主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは､3年以上8年以内で調整し､実質的に投資する債券の平均格付けは､B-格相当以上を維持する｡原則として､米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う(対象通貨が米ドルを除く)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証するCCC-格相当以上の債券に投資｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてB-格相当以上に維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新成長国が発行した米国ドル建て/ユーロ建て､および現地通貨建ての国債等｡新成長国の分散を図り､カントリーリスクをコントロール｡また､米国ドル建て/ユーロ建て債と現地通貨建て債の利回り格差､および現地通貨の信頼性等を独自の手法で分析し､国別､通貨別アロケーションを決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率5%程度から7%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

海外の不動産投資信託に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

カナダドル建ての投資適格社債(取得時においてS&P社にBBB-格以上､ムーディーズ社でBaa3以上またはそれらと同等の格付けを付与された債券)を主要投資対象とし､安定した金利収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要取引対象は､世界各国の債券先物取引､株価指数先物取引､金利先物取引､商品先物取引､および為替予約取引等｡市場動向の方向性にそって､ロング･ポジション､あるいはショート･ポジションを構築することにより､中期的に米ドルベースでの絶対収益の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り資源国通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する米ドル建ての社債に投資する。債券への投資にあたっては、原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2235)｡「ダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1481)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備・人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託については､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1484)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1456)｡指数の変動率が、日経平均株価の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された、日経平均インバース・インデックスに連動するETF(上場投資信託)。国内の株価指数先物取引を売建てるとともに、残存期間の短い国内の債券に投資する。1月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1367)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､TOPIXレバレッジ(2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1585)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､｢TOPIX Ex-Financials(配当込み)｣の変動率に一致させる事を目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡同指数を構成する銘柄のうち､時価総額構成比率95%以上を占める各銘柄の株式を組入れることを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:379A)｡主にS&P500指数の採用銘柄に投資するとともに、短期的に米国株式市場の相場変動が大きいと判断された場合のみ、S&P500指数を対象としたコール・オプションの売却を組み合わせたカバードコール戦略を構築する「S&P500 Dynamic Covered Call Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得している米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等への投資に加えて､円に対する米ドルのコール･オプションの売却を実質的に行う｡これにより､為替差益を放棄する代わりに､オプション･プレミアム収入を獲得する､通貨カバード･コール戦略を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

米国の株式市場の値動きを享受する債券（円建）、米国の株価指数先物取引等を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ Q-50指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建ての高利回り社債および米ドル建ての新興国公社債を主要投資対象とし､高水準の利息収入確保に加え､値上り益の獲得も目指す｡業種分析による分散投資と信用リスク分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う｡インベスコ･アドバイザーズ･インクに運用指図にかかわる権限を委託｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界のメジャー･プレイヤー企業の株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資｡豊富な資金力､優れた開発力､価格競争力､ブランド力､マーケティング力に強みのある企業に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等をアジア･オセアニアの通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国社債の投資適格銘柄｡米国クレジット債券市場のエクスポージャを幅広く確保しつつ､保守的なリスク管理により発行体の分散最大化に配慮する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式30%、債券70%の基本資産配分で実質的に投資を行う。各決算時点の基準価額に対して年3%相当の分配を行うことをめざす。為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2045年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､3通貨(豪ドル､レアル､ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。