国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2035年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2065年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的な収益分配を行い､長期的な元本の成長を目指す｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､円建ての債券等(国債､社債等)｡円建ての債券市場を代表する指数であるNOMURA-BPI総合に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､公社債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2025年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主に､新興国の株式に分散投資｡銘柄選択においては､エマージング市場担当アナリストの徹底した個別企業分析に基づき成長性が高いと判断される銘柄を選択｡株式の組み入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。2月決算。

主として欧州各国に拠点がある又は主要な事業活動を欧州において展開している企業の株式に投資する。企業の本質的価値に対して株価が割安と判断される銘柄を、徹底した個別企業調査に基づいて選定する。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の遺伝子工学関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Genetic Engineering Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

EU(欧州連合)加盟国の国債を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定的な利息収入の確保を目指す｡投資対象の債券格付けは､長期信用格付けでA-/A3格以上を有するものとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE欧州世界国債インデックス(円換算ベース)｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界(新興国を含む)の政府および政府機関が発行する債券､事業債(ハイイールド債券も含む)等｡債券への投資にあたっては､景気サイクルや投資機会の変化を捉え､投資する債券の配分比率を機動的に変更する｡原則として､ポートフォリオの平均格付けはBBB-格相当以上とする｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡成長性､競争力､事業戦略等の定性面､時価総額､流動性等の定量面を考慮した投資候補銘柄から､投資環境に応じて銘柄を選定する｡投資環境の判断を随時行い､ポートフォリオを見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡投資成果を「JPX日経インデックス400(配当込み)」(東京証券取引所に上場する普通株式等の中から､時価総額､売買代金､ROE等をもとに､算出者が選定した銘柄が算出対象｡構成銘柄数は､原則､400銘柄)の動きに連動させることを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア地域の株式｡定量分析によるスクリーニングと企業訪問による定性分析に加え､配当利回りに着目して投資銘柄を選定｡国別および業種別にスペシャリストが異なる観点から分析をすることで市場心理の極端な動きに対応し､付加価値を高める｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡新興国の株式･債券にも投資し､より一層の値上がり益の獲得をめざす｡値動きは､｢株式抑制型｣｢株式重視型｣よりも大きい｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資する。プレミアム・ブランド企業とは、流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により、消費者に幸福感、優越感などの感情をもたらすことができる商品・サービス(プレミアム・ブランド商品・サービス)を提供している企業を指す。特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。4月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等(ハイ・イールド債券等を含む)の値動きに80%程度連動する米ドル建て債券に投資する。米国のリートへの投資にあたっては、ダウ・ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。毎月26日決算。

わが国の上場企業のうち､新たな成長局面に入りつつあると判断される成長企業に厳選投資する｡ボトムアップ調査により新成長企業を発掘｡成長株のスペシャリストが徹底調査し､新たな成長軌道への転換点を見極める｡UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として日本を除くアジア地域に関係する株式へ実質的に投資を行い、長期的な値上り益の獲得を目指して運用を行う。アジア経済の成長の恩恵を受けつつ、景気循環に大きく影響されることなく持続的な収益を生み出すと期待される銘柄を中心に、企業のファンダメンタルズや成長性等を総合的に勘案して投資銘柄を選別しポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

世界各国の投資適格債が主要投資対象｡相対的に高い収益が期待される国･債券セクター､銘柄に対して､随時､機動的に資産配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(含む日本、除く中国、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資する｡ファンダメンタルズの健全な企業へ長期的なバリュー投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ウエリントン･マネージメント･カンパニー･エルエルピーに運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国国債(投資適格債)｡米国国債市場の動きを概ね捉えることを目指し､ベンチマークであるFTSE米国債インデックス(円ベース)の動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす。運用の効率化を図るため､先物取引等を利用することができる｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月17日決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む全世界の株式及び債券へ分散投資を行う。株式及び債券の資産配分比率は当初、債券60%、株式40%を基本とする。また、株式及び債券の資産配分比率は、原則として年に1回、市況見通しの変化等により、基本とする配分比率に対して±20%の範囲で見直しを行う場合がある。債券運用部分については為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)やMLPに関連する証券｡MLP市場の動きをとらえる指数であるS&P MLP指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡