日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、投資成果をダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に､ベトナム株式20%､パキスタン株式20%､インド株式30%､中国株式30%の割合で分散投資｡国別配分は､マクロ経済や企業業績の動向および株式市場のバリュエーションなどを分析し､原則として基本構成比の±10%の範囲内で変動させる｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本における社会的課題の解決にビジネスとして取り組み、持続的に企業価値を拡大させるとともに、社会的インパクトを創出することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。投資先企業に対しては、企業価値の拡大と社会的インパクトの創出の促進を目指し、継続的にエンゲージメント(対話)を行うとともに、社会的インパクトの創出状況について、定量的・定性的に評価を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジ・円ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として､日本を除く先進各国の政府､政府機関等の発行する外国債券を中心に分散投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし・円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡投資対象国は､原則としてA格相当以上の長期債格付が付与された国｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、欧州のESG(環境・社会・企業統治)関連企業(ESGに積極的に取り組み、かつそれらを適切に管理している企業)の上場株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資信託証券を通じて、主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とする。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。目標分配率の年7%相当に応じた分配を行うことを目指す。外貨建資産については、部分的に為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に連動する投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド債券)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

積立投資専用ファンド。日本の上場株式の中から、女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する。投資候補銘柄は、女性の活躍を推進する企業、女性の社会進出を助ける企業、女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業、女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業。徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド。マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の株式に投資する。世界中から優れていると判断する運用会社を厳選し、運用スタイルの異なる複数の運用会社に分散しリスクの低減を図る「マルチ・マネージャー運用」を行う。TOPIX(配当込み)をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。投資対象ファンド及び基本配分比率については、主としてテーマの将来性・有効性等に係る定量・定性評価等に基づき、委託者の判断により見直しを行う場合がある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡調査･分析を活用したリサーチ重視の運用を行い､割安なバリュエーションを有する銘柄がファンダメンタルズを織り込み割安度が見直される過程を的確に捉えることで､市場を上回る収益を追求｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､リスク資産を中心に組入れることで､より高い収益を目指す｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は、日本を除く世界各国株式。その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し、国や業種にこだわらず、銘柄本位でポートフォリオを構築することで、値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内および外国(新興国含む)株式､公社債､不動産投資証券(REIT)を主要投資対象､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目指す｡実質的な内外の株式およびREITへの投資比率､外貨のエクスポージャーは純資産総額の30%以内となるよう調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約13%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分配投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式65%､債券30%､現預金5%とし､株式50%-80%､債券15%-45%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く世界各国の株式に投資することにより、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、金現物市場を代表する指標に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円ヘッジ円ベース)に連動する運用成果を目指す。効率的な運用を目的として、金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。11月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2025年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、グローバルサウス(南半球を中心に位置する新興国・発展途上国)の株式に実質的に分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

設定当初は国内株式5.1%、先進国株式30.4%、新興国株式15.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券32.4%、先進国債券9.3%、新興国債券7.6%の割合で分散投資を行う。2030年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の50%程度とし､株式と公社債をほぼ同比率の組入れとする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2030年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。