主要投資対象は､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本の上場株式を主要投資対象とする自動けいぞく投資専用ファンド｡個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数) (配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡成長性があり､株価が割安と判断される銘柄を中心に投資し､アクティブに運用｡組入株式の選定は､ボトムアップ･アプローチ方式で行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%程度､国内債券40%程度､外国株式20%程度､外国債券20%程度の割合で分散投資｡わが国の短期金利水準の変動に応じて配分比率を変動させるものとし､短期金利水準の低下に伴い安定運用部分への配分比率を引き下げる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所のスタンダード市場上場株式、東京証券取引所のグロース市場上場株式および中小型株式､その他成長株式｡企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式により､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄を中心に個別銘柄を選択｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡証券取引所に上場あるいは店頭市場に登録している日本法人の株式を主要投資対象とする｡企業の成長性と株価の割安度の双方をミックスした独自の分析システムの活用と､企業訪問等による徹底した調査･分析を基に組入銘柄を選択｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式が主要投資対象｡グローバルなボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、長期的に安定した信託財産の成長をめざす｡銘柄選定については､イノベーション(産業構造の変化･技術革新)に挑戦していく企業の株式を選定｡為替は原則フルヘッジを行う｡6月決算｡

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､ブラジル政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建(レアル建)債券｡ブラジル･レアル建て国債市場の残存年数別の時価総額比率を基に､流動性､利回り､先物市場との比較等の選定基準から組入れ銘柄を選定し､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

米ドル建て高利回り社債および米ドル建て新興国公社債を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保とともに金利低下や格付け上昇にともなうキャピタルゲインの獲得を目指す｡分散投資とクレジット･リスク分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う｡米ドル建ての高利回りを享受するため､原則として為替ヘッジを行わない｡毎月20日決算｡

主として､新成長国が発行した米国ドル･ユーロ建ての国債および現地通貨建ての国債などを主要投資対象とし､安定した収益の確保および中長期的に信託財産の着実な成長を目指す｡分散投資によりリスクを軽減､高水準の利子収入を目指して運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。保有する外貨建資産について、当該外貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の国債を実質的な主要投資対象とするとともに､国債先物取引等を活用する｡リスクを抑制しつつ､｢日本の短期金利＋α(アルファ)｣の収益の獲得をめざす｡ポートフォリオを機動的に調整することによって､インカムゲイン(利息収入)の確保とともに､キャピタルゲイン(値上がり益)の獲得をめざす｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

未来都市を支える3つのインフラ(基礎インフラ、移動を支えるインフラ、くらしを支えるインフラ)に着目し、世界の未来都市関連企業(通信技術の発展により世界各国の都市生活を支える企業)の株式等に投資する。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

世界初(委託会社調べ)､世界銀行との協同開発ファンド｡信用力の高い世界銀行が発行する新興国通貨建ての短期債券に投資を行い、金利変動に伴う価格変動リスクの低減効果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式、公社債及び短期金融資産。実質組み入れ比率は、原則として、先進国債券0-25%（原則、25%固定)､残りの部分は国内債券0-51%､国内株式0-11%､先進国株式0-11%の範囲で変動する｡実質組入外貨建資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他は為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

投資対象は､日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金　の5つの資産｡各資産の基準価額への影響度合いが概ね均等になるスマート･ファイブ戦略を用いて､基準価額が､特定の資産から受ける影響を抑える｡5つの資産配分を定期的に見直すことで､基準価額の変動抑制効果を高めるとともに､魅力的な収益の獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を大きく受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

ドル通貨圏､欧州通貨圏の｢公社債｣､海外の金融商品取引所上場の｢リート｣､北米､欧州､アジア･オセアニアの3経済圏の投資適格性が高い｢株式｣の3資産にそれぞれ3分の1ずつを目処に投資し､安定的な配当等収益の確保と値上り益の獲得をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主としてインドの証券取引所に上場されている株式、インドにある証券取引所に準ずる市場で取引されている株式、またはインド経済の発展と成長にかかわる企業および収益のかなりの部分をインド国内の活動から得ている企業の発行する株式のうち、小型株に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡持続可能な成長に欠かせない環境テクノロジーに注目し､今後成長が期待される環境関連企業などに投資し､世界中から厳選した各運用会社が､それぞれの持ち味を活かすマルチ･マネージャー運用により､信託財産の中長期的な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関など)が世界で発行するBBB格相当以上の外貨建ての債券や優先出資証券等｡ 投資顧問会社アリアンツGI UK社に､マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として、世界各国(日本を含む先進国および新興国)の株式、債券、不動産投信等の様々な資産を実質的な投資対象とする投資対象ファンドに分散投資する。各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合は定期的な見直しを行うほか、市場の構造が大きく変化するような事象が生じた場合にも見直しを行う。また適宜リバランスを行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

わが国の株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。運用にあたっては、日本版ドラッカー研究所スコア付与銘柄を対象に、日本版ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の債券に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､債券先物取引や外国為替予約取引等を活用することがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡