主要投資対象は日本の株式｡成長性があり､株価が割安と判断される銘柄を中心に投資し､アクティブに運用｡組入株式の選定は､ボトムアップ･アプローチ方式で行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的な主要投資対象は、日本を含む世界各国の株式等。情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち、革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う。株式等の運用にあたっては、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクに運用指図に関する権限を委託する。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

国内上場株式のうち､小型株が主要投資対象｡ボトム･アップ･アプローチによる企業分析を行う｡市場平均等に比較し高い成長力と､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較し妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Cap インデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の先進国通貨建ての投資適格未満の債券に投資する。債券への投資にあたっては、ファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券を中心に投資を行う。保有債券が信託期間中に満期を迎えた場合や保有債券を売却した場合には、基本的にファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券への再投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は､高成長が期待されるインドの企業が発行する株式および株式関連証券｡また､インドにおいて重要な事業展開を行うインド以外の企業にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含むアジア(中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなど)の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。ボトムアップ・リサーチによる個別調査銘柄に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､日本の上場企業のうち中小型株を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･アプローチに基づいて銘柄を選択し､ポートフォリオを構築する｡株式の組入れ比率は､高位を保つ事を原則とする｡ベンチマークはラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月15日決算。

主要投資対象は､マザーファンドへの投資を通じた国内外のグローバル企業約30社の株式､および静岡銀行の普通株式｡投資割合はグローバル企業約30社が純資産総額の概ね90%程度､静岡銀行は原則10%を上限とする｡長期投資を通じて家庭の豊かな生活と地域経済･文化の発展を目指す｡適時､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(1万口当たり、税引前)累計額加算せず)に応じて、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

日本を除く世界主要国の国債等(投資適格債)を主要投資対象とし､ベンチマークの動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡各資産をバランスよく組入れる｡株式への投資割合の上限が60%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が50%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は内外の債券､株式､不動産投資信託証券および商品｡知識や経験に基づく分析･判断(定性分析)と､市場のデータやモデルを用いた分析(定量分析)の双方を用いて､資産配分比率を決定｡各資産への投資割合および組入外貨建資産に対する為替ヘッジの比率は､機動的に変更を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み･円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本とする｡効率的な運用を行うため､上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2647)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む）しているスタートアップ&イノベーション企業の株式に投資する。「スタートアップ&イノベーション企業の株式」とは、中小型株式のうち、原則として新規株式公開(IPO)後10年以内で、人々の生活を変革すると考えられる製品・サービスの提供を通じて高い成長が期待できる企業の株式。ただし、新規株式公開(IPO)後10年を経過した企業の株式にも投資を行うことがある。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡｢株式抑制型｣と比較して､株式相場上昇局面における株式の値上がり益の獲得をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

瀬戸内3県の企業(岡山県、広島県、香川県内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業および瀬戸内3県に進出している企業。金融業を除く。)の株式および先進国の株式に投資する。瀬戸内3県企業の株式への投資については、時価総額、市場流動性及び投資リスク等を考慮して銘柄選定を行い、投資比率を決定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､A格相当以上の内外の債券｡為替ヘッジ取引を機動的に活用し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う｡｢ドル通貨」および｢欧州通貨｣の債券への実際の投資割合は､基本的な投資配分を中心に±20%程度の範囲内とし､40%程度を上限として円建ての債券に投資する場合がある｡2､8月決算｡

主として日本の物価連動国債に投資を行い､将来のインフレリスクを回避することにより安定収益の確保を目指す｡組入れる物価連動国債の加重平均残存期間は､2013年10月以降に発行された物価連動国債全体の加重平均残存期間の上下3年の範囲内とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

フィデリティ・マゼランETFへの投資を通じて、主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式の中から、成長が期待できる銘柄および割安な銘柄に投資を行い、長期的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場されている株式を主要な投資対象とする。日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所に上場し､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)J-REIT｡ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡組入対象銘柄群の中から､理論価格との乖離､配当水準等を勘案して組入銘柄を選択｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を含む世界各国の株式に投資し､配当収益の確保および信託財産の成長をめざす｡また､ファンドが保有する個別株に対してコール･オプションの売却取引を行い､オプション料収入の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度等の分析を行うとともに、発電、送電、蓄電の3つの分野に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。実質的な主要投資対象は、米国の金融商品取引所に上場している企業の株式(DR(預託証書)を含む)。投資対象には転換社債等、上場投資信託証券(ETF)および優先株が含まれる。株式への投資にあたっては、時価総額、資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して、綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い、バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡