4つのマザーファンドを通じて、バランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることをめざす｡投資比率は、国内株式インデックス5%､国内債券パッシブ60%､外国株式インデックス5%､外国債券インデックス25%､短期金融資産5%を基本とする。短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の水に関連する事業(水インフラ、水処理・効率化および水道事業)を行う企業の株式に投資を行い、信託財産の成長をめざす。水に関連する事業を行なう企業の株式への投資割合は、常にファンドの純資産総額の75%以上とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡5月決算｡

「京都関連企業」(京都府もしくは滋賀県に本社を置いている企業、同地域において雇用の創出など積極的に事業活動を行っている企業、同地域との関連の強い企業のいずれか)へ投資する。「京都関連企業」から、同地域に本社を置いている企業の時価総額上位20社の株式を対象として投資を行う「ベースポートフォリオ」と、それ以外の企業の株式を対象として投資を行う「セレクトポートフォリオ」を構築する。各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として日本を除く世界各国の国債､政府関係機関債､社債､モーゲージ証券､アセットバック証券等に幅広く投資｡ポートフォリオの平均格付はダブルA格相当以上を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。決算日の前営業日の基準価額が10,500円以上の場合は、分配対象額の範囲内で、所定の金額の分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行う。MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、バリュエーションが適正で中長期的に高い業績成長が見込まれる米国の金融商品取引所に上場されているマイクロキャップ株式(米国では、主に時価総額10億米ドル未満の超小型企業の株式。日本の小型株式と同程度の規模。)に投資する。組入銘柄数は、100から150銘柄程度を目処とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)に加え､国内短期金融資産を投資対象とし､市場環境の変化に対応した分散投資を行う｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資し､安定した運用成果を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円換算指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および円短期金融商品を主要投資対象とし､世界分散投資と資産間の分散投資を行うことで信託財産の長期的な成長を図る｡ファンダメンタル分析に基づく3つの計量モデルを用いて資産配分､国別配分､および通貨配分を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1628)｡TOPIX-17 運輸･物流(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､スイス株式｡銘柄選択にあたっては､配当利回り水準に着目し､相対的に配当利回りの高い株式を中心に幅広く分散投資を行う｡スイス株式への投資に加えて､株式カバードコール戦略および通貨カバードコール戦略の活用により､オプションプレミアムの確保をめざす｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国ドル建ての高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を主要投資対象とする。投資するハイ・イールド・ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする。投資対象の徹底したクレジット分析と分散投資により、ポートフォリオ全体のリスクの低減を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の株式､債券｡各投資資産の投資配分および各通貨のエクスポージャーは､グローバルなマクロ経済環境や先行指標等に対する分析に基づく見通しによって､積極的に変化させる｡実質的な通貨配分に関わらず､原則として純資産総額をユーロ換算した額と同額程度のユーロ売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されているAA格相当以上の格付を有する先進国の国債等｡相対的に金利水準の高い3カ国程度の国債等に分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式(預託証書およびカントリーファンドを含む)｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す｡株式の組入比率は高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、メタバース(一般に、デジタル上で構築された3次元のバーチャル世界および関連サービス)に関連するビジネス(バーチャル世界、インフラストラクチャ、Web3.0(次世代インターネット)の基幹技術などに関するもの)を行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1633)｡TOPIX-17 不動産(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､オーストラリアの金融商品取引所に上場する高配当株式等｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長とともに､株式オプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として､米ドル売り/トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内の株式、日本の企業およびその子会社等または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。株式、日系外債、J-REITの各資産の実質組入比率は概ね等比率とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざす｡株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は､高位を保つ｡運用の効率化を図るためおよび当該株価指数への連動をめざすため､株価指数先物取引等を利用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式10%､外国株式10%､国内債券60%､外国債券20%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米国企業の発行する米ドル建ての短期ハイ･イールド債券｡価格変動リスクと信用リスクの低減に重点を置きポートフォリオを構築｡ポートフォリオのデュレーションは､原則として1年半-2年程度とすることを目標とする｡バンク･ローンに投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡J-REITへの投資は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオの構築と適切な売買執行を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡