対象国債の最低格付は原則としてA格相当｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､積極的な資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主としてBBB-/Baa3格以上の米国の国債､政府機関債､事業債､MBS､ABS等を中心に投資｡米ドル短期金利を上回るインカムゲインを獲得することにより､米ドル短期金利水準の分配を毎月行い､米ドル原資産元本の安定した運用成果を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上を保つ｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は、 取得時においてBBB格相当以上の格付けを有する日本を除く先進国の公社債(投資適格債券)。投資適格債券のうち、普通社債、劣後債、国債等に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託(Jリート)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJリートに分散投資を行い､高水準の配当等収益の獲得と､中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国を中心とした企業の株式(DRを含む)｡長期にわたり優れた利益成長が期待でき､かつ､本来の企業価値に対して現在の株価が割安な水準にあると判断する銘柄に投資する｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法による銘柄選択により､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランドドル建ての公社債(国債､地方債､政府保証債､政府機関債､国際機関債､社債など)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､信用力､金利動向の見通し､利回りなどを重視し､リスク分散を考慮しながら決定する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡