東京証券取引所に上場(コード:2559)｡日本を含む世界の先進国と新興国の株式市場のパフォーマンスを総合的にはかる指数である「MSCI All Country World Index」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ペイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式市場全体の動向による価格変動リスクを抑制しつつ、絶対値基準での信託財産の中・長期的な安定的成長を図ることを目標に運用を行う。ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対値の合計は、実質的に信託財産の純資産総額の150%以内を目途として運用を行うことにより、積極的に組入銘柄選択による収益の獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。基準価額水準が１万円(１万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している不動産投資信託証券(不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券)を主要投資対象とする。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主な投資対象は、日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する債券[ESG関連債券(公益企業が発行する環境や社会の課題解決に向けたプロジェクトに資金を活用する目的で発行された債券や、環境や社会への貢献が期待できる分野での収益比率等が一定以上の企業が発行する債券)を含む]。組入債券の平均格付けは、原則としてBBB格相当以上(BBB-を含む)とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内外のETF(上場投資信託)を活用して日本を除くアジアの株式に投資することにより､アジア各国･地域の株式市場全体の動きをとらえると共に､リスク分散を図る｡アジアの各国･地域への投資割合は､独自の経済環境分析および市場動向分析に基づき､毎月見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率14%程度から16%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､中国･香港の取引所上場の中国企業およびその活動の大半を中国で行う中国以外の企業の株式｡健全なファンダメンタルズと魅力的なバリュエーションを持つ企業に注目｡｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIチャイナ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

マザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界の主要国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引および新興国の株式等を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の三地域に分割し､各地域への投資比率は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡ポートフォリオ構築にあたっては､それぞれのセクターで最も確信度の高い銘柄をボトムアップで選定し､分散投資を行う｡実質組入外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

QFII制度を利用して､上海証券取引所および深セン証券取引所に上場している中国A株を主要投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡中国A株の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、先進国の通貨建て(日本円を除く)のグリーンボンド(地球温暖化対策や再生可能エネルギーに関する事業など、環境問題の解決につながるグリーンプロジェクト(環境改善事業)に調達資金の使途目的を限定した債券)に投資する。ポートフォリオ全体の平均格付は原則として投資適格以上とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約13%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式40-50%､新興国株式5-15%､先進国債券10-20%､新興国債券5-15%､REIT5-15%､コモディティ5-15%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式30-45%､新興国株式2.5-12.5%､先進国債券30-45%､新興国債券2.5-12.5%､REIT0-10%､コモディティ0-10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とする。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

国内外の株式、公社債の4資産に分散投資する。主要投資対象マザーファンドへの投資割合については、公的年金の基本ポートフォリオを考慮しつつ、投資環境分析による各資産の魅力度判定に応じた機動的な変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第42計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1627)｡TOPIX-17 電力･ガス(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の国債､政府保証債､政府機関債､もしくは企業の発行する債券｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社の助言に基づき定性･定量評価等を勘案し､運用に優れると判断される投資信託証券1つもしくは少数を選定し､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定するとともに、投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

国内の債券を実質的な主要投資対象とし、NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内債券マザーファンドを通じて、国内の債券に投資する。運用の効率化をはかるため、国内債券を対象とした債券先物取引を活用することがある。債券の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

外国および新興国の株式､債券および外国のREITを主要投資対象とし､各株式､債券に1/6ずつ､外国REITに1/3を基本投資割合で投資｡原則として毎月､リバランスを行い､各資産の対象指数の月次リターンに､各資産への基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主としてベトナムの取引所に上場している株式、および世界各国・地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等に投資する。また、事業展開や収益構造等から実質的にベトナム企業と考えられる他の国籍企業の株式にも投資することがある。銘柄選定にあたっては、成長性、財務健全性および流動性等に配慮し、厳選投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2045年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。