主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

英国籍の外国投資法人であるスコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト・ピーエルシーが発行する上場外国投資証券に投資を行う。外国投資証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の上場株式および未上場株式に投資を行い、長期的なトータルリターンの最大化をめざす。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本の公社債に投資｡リスクを一定以下に抑えて収益の安定性を確保しつつ､定量的相対価値分析を駆使し､残存･セクター･銘柄間の割高割安を判断し､かつポートフォリオのデュレーションをベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)対比で乖離させ､ベンチマークを上回る収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本企業を除く世界の企業を対象に、企業の成長性、競争優位性、財務の健全性を重視し、厳選されたグローバル企業30社程度に集中投資を行う。長期投資により、企業の成長とともに資産価値の増大を目指す。実質組入外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として欧州の株式に投資し、MSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざす「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡主としてTOPIX500に含まれている銘柄の中からファンダメンタルズ分析､ボトムアップ型リサーチに基づいて､企業の成長性､クオリティーおよびバリュエーション(企業価値評価)を重視した銘柄選定を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:381A)｡残存期間が3年程度から5年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2030年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約7%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式を実質的な主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡構築されたポートフォリオに対しては随時分析を行い､対象インデックスへの連動性について確認を行い､ポートフォリオの変更が必要と判断される場合はリバランスを行う｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざす｡最適ポートフォリオ作成の支援システムを用いて､原則として200銘柄以上に分散投資｡買付または売付は原則として当該支援システムによる最適ポートフォリオを維持するように行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式20%+国内債券5%+先進国株式20%+先進国債券5%+新興国株式15%+新興国債券15%+Jリート9%+先進国リート9%+短期金融資産2%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国上場株式のうち、発行済株式総数が2億株未満の株式を主要投資対象とする。株式の組入比率は70%程度以上の範囲で適宜変更。発行済株式総数が2億株以上の株式への投資は信託財産の純資産総額の20%程度以下にとどめ、かつ1銘柄当たりの組入額を信託財産の純資産総額の1%程度以下に抑える。12月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるFTSE India 30/18 Capped Index(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式44%､外国株式22%､外国債券5%､国内債券29%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)の中から、主として、小型株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、各国の経済動向や各産業セクター動向を調査・分析し、トップダウン・アプローチによってマクロビューを策定し、マクロビューが反映されるように、精査した銘柄に分散投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。9月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動による影響を受ける。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

米国株式市場に投資を行い、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。投資にあたっては、ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETF、および米国の株式を主要投資対象とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券67%､外国債券5%､国内株式17%､外国株式8%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

積立投資専用ファンド。日本の上場株式の中から、女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する。投資候補銘柄は、女性の活躍を推進する企業、女性の社会進出を助ける企業、女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業、女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業。徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券に投資｡各資産の資産配分をアクティブに行い､資産配分と個別資産の運用の両方で安定的な収益の獲得を目指す｡株式については､リサーチに基づき成長株に投資を行い､債券については取得時においてA格相当以上の格付けを有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

国内外の法人が発行する円建社債および国内外の円建公債へ投資を行う。原則として、投資する債券は、取得時において投資適格相当の格付を取得している債券を投資対象とする。残存期間が10年程度までの国内外の円建公社債を、各残存期間の投資金額がほぼ同程度となるように組み入れたポートフォリオの構成を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

設定当初は国内株式5.7%、先進国株式34.4%、新興国株式17.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券22.3%、先進国債券12.3%、新興国債券8.1%の割合で分散投資を行う。2040年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2065年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡