6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､世界(日本を含む)のREIT(不動産投資信託)へ実質的に投資する｡S&Pグローバルリート指数(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国のREIT指数75%､米国以外の不動産指数25%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

上海および深センの金融商品取引所に上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)のほか、香港や米国の金融商品取引所等に上場されている中国企業の株式にも投資を行う。中国の消費動向の変化をとらえ、新しい消費をリードすると期待される中国企業の株式を主要投資対象とする。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界の水関連企業の株式を主体に､空気関連企業の株式も加えて投資を行う｡高い成長が期待される企業､または安定した収益が期待される企業の株式を､ボトムアップの観点で調査･分析し､バリュエーションを勘案して投資銘柄を選定｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の20%程度とし､公社債を主体とするポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港その他の取引所に上場されている株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や競争力等を勘案して厳選する｡中国を代表する企業の新規公開にも着目し､選別投資することにより､より高い収益確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築｡固定利付債および割引債の組入比率の合計を､信託財産の純資産総額の50%程度以上とする｡投資する債券は､政府､政府関係機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産について対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託(リート)｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､選定した銘柄に原則として等株数投資を行うことにより､同株価に連動する投資成果を目標とする｡株式の組入比率は高位を保つ｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主にユーロ建ての債券市場へ投資するルクセンブルク籍の外国投資信託受益証券に投資｡実質的な投資対象はユーロ建ての国債等公共債､国際機関債､社債等｡組入対象債券の格付は原則としてBBB格以上｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行うことにより､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、日本を含む先進国の国債、株式、投資適格債、ハイ・イールド債、不動産投資信託証券(リート)、バンクローン、不動産担保証券等および新興国の国債へ幅広く投資する。価格下落リスクに配慮しつつ、安定的な利回りの獲得をめざして資産配分を行う。定量的手法を活用し、組入資産の加重平均利回りが年率4%程度となることをめざして資産配分を決定。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として欧州の株式を投資対象｡グローバルな産業､市場､経済動向の分析､把握をベースに､市場動向､テーマ性等を勘案の上､欧州株式市場の中から､持続的な競争力優位を持つもしくは過小評価されている銘柄を厳選し､分散投資に配慮しつつ総合的にポートフォリオを構築｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。米ドル建ての組入れ投資信託証券については、当該投資信託証券が保有する日本円建ての資産相当部分を除いて、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

日本株式のうち中小型株を中心に､成長性の高い大型株も組入れ､積極的な運用を行う｡ボトムアップ調査に基づき選定された組入候補銘柄群(300社程度)の中から､ビジネスモデル､経営者の資質･ビジョン､収益性､現在の株価水準､EPS(1株当たりの利益)成長率を中心に個別銘柄を分析し､組入銘柄を最終的に確定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2035年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債指数(除く日本､円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース･為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、世界各国の株式の中から、クオリティが高く、イノベーションにより持続可能な成長が期待できる「ハイクオリティ・イノベーション銘柄」に対して、30から40銘柄に厳選して投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジにより､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米国株式デイリートレンド戦略(一定のルールに従って株式市場が一定率以上上昇した場合には買い建てポジションを、一定率以上下落した場合には売り建てポジションを構築し、全てのポジションを当該取引日の終了時までに解消する戦略)に基づいて償還価格が決定される円建債券に投資する。米国株式市場の1日の取引時間中の値動きを捉えることを目的とする運用を行い、収益の積み上げを目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡