主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を除く先進各国の政府､政府機関等の発行する外国債券を中心に分散投資を行う｡投資対象国は､原則としてA格相当以上の長期債格付が付与された国｡運用にあたっては､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡円ベースで100%為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

中国のヘルスケア関連企業(中国を含む世界の金融商品取引所に上場されており、中国で事業活動の大半を行っているか、または収益の大部分を中国から得ている企業のうち、医薬品、バイオテクノロジー、ヘルスケアサービス、医療技術、医療用品等に関連する企業)の株式に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として､オーストラリアのREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡リスク水準に関するスクリーニング､キャッシュフローの予測分析に加え､配当利回りや流動性､リスク等を考慮して最終的なポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨について為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界の短期債券｡日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の中から高金利の10通貨を選定し､その通貨建ての短期債券などに投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､新興経済国(先進国債券指標の構成国以外で､投資にあたって十分な流動性が見込める国)等が発行する高利回りの米ドル建て公社債｡各国のファンダメンタルズ分析とクレジット･リスク分析に基づく銘柄選定を基本とする｡機動的に米国国債にシフトすることによって､パフォーマンスの安定性を高めることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月10日決算｡

主に､世界の株式50%､世界の債券35%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本国債または海外の国債｡国債は｢安定面｣と｢利回り面｣から厳選し､為替変動の影響を抑える｡日本と海外の国債を比較し､利回りが高い国債に投資することで､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース･為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象はオーストラリア証券取引所に上場されている不動産投資信託証券｡S&P/ASX200 A-REITインデックス (配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指し､同指数に採用されている全銘柄をその時価総額の構成比に準じて組み入れる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主に､国内株式50%､国内債券20%､J-REIT30%の割合で分散投資｡安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標にする｡国内株式においては､予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資を行い､充分な銘柄分散に留意しつつポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の上場株式等のなかから、防災・減災インフラ、環境インフラ、医療インフラ、デジタルインフラの4テーマに関連する企業(当該テーマに関連する事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)の株式等に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性、マクロ要因等を勘案し、各テーマへの投資金額を株式等への投資金額に対して15%程度を下限とする。原則として為替ヘッジを行わない。6、12月決算。

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2035年6月の決算日の翌日(第56計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券ならびに取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券｡S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアのリート(不動産投資信託)｡主に収益の成長性とバリュエーションに着目して投資銘柄を選定し､また流動性と配当利回りに配慮しつつポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、BNPパリバ・アセットマネジメントの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3､9月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)フィンテック関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive FinTech Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円換算ベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､世界のプレミアム･ブランド企業(流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により､消費者に幸福感､優越感等の感情をもたらし得る商品･サービスを提供できる企業)の株式｡ボトムアップ･アプローチよる銘柄選択を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式20%、外国株式10%、国内債券55%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日系企業（海外子会社等を含む。）が発行する社債（劣後債等を含む。）を主要投資対象とし、相対的に高水準かつ安定的な利子・配当等収益（インカム収入）の獲得を図りつつ、中長期的に信託財産の着実な成長を目指す。日系企業には、日本の民間企業またはその関連会社（海外子会社を含む。）のほか、日本の政府関係機関等を含む。実質組入れの外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用する｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界各国のCB(転換社債)｡CBへの投資にあたっては､投資地域分散をはかりながら､価格水準､株価との連動性等の投資効率､発行企業の成長性および安定性等を総合的に分析し､魅力的な銘柄を選定｡弾力的に為替ヘッジを行い､主として為替変動による基準価額の下落リスク軽減を目指す｡1､7月決算｡

主要投資対象は世界各国の株式及び債券｡銘柄の選定ではグローバルにみた成長性､時宜を得たテーマや投資対象などを考慮｡先進国市場では投資機会に機敏に対応するほか､各国の景気循環の相異に着目して国別･資産別配分を行う｡弾力的に為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として、新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､中国(主として香港､マカオなどの華南地域)ならびに東南アジア(シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムなど)の株式｡投資対象地域の､主としてサービス分野に関連する企業の株式に投資し､中長期的な収益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円換算指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の上場株式を主要投資対象とする自動けいぞく投資専用ファンド｡個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数) (配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。