日本株式を主な投資対象とする｡国の重要な政策が追い風となり､中長期的に有効で拡大余地が大きいと判断される複数の投資テーマを選定する｡投資テーマは定期的に見直す｡銘柄選択にあたっては､トップダウンによる投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選定を組み合わせ､確信度の高い銘柄でポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)｡FTSE RAFIエマージングインデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡効率性の観点からFTSE RAFIエマージングインデックスとの連動をめざすETFに投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内上場株式のうち､小型株が主要投資対象｡ボトム･アップ･アプローチによる企業分析を行う｡市場平均等に比較し高い成長力と､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較し妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Cap インデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。実質的な主要投資対象は、米国の金融商品取引所に上場している企業の株式(DR(預託証書)を含む)。投資対象には転換社債等、上場投資信託証券(ETF)および優先株が含まれる。株式への投資にあたっては、時価総額、資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して、綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い、バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス･エマージング･マーケッツグローバル･ディバーシファイド(円ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果ををめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本､税引後配当込み、円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてNOMURA-BPI総合の構成銘柄および投資適格格付公社債を投資対象とし､ポートフォリオのデュレーションを同指数と同程度に維持することで､わが国の債券市場の動きを捉えることを目指す｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動性を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてインカム資産の世界各国の株式、債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主としてインドの企業の株式等の中から、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とする。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所および店頭市場登録の不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定に当たっては､業績動向と企業内容､ならびに保有する不動産の価値等についてバランスよく調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。実質的な主要投資対象は、米国の金融商品取引所に上場している企業の株式(DR(預託証書)を含む)。投資対象には転換社債等、上場投資信託証券(ETF)および優先株が含まれる。株式への投資にあたっては、時価総額、資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して、綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い、バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行されるデンマーク・カバード債券に主に投資する。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している｢株式｣および｢リート(不動産投資信託)を含む投資信託証券｣｡実質的な運用は､フランクリン･リソーシズ･インク傘下の資産運用会社であるフランクリン･テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。運用にあたっては、委託会社の投資プロセスでポートフォリオの構築、リスクコントロールを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として世界の上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、生きるために必要不可欠と思われる水関連テーマ、食料関連テーマ、エネルギー関連テーマに分散投資し、長期的にリターンの獲得を目指す。上場投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､欧州の株式｡株式への投資にあたっては､ボトムアップアプローチをベースに､企業の質･バリュエーション等の観点から銘柄の選定を行い､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界各国の株式･債券から7つの資産を選び､国際分散投資を行う｡基本ポートフォリオは､日本大型株式21%､日本小型株式8%､日本債券21%、北米株式22%､欧州先進国株式13%､アジア太平洋先進国株式5%､海外債券10%｡市況･投資環境の変化に応じて資産配分比率を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

主として､取得時においてA-(A3)格相当以上の格付けを得ている豪ドル建ての信用力の高い公社債(国債､州政府債､事業債等)に分散投資｡ファンド全体の加重平均格付けはAA-(Aa3)格相当以上｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡主として個別企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づき､｢成長企業｣｢勝ち残り企業｣の視点から選定した銘柄群および｢持続的成長性を重視｣して選定した銘柄群を約50%ずつの組入比率でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡REITの組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して原則75%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡米国の株式市場を代表する指数｢ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:354A)｡「ブルームバーグ日本株高配当50指数(配当込み)」(ブルームバーグが定める日本の大型株、中型株、小型株のうち、財務健全性を保ちつつ予想配当利回りの高い50銘柄で構成し、配当収益を加味した株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場する株式に投資(上場予定を含む)を行う｡今後高い利益成長が期待できる20銘柄程度に厳選し投資を行う｡銘柄選定にあたっては､優れた経営者の質･ビジョン､新しいビジネスモデルや付加価値の高い商品等から企業価値の増大が期待できる企業に着目｡徹底した企業分析､銘柄調査に基づき､組入銘柄を選定する｡3､9月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､米国の取引所上場株式｡長期にわたる連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性､配当利回り､配当の安定性･成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式40%､国内債券25%､外国株式30%､外国債券5%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡