投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約13%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の上場株式等｡徹底した調査･分析に基づくボトムアップ･アプローチにより､投資銘柄を選定｡モノ･サービス需要を中心に成長機会を有すると期待される企業群に対し､企業の経営力を評価して投資｡信託財産の中長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本を含む先進国の高配当利回り株式｡独自の定量モデルを活用し､地域､業種､銘柄分散等によって､リスク対比インカム収益が高いポートフォリオを構築する｡株式市場全体の価格変動による影響を極力排除し､インカム(配当金)を中心に安定的な収益の獲得をめざす｡対円での為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として、連動債券に投資する。原則として、米国の株価指数先物取引の組入比率が信託財産の純資産総額の300%程度となるように買い建てつつ、複数(マルチ)のリスク関連指標を用いて市場局面を判定する委託会社の独自モデル(マルチアイ)に基づき、基準価額の下落リスクの抑制をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界の伝統的資産(株式･債券)｡基本資産配分比率は､明治安田アセットマネジメント株式会社の年金運用にて長年培われてきたアセットアロケーション手法を活用し､決定する｡なお､基本資産配分比率は原則として年1回見直し､信託財産の成長と安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､市場平均等に比較し成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として日本の金融商品取引所に上場しているインバウンド・ツーリズムに関連する企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。9月決算。

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､新興国の政府または政府機関等が発行する債券｡証券の平均信用格付けは､ムーディーズ社またはスタンダード･アンド･プアーズ社の格付けにおいてB1またはB+以上､平均デュレーションは8年以下とし､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として国内外の株価指数先物取引、国債先物取引および通貨先物取引等を利用しつつ、国内外の公社債等に投資して、株式市場との連動性は低位に維持しながら、原則として、長期的に日本円短期金利を上回る投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替変動リスクを低減する目的で為替売予約等を行う場合がある。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資対象ファンドへの投資を通じて、グローバルサウス(南半球を中心に位置する新興国・発展途上国)の株式に実質的に分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､中部経済圏(愛知､岐阜､三重､静岡の一部を中心とするエリア)に本社を置く企業の取引所上場株式｡時価総額順位26位以下の銘柄の中から選別するセレクトポートフォリオと時価総額上位25銘柄に等金額投資を行うベースポートフォリオを組合わせ､中部経済圏の株式に幅広く投資を行う｡セレクトポートフォリオの組入は原則､組入株式全体の50%以上｡10月決算｡

国内外の株式･債券等に分散投資を行い､長期的な資産の成長を目指す｡景気の変動サイクルに沿ったアセット･アロケーションの切り替えを大前提とし､景気サイクルのダイナミズムを先取りする形で資産配分を行う｡対象ファンドの選択は､明確な運用方針と一貫性､運用資産の安定的な推移､基準価額の推移と運用方針の整合性を重視｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として日本の株式､公社債および不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡基本配分比率は､国内株式30%､国内公社債40%､J-REIT30%｡株式への実質投資割合は､信託財産の純資産総額の45%以下｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア各国･地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託｡収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

ライフプラン積み立て専用ファンド｡主に､国内株式34%程度､外国株式16%程度､国内債券および外国債券50%程度の割合で投資する｡投資対象ファンドの選定やポートフォリオ構築に際しては､定性評価を重視し､ファンド間の投資手法の違いにも着目して､幅広い収益機会を追求できるように配慮する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

先進国国債､投資適格社債など低リスク資産を中心に投資を行う｡先進国の債券を中心に世界の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品)等に分散投資を行い､機動的に配分を調整する｡ポートフォリオの標準偏差は年率4%程度をめざす｡過去1年の高値からの下落率が10%の範囲内に収まることをめざす｡原則として米ドル円の為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として欧州の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。8月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)やMLPに関連する証券｡MLP市場の動きをとらえる指数であるS&P MLP指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、サブスクリプション型ビジネス(定額制の商品やサービスを提供するビジネス)を行う企業の株式等に投資する。サブスクリプション型ビジネスの寄与度、成長性、重要性などをもとに、投資候補銘柄選定のスクリーニングを行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(Jリート)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式およびグリーンボンドに投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

先進国から新興国までの幅広い地域の債券､株式､REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資し､安定した利子､配当収益の確保とともに､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本資産配分は債券50%程度､株式30%程度､REIT･コモディティ20%程度とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡