確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

米国国債を主要投資対象とする。運用にあたっては、設定当初に残存期間が20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎える米国ストリップス債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。1月決算。

主要投資対象は､S&P/ASX200A-REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式25%、先進国株式55%、国内債券2%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。実質的に日本の公社債に投資し、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用することもある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2065年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2060年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券および短期証券｡確固とした投資哲学に基づき機動的(フレキシブル)に魅力的な資産､銘柄に投資することにより収益の追求を目指す｡資産の種類､地域､銘柄､資産配分等に運用制限を設けず､世界各国の魅力的な銘柄に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の2倍程度のNASDAQ100指数先物(米ドルベース)を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。為替変動リスクを低減するための、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2629)｡グレーターベイエリア(粤港澳大湾区/GBA)と言われる、香港・マカオ・中国の広東省の3地域に本拠地を有する代表的な企業100社を構成銘柄とした株価指数である「GBAイノベーション100インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国のナスダック市場に上場する、時価総額上位100銘柄(除く金融業)の時価総額加重平均によって算出されるNASDAQ100インデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式25%、先進国株式15%、国内債券42%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

インドの金融商品取引所等に上場する株式に投資を行い、Nifty Midcap50指数(配当込み、円換算ベース)の動きを概ね捉える投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

九州関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。九州関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの運用においては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてNOMURA-BPI総合の構成銘柄および投資適格格付公社債を投資対象とし､ポートフォリオのデュレーションを同指数と同程度に維持することで､わが国の債券市場の動きを捉えることを目指す｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2065年(ターゲットイヤー)の10年前となる2055年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2050年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券5%､国内債券5%､外国REIT20%､J-REIT20%､外国株式25%､国内株式25%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

にいがた関連株式(新潟県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業)に概ね20%程度、高配当日本株に概ね30%程度、外国株式ポートフォリオに概ね50%程度を各マザーファンドの基本配分比率として分散投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､DR(預託証券)を含む新興国(ラッセル新興国株インデックスの構成国･地域)の株式｡原則として､5年以上にわたり増配を継続している企業の中から､成長性の高い約150銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の幅広い種類の公社債等およびデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(13%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、メキシコ国債に投資をすることにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間が23年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるメキシコ固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

主として欧州の株式に投資し、MSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。