米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス（配当込み、円ヘッジ・ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券に実質的に投資し、S&P先進国REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､上海証券取引所(A株､B株)､深セン証券取引所(A株､B株)､香港取引決済所の上場銘柄｡A株の調査･運用にあたっては､｢UBS SDIC Fund Management Company Limited｣より情報提供を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。原則として、株式に約10%、債券に約90%投資する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド｡中長期的に高成長が期待される､米国の中小型バイオ関連企業の株式へ主に投資する｡組入銘柄数は､40から60銘柄程度を目処とする｡ビクトリー･キャピタル･マネジメント･インク傘下で､米国中小型成長株式運用について専門的なノウハウを有するRSインベストメンツのグロース･チームが実質的な運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式33%､外国株式17%､国内債券40%､外国債券10%をファンドの標準的な資産配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な安定成長を目指して運用｡実質組入れ外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

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主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)フィンテック関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive FinTech Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)ミレニアルズ関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Millennials Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

純資産の20%程度を国内株式に投資､価格変動に伴う投資比率の見直しは､原則として月1回行う｡残りの部分については､国内債券へ投資｡同一銘柄の株式への実質投資比率は､取得時において純資産の5%以下とする｡外貨建て資産には投資しない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

原則として世界の取引所に上場する不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とする｡原則として、日本を除く先進国のリートの中から､増収･増配銘柄を中心に銘柄を選定し､価格変動リスクを相対的に抑えることを目指したポートフォリオを構築する｡購入･換金時の手数料がかからず､信託財産留保額もなし｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に､株式25%､不動産25%､債券50%を基本組入比率として分散投資を行う｡株式部分は､日本を除くアジア株式に投資を行う｡債券部分は､現地通貨建債券および他国通貨債券(主にドル建て)に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資30%以下､外貨建資産30%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているBEV(電気自動車)関連企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

米国国債を主要投資対象とする。運用にあたっては、設定当初に残存期間が20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎える米国ストリップス債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。1月決算。

外国債券50%､国内債券10%､日本株式10%､外国株式10%､J-REIT10%､グローバルREIT10%を基本投資比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。安定した分配金の支払いをめざし、目標分配額を定め、資産の成長性を重視した運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

インド･ルピー建ての債券等に投資することにより､利息収入を中心とした収益の確保をめざす｡投資対象の債券は､国債､社債､政府機関債､国際機関債等とする｡リライアンス･キャピタル･アセット･マネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､ニュージーランドの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡1､7月決算｡

主として東南アジアの国々をはじめ、韓国、台湾、インド等のアジア諸国(日本を除く)の製造業に関連する企業の株式あるいは預託証券等を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

主要取引対象は､世界各国の債券先物取引､株価指数先物取引､金利先物取引､商品先物取引､および為替予約取引等｡市場動向の方向性にそって､ロング･ポジション､あるいはショート･ポジションを構築することにより､中期的に米ドルベースでの絶対収益の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

日本を除く世界主要先進国のソブリン債のうち､原則としてA格以上のものに分散投資｡マクロ経済分析をベースとした金利･為替予測に基づき､国別の配分比率およびデュレーションを決定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス1-3年(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象はオーストラリア証券取引所に上場されている不動産投資信託証券｡S&P/ASX200 A-REITインデックス (配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指し､同指数に採用されている全銘柄をその時価総額の構成比に準じて組み入れる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､わが国の公社債等(各種の債権や資産を担保･裏付けとして発行された証券を含む)に投資しベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築に当たっては､金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークと同程度となるように､リスクモデルを用いて最適化を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国債券｡市場環境の変化をとらえて､米国の国債､政府機関債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイイールド債など各債券種類への投資比率を機動的に変更する戦略(「ストラテジック･インカム戦略」)を用いて運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてBBB-格またはBaa3格相当以上の米国のハイブリッド優先証券に分散投資し､高水準のインカム収入の確保を目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の配当利回り､バリュエーション､流動性､発行条件､償還条項などの各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡毎月20日決算｡

利回り水準の高さに着目し､ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)､中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible　Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する｡投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国の国債､州政府債､政府保証債､国際機関債などのうち､原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡国別､通貨別､残存期間などを考慮しながら､分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。