日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券42%､外国債券5%､国内株式33%､外国株式17%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に分散投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡各国の市場動向に対する感応度がベンチマークに近づくように､ポートフォリオを適宜見直す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2070年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2045年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､世界(日本を含む)のREIT(不動産投資信託)へ実質的に投資する｡S&Pグローバルリート指数(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国のREIT指数75%､米国以外の不動産指数25%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2030年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性と成長性のバランスを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

TOPIX（東証株価指数）を構成する上場株式を主要投資対象とし､日本株式市場全体の動きをとらえ､TOPIX(東証株価指数)配当込み の動きに連動する投資成果をめざす｡｢バーラ日本株式モデル｣や独自のモデルによるパフォーマンス分析およびリスク分析により､ポートフォリオの管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目する。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、わが国の経済政策や成長戦略等の恩恵を受けると考えられる銘柄のうち、その企業の実態価値に照らして、その時点での市場価値が割安で、かつ成長が期待できると判断した銘柄に投資する。基準価額が2万円を超過した場合、ファンドの運用実績に応じたコスト(成功報酬)が生じる。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式が主要投資対象｡マクロ経済動向や企業業績予測等ファンダメンタル分析に基づき､企業本来の投資価値に対する株価の割安度を主な投資基準として業種および個別銘柄選択を行い､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式25%、先進国株式55%、国内債券2%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とし､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式への実質投資割合は､原則として高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)｡運用の効率化およびJPX日経インデックス400への連動を図るため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡JPX日経インデックス400をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の公社債等に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。ベンチマークの月次の変化状況とポートフォリオのリスク量の状況を勘案しながらリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡対象インデックスからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の株式に投資する。世界中から優れていると判断する運用会社を厳選し、運用スタイルの異なる複数の運用会社に分散しリスクの低減を図る「マルチ・マネージャー運用」を行う。TOPIX(配当込み)をベンチマークとし、中長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に、日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う。投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため、投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、国内の株式に投資を行い、「日経累進高配当株指数(トータルリターン)」(国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウェート方式の税引前配当を再投資した株価指数)に連動する投資成果を目指して運用を行う。5、11月決算。

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､外国株式30%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてMSCIコクサイインデックスの構成国の株式等に投資｡地域配分についてはトップダウン･アプローチにより､地域の銘柄選択についてはボトムアップ･アプローチにより運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式10%+国内債券57%+先進国株式10%+先進国債券3%+新興国株式5%+新興国債券5%+Jリート3%+先進国リート3%+短期金融資産4%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2035年(ターゲットイヤー)の10年前となる2025年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国株式のセクター別指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。定量分析に基づき、セクター別スコアを算出し、セクターを選定して、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として金価格の値動きをとらえることを目指す上場投資信託証券(ETF)等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

実質的に日本の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指した運用を行う。原則、完全法(指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する方法)により組入銘柄・株数を決定。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式35%、外国株式15%、国内債券35%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は､原則として投資適格銘柄(債券格付がＢＢＢ格以上)に限定し､信用リスクを抑制する｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを活用し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡新興国を含む海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。徹底したボトムアップ・リサーチを通じ、適正な企業価値や、業績や成長性の株価への織り込み度合を分析し、今後の株価上昇が期待される銘柄へ投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

新興国の株式を主要投資対象とし、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み・円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として欧州の株式に投資し、MSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。払い戻しメカニズム(投資対象ファンドのリターンがベンチマークを上回った場合は、プラスの成功報酬をファンドから支払い、ベンチマークを下回った場合は、マイナスの成功報酬をファンドへ払戻す)のある成功報酬体系を適用する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または不動産投信指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。