主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として､日本を含む先進国および新興国の中小型株式に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､株価変動が小さい銘柄群の中から､割安で成長期待が大きいと考えられる銘柄を中心に､投資魅力度の高い銘柄を選定する(LVリターン向上戦略)｡銘柄選定にあたっては､アセットマネジメントOneの海外運用拠点とみずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡11月決算｡

米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している小型株式(預託証書(DR)を含む）等の中から、高い成長が期待できると判断される銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、流動性と時価総額によるスクリーニングを行い、利益、売上の成長率及び株価のモメンタム等に着目し、原則として80から120銘柄程度に分散投資。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､北米(米国､カナダ､メキシコおよび英領バミューダ)のいずれかの国で設立された企業が発行する株式で､かつ北米のいずれかの国で上場または取引されている株式｡配当利回りが相対的に高いと判断される銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。アナリストチームの綿密なボトムアップ・アプローチによる投資銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う。各業種毎に、定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､米国REITおよび日本の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託)｡資産配分はJ-REITへの投資比率を10%-50%程度の範囲内としてファンドの資金動向､J-REITの市場規模､流動性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

主としてインドの証券取引所に上場されている株式、インドにある証券取引所に準ずる市場で取引されている株式、またはインド経済の発展と成長にかかわる企業および収益のかなりの部分をインド国内の活動から得ている企業の発行する株式のうち、小型株に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し、投資を行うことを基本とする。銘柄選別においては、「割安性評価」と「実力評価」を組み合わせて銘柄を選別する。株式の実質的な組入にあたっては、フルインベストメントを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場している次世代金融テクノロジー関連企業(金融とテクノロジーの融合によって生まれる新しい金融サービスを提供する企業や、こうしたサービスに不可欠となる技術や製品を提供する企業)の株式(DR(預託証券)等を含む)に分散投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は、日本を除く世界主要国の株式。ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算べース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引などを利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本の株式と公社債に分散投資｡原則として投資比率は各50%程度とし､市況見通しに基づいて変更しない｡組入株式は､上場株式の中から徹底的なボトムアップによる銘柄選択により選定｡組入債券の格付けはA格相当以上とし､その銘柄選択においては信用リスクと金利スプレッドに留意｡ ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの実質的な平均最終利回りは構築時において、年1%程度の水準をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主としてベトナムの証券取引所に上場している株式等を実質的な投資対象とする。個別企業訪問によるボトムアップリサーチと独自に開発したクオンタメンタルモデルを融合した運用プロセスで、中長期的に高い成長が見込まれるベトナム企業を発掘し、安定的で良好なパフォーマンスの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の業績見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本製鉄株式会社およびそのグループ会社のうち､東証プライム市場および東証スタンダード市場に上場されている株式｡流動性を勘案した銘柄に投資し､日本製鉄およびそのグループ会社の銘柄群全体の動きを捉えることを目標に運用を行う｡組入れ銘柄の投資比率にあたっては､原則として組入銘柄の時価総額に応じて決定する｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て短期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(1-5年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界の水関連企業の株式を主体に､空気関連企業の株式も加えて投資を行う｡高い成長が期待される企業､または安定した収益が期待される企業の株式を､ボトムアップの観点で調査･分析し､バリュエーションを勘案して投資銘柄を選定｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡CSR(企業の社会責任)への取組みに着目して､持続的な成長が期待される銘柄に投資｡経営トップのコミットメント､倫理法令遵守のマネジメント体制等の観点から企業を評価｡ポートフォリオの構築にあたっては､企業のCSR評価と投資価値を勘案｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､短期的な市場動向に左右されず､独自の調査に基づいたファンダメンタル重視の投資を行う｡企業調査を踏まえて､企業の収益力･成長性､株価の妥当性の検証､さらに､経営姿勢やリスクの所在等に関する分析も加えて策定する｢ポジティブ銘柄リスト｣から銘柄･業種分散を考慮してポートフォリオを作成｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興市場に上場された株式｡委託会社独自のユニバースを用い､対象となる株式を様々な観点から分析して､銘柄の選定を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄調査を通じて企業の成長力､競争力､収益力､経営力､株価等の観点から銘柄を選別し､業種比率､時価総額などにとらわれず､構築を行う｡4月決算｡

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は3-7%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として、シラー・バークレイズ・ケープ米国セクターII指数を活用した米国株式戦略およびダブルラインの債券戦略を活用して、トータル・リターンの向上を目指す。米国株式のバリューセクターへの投資効果に加えて、安定的なインカム収入を狙えるグローバル債券に対する投資を2つの収益源とする。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資を行う｡各国のマクロ分析や金利予測に基づき､カントリーアロケーション､デュレーションおよび残存構成のコントロール､利回り較差に着目した銘柄選定で超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の分配金額を目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。8月決算。

主に､国内株式50%､国内債券20%､J-REIT30%の割合で分散投資｡安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標にする｡国内株式においては､予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資を行い､充分な銘柄分散に留意しつつポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対アジア通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

実質的な主要投資対象は､フィリピンにおいて設立または上場している企業ならびにフィリピンにおいて主に事業展開を行う企業の株式および株式関連証券｡個別企業の調査および分析に基づき､銘柄選択を重視した運用を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡