新興国の株式を主要投資対象とし、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み・円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての投資適格社債に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国社債インデックス TTM(円ベース、為替ヘッジあり)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､オーストラリア企業が発行する金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､市場動向や各銘柄毎の成長性､収益性､流動性などを勘案して行い､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P/ASX 200指数(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本株式の中から､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄に投資する｡個別銘柄の選択はアリアンツ･グローバル･インベスターズ･ジャパンに委託｡ファンダメンタル分析を重視し､企業の本源的価値に比べ株価が過小評価されている銘柄群に着目､その中でも確信度の高い銘柄(15銘柄程度)に集中投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

瀬戸内3県の企業(岡山県、広島県、香川県内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業および瀬戸内3県に進出している企業。金融業を除く。)の株式および先進国の株式に投資する。瀬戸内3県企業の株式への投資については、時価総額、市場流動性及び投資リスク等を考慮して銘柄選定を行い、投資比率を決定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として日本を含む先進国の株式および公社債に実質的に投資する｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内株式､先進国株式､国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ25%とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

外国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡効率的な運用を行うため､債券先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

SGイシュアーが発行する担保付社債(円建て)を主要投資対象とし、ゴールド/オール・カントリー株式戦略のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。実質的に世界株式と金に投資を行い、世界株式市場の上昇を捉えつつ、市場局面に応じて金への投資配分を増やすことでポートフォリオのリスク分散を図ることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡原則として300銘柄以上に分散投資｡ポートフォリオにおける時価構成を東京証券取引所における業種別､銘柄別時価構成比に近づけるように売買を行う｡株式の組入比率は高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。投資環境の変化に応じ、資産配分比率を機動的に変更し、安定した収益の確保を目指しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざすFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

国内の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内リートマザーファンドを通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券へ投資する。運用の効率化をはかるため、東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、不動産投信指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2065年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2060年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

アジア･オセアニア各国(除く日本)の株式を主要投資対象とし､安定的かつ高水準の配当等収益を確保し､かつ信託財産の中長期的な成長をはかる｡積極的な企業取材を行い､相対的に高い配当利回りが継続することが見込まれ､かつ株価の上昇が期待されると判断する銘柄に投資を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

日本企業を除く世界の企業を対象に、企業の成長性、競争優位性、財務の健全性を重視し、厳選されたグローバル企業30社程度に集中投資を行う。長期投資により、企業の成長とともに資産価値の増大を目指す。実質組入外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の物価連動国債を中心とする国債｡日本の物価連動国債全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指し､物価･金利分析､金融･財政政策分析､ファンダメンタルズ分析､利回り曲線の分析､個別銘柄の割高･割安分析等に基づきポートフォリオを構築｡ベンチマークはNOMURA物価連動国債インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。内外の金融機関、事業会社等が発行する円建ての社債、資産担保証券、モーゲージ担保証券およびわが国の国債等に分散投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析に加え、利回り水準、信用力、流動性、業種等を考慮し、投資対象銘柄を選定する。NOMURA-BPI総合をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主としてダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の株式に投資を行い､ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2030年6月の決算日の翌日(第14計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定するとともに、投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主としてわが国の株式に投資することにより、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の収益性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は7-13%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

新興国の株式、新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)および先物を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。