日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式50%、先進国債券50%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2065年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本株式45%、日本債券20%、外国株式25%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

欧州の金融商品取引所に上場している株式およびETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。STOXXヨーロッパ600指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

わが国の株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。運用にあたっては、日本版ドラッカー研究所スコア付与銘柄を対象に、日本版ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場において継続して配当を増額してきた成長銘柄の株価の動きを示すS&P 米国ディビデンド・グロワーズ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円ヘッジ･円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジすることにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の基準にしたがい分配を行うことをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

世界の株式及び債券に分散投資を行うことでリスクの低減に努める。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(Gross Domestic Product(国内総生産))総額の比率に基づき決定する。株式と債券の基本資産配分比率は、株式25%、債券75%とする。地域別構成比と資産の基本組入比率は、年1回見直す。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所上場株式｡｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した総合的な個別企業分析により､割安な状態にある企業の銘柄を選定して分散投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用する｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2030年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(8-10%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡常時適正な流動性を保持するように配慮し､安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

｢豪州債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として豪州の公社債に投資を行う｡FTSEオーストラリア国債インデックス(円換算ベース)をベンチマークとし､同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行う。MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を除く先進国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。投資対象ファンド及び基本配分比率については、主としてテーマの将来性・有効性等に係る定量・定性評価等に基づき、委託者の判断により見直しを行う場合がある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

世界各国の債券、株式、リートに分散投資する。各資産への投資配分は、安定したインカム収益を長期的に獲得することを目的とし、資産間のバランス等を勘案して決定することとし、原則として固定配分とする。外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。インターナショナル株式マザーファンドへの投資を通じて、海外の株式へ分散投資を行い、リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2512)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､ベンチマークであるMSCI kokusai(日本を除く世界)インデックスを構成する世界株式市場における発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用によりベンチマーク対比の超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の株式を中心に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)と連動する投資成果を目標として運用｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態維持｡株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の高格付けの債券を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、ソブリン債(日本を除く世界先進主要国が発行する国債・政府保証債)を中心とした債券に投資をすることを基本とする。投資する債券の格付は、AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指してアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として米ドル売り円買いの為替取引を活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または不動産投信指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目する。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡