主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2040年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡資産配分は機動的に変更する場合がある｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

TOPIX(東証株価指数)の動きに連動した投資成果をめざす「インデックス東証株式マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式に50%程度投資を行う。また残りの50%程度は内外の公社債を中心に組み入れ、信託財産の長期的成長と安定した収益の確保をはかることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主に､欧州主要国の大型株および中型株に投資｡独自の調査に基づいたボトムアップ･アプローチの銘柄選択によりポートフォリオを作成｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI欧州株価指数(税引後配当込み、円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1621)｡TOPIX-17 医薬品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1625)｡TOPIX-17 電機･精密(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場する株式に投資し、中長期的にベンチマーク(TOPIX(配当込み))を上回る投資成果をめざす。各マザーファンドの受益証券の配分比率は、委託会社の独自モデルに基づいた局面判断に応じて変更する。銘柄選定には定性アプローチ(ファンダメンタル)を、各マザーファンドの受益証券の配分比率の決定には定量アプローチ(クオンツ)を活用する、クオンタメンタル投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡株式25%､公社債及び短期金融商品75%を目安に公社債を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2081)｡政策保有株式の純資産における比率が一定以上の銘柄のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。

米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3、9月決算。

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

個人家計の｢資産形成｣の支援を目的として運用｡｢期待収益率が高い｣と思われる資産として株式に特化し､グローバルな視点で投資を行う｡｢バイ&ホールド｣を基本とするが､割高時には現金比率を高め､割安時での買い増しにも備える｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:159A)｡東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄のうち、財務実績に基づく「資本収益性」と将来情報や非財務情報も織り込まれた「市場評価」という、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成される「JPXプライム150指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､ブラジルレアル建てのブラジル国債｡投資環境等を勘案して､一部､ブラジルレアル建ての国際機関債､政府機関債等に投資する場合がある｡金利や物価の動向､経済情勢や投資環境等を勘案してポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式10%、先進国債券90%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2040年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2045年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式に投資を行う。確信度の高い銘柄に厳選投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。運用にあたっては、独自の企業調査をもとに銘柄選定を行い、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2035年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡長期にわたる米国の連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じ、金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を含む先進国の株式のうち、MSCIワールド気候変動インデックス(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCIワールド気候変動インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約2%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

原則として､ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて､先進国の株式､国債及び投資適格社債等を実質的な投資対象とし､分散投資を行う｡投資対象資産の組入比率を機動的に変更することで､信託財産の中長期的な成長と短期的な基準価額の下落を概ね一定水準(下値目安)に抑えることを目指す｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

原則として､ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて､世界の株式及び債券に加え､REIT､コモディティ､およびヘッジファンド等を実質的な投資対象とし､分散投資を行う｡投資対象資産の組入比率を機動的に変更することで､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として対円での為替ヘッジを機動的に行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とする。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。原則として、クスリのアオキホールディングスの発行する普通株式のみに投資を行い、当該株式の値動きに連動した投資成果を目指して運用を行う。投資対象銘柄において、公開買付が実施されるなどにより当該銘柄が上場廃止になることが見込まれる場合、公開買付等に応募する場合や市場等で売却する場合がある。10月決算。

主要投資対象は､日本製鉄株式会社およびそのグループ会社のうち､東証プライム市場および東証スタンダード市場に上場されている株式｡流動性を勘案した銘柄に投資し､日本製鉄およびそのグループ会社の銘柄群全体の動きを捉えることを目標に運用を行う｡組入れ銘柄の投資比率にあたっては､原則として組入銘柄の時価総額に応じて決定する｡7月決算｡

主として日本を含む世界の取引所に上場している株式の中から、持続可能な利益成長が期待できる企業、成長性に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質的な運用は、長期運用の実績を持つマサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー(MFS)が行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む先進国の上場株式のうち、健全な財務内容や安定的な利益成長の可能性を有する企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界のヘルスサイエンス関連企業(医薬品、バイオテクノロジー、医療機器・用品、ヘルスケアサービス等)株式を主要投資対象とする。副次的な投資対象として、短期債券等に投資する投資信託証券にも投資を行う。実質的な主要投資対象ファンドは、ブラックロック・グループのヘルスサイエンスチームによって運用する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。