主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡ベンチマークの動きに概ね連動することを目指して運用を行い､組入れ国債等の利子･配当収益を中心に､原則として毎月分配を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2240)｡S&P500先物インバースに日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。1月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1322)｡CSI300指数に採用されている銘柄の株式を実質的な投資対象とし､円換算した同指数の動きと基準価額が高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は1口当り｡

国内債券､外国債券､国内株式および外国株式を主要投資対象とし､各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等を日本円で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債を主要投資対象｡景気や金利の局面に応じて投資配分を変更し､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合は速やかに売却する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として国内外の発行体が発行した米ドル建て投資適格社債に投資を行う投資信託証券およびわが国の公社債に投資を行う投資信託証券に投資を行い、安定的なインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主としてインドの現地通貨建ての国債に投資し、安定した収益の確保を目指す。国債以外のインドの現地通貨建てのソブリン債にも投資する場合がある。継続的に分配を行うことを目指して、分配金額を決定する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､新成長国が発行した米国ドル建て/ユーロ建て､および現地通貨建ての国債等｡新成長国の分散を図り､カントリーリスクをコントロール｡また､米国ドル建て/ユーロ建て債と現地通貨建て債の利回り格差､および現地通貨の信頼性等を独自の手法で分析し､国別､通貨別アロケーションを決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として日本を除く世界主要国のA-またはA3格相当以上の国債に投資し､安定的なインカム収入の確保を目指す｡環太平洋圏通貨50%､欧州圏通貨50%を基本構成比率とし､各国の金利水準および為替水準等を勘案したうえでポートフォリオを構築｡外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡奇数月ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

海外債券ならびに日本の株式および不動産投資信託証券(REIT)への分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡各資産への投資配分は､海外債券50%(±10%)､日本株式およびREIT各25%(±5%)の範囲内となるよう調整｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1698)｡主要投資対象は､東証配当フォーカス100指数に採用されている株式および上場不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を東証配当フォーカス100指数の変動率に一致させることをめざす｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当り。

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､インカム収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､日本円で実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主に世界各国の企業が発行するハイブリッド証券(債券的性質と株式的性質を併せ持つ､劣後債及び優先証券等)に投資する｡投資対象には銘柄格付がBB格相当以下(投機的格付)の銘柄も含み､組入銘柄の平均格付は､原則としてBBB格相当以上(投資適格格付)となることを目指す｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

米国の投資適格社債に投資を行う。ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算。

主に､先進国高格付高金利債券30%､新興国ソブリン債券20%､先進国好配当株式20%､国内好配当株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2628)｡上海証券取引所科創板市場に上場する代表的な企業50社を構成銘柄とした株価指数である「STAR50インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1596)｡TOPIXから「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とする「配当込みTOPIX Ex-Financials」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

国内株式44%､国内債券23%､外国株式17%､外国債券14%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:295A)｡FTSE Saudi Arabia Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2853)｡外国の国債を主要投資対象とし、各国の気候リスクへの相対的エクスポージャーに応じてインデックスのウェイトを積極的に調整する「FTSEアドバンスト気候リスク調整世界国債インデックス(除く日本、国内投信用、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2857)｡ドイツ国債への投資を通じて、「FTSEドイツ国債インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2854)｡日本を代表するテクノロジー関連企業の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Tech Top 20 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2565)｡東証REIT指数の算出対象を母集団とし、物流施設への投資に特化したREITおよび物流施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT物流フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。偶数月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2855)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を構成銘柄とし、ESGを考慮した銘柄の投資エクスポージャーを増やす「Solactive Japan Green J-REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､国内債券20%､海外債券30%､エマージング債券10%､国内株式5%､海外株式10%､エマージング株式5%､国内リート5%､海外リート15%の割合で分散投資｡好利回りが期待出来る海外債券の組入比率を高め､安定分配を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､オランダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡4､10月決算｡

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式、ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2252)｡米国の中小型株式を構成銘柄とする「Morningstar米国中小型モート・フォーカス株式指数(税引前配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡