主として新興国の小型株式等に投資を行う。投資にあたっては、新興国の株式等のうち、主として新興国で登記されている小型企業の株式等へ投資を行う。銘柄選定にあたっては、徹底的な調査活動による長期業績予想に基づき、独自に算出した適正価値に対して割安と判断される銘柄に投資する。外国投資法人の運用は、テンプルトン・アセット・マネジメント・リミテッドが行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業(優れた経営者のもとで新しいビジネスモデルや経営戦略を果断に実行し付加価値の高い新商品を積極的に市場に投入するなどして、企業価値を増大させている(または今後の増大が期待できる)と委託会社が考える企業)に投資することにより、積極的な運用を行う。トップダウンアプローチも活用し、相場局面を考慮した業種・銘柄選択とその投資比率の決定を行う。9月決算。

国内外の株式・債券・リート(不動産投資信託証券)に分散投資を行う。各投資対象資産の指数を8分の1ずつ組み合わせた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。購入時および換金時の手数料は無料。信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2055年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、再生可能エネルギー発電関連企業の株式等に投資を行い、配当収益と中長期的な値上がり益の獲得をめざす。企業の成長性分析等から持続可能な収益を生み出す企業を抽出し、ESG評価、配当の成長性・持続性分析等に基づくボトムアップ・アプローチにより厳選された銘柄へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として米国の株式(DR(預託証券)を含む)等に実質的に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託55%､外国株式を主要投資対象とする投資信託25%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託10%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託10%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡投資対象資産の合計資産比率の変更は行わない｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界(含む日本)のスポーツビジネス関連企業の株式｡｢スポーツビジネス関連企業｣の中から､世界のスポーツビジネス拡大の恩恵を受け､今後､利益成長が期待できる銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

新興国企業の中でも､先進国資本を取り入れることで新興国の成長の恩恵をより多く享受することが期待される｢先進国エマージング株式｣への投資を行うことにより､高い値上がり益の獲得をめざす｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主に日本を含む先進国及び新興国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている小型株式に投資を行うことにより、信託財産の中長期的成長を目指す。個別企業に対する定量的及び定性的なファンダメンタルズ分析に基づき、競争力、収益性、財務の安定性に優れていると評価された銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。5月決算。

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界の株式､債券､商品等に投資を行い､中長期的に英ポンドベースで絶対収益を追求した運用を行う｡実質的な運用を行う｢ニュートン･インベストメント･マネジメント･リミテッド｣の中長期的な運用見通しに基づき､リターン追求資産とリスク調整資産の配分を柔軟に変更する｡英ポンド建て資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡株式25%､公社債及び短期金融商品75%を目安に公社債を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式30%､外国株式30%､国内債券30%､外国債券10%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては､株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

にいがた関連株式(新潟県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業)に概ね20%程度、高配当日本株に概ね30%程度、外国株式ポートフォリオに概ね50%程度を各マザーファンドの基本配分比率として分散投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は投資適格格付が付与されているもしくは同等の信用度を有すると判断される世界の公社債などを実質的な投資対象とする投資信託証券。投資信託証券への投資にあたっては、株式会社ウエルス・スクエアからの助言に基づき、定性評価・定量評価等を勘案して指定投資信託証券の選定および投資信託証券への配分比率の決定を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として米国の株式等に投資を行う。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の消費関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡株式への投資にあたっては､財務内容､ビジネスモデル､バリュエーション等の観点からファンダメンタルズ分析を行い､投資銘柄を選定する｡また､ポートフォリオの構築にあたっては､地域･業種等の分散等を考慮して､組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4月決算｡

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の収益性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は7-13%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として中華人民共和国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の金融商品取引所等に上場している中小型株式を主要投資対象とする。Russell 2000 Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

主に､世界の高配当資産株80%､世界のソブリン債券20%の割合で分散投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資することでリスクの低減を図り､通貨分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡