主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の国債を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡国債の運用にあたっては､各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同程度となるラダー型運用を行い､金利の変動リスクを平均化し､収益性もある程度確保する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡円に対する豪ドルのコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､ハリス･アソシエイツ･エル･ピーに､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む内外の公社債､短期有価証券および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､世界各国の株価指数先物取引､債券先物取引等の有価証券先物取引等および為替予約取引等を実質的な主要取引対象とする｡為替予約取引等の使用については､ヘッジ目的のほか､ヘッジ目的外で活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行い､実質的に世界各国(新興国を含む)のREITに投資を行う｡実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の株式､債券｡各投資資産の投資配分および各通貨のエクスポージャーは､グローバルなマクロ経済環境や先行指標等に対する分析に基づく見通しによって､積極的に変化させる｡原則として､対円での為替ヘッジを目的とした為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資成果をめざす｡原則として日経平均株価採用銘柄のうち180銘柄以上に投資を行う｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用｡株式の実質組入比率は､高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、社会が抱える課題の解決を通じて成長が期待される企業に投資する。投資テーマに沿った企業の中から、1：人々や社会が抱える潜在的な課題をいち早く捉え、ビジネスとして取り組む企業 2：社会的に注目されている課題に取り組み、収益の獲得をめざす企業、3：製品やサービスの提供を通じて、課題解決への取組みをサポートする企業 4：課題が解決されることによって恩恵を受ける企業 を投資候補銘柄とする。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として、米国の株式および株式関連証券等に投資することによって信託財産の成長をめざす。米国株式マーケット・ニュートラル戦略により、市況に捉われずに収益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

香港､上海および深センの金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､中華経済圏の発展の恩恵を受けると思われる企業の株式を中心に投資することにより､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡情報開示に優れ､明確な戦略を持ち､長期的な成長が期待できる企業に投資｡為替変動リスクを軽減するため為替ヘッジを行うことがある｡9月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業(ソフトバンクグループ株式会社ならびに同社の国内外の連結子会社および持分法適用関連会社)が発行する債券に投資を行う。債券(劣後債を含む)への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行うことを基本とする。6月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。7月決算。

主として、日本を含む世界の「ゲームおよびeスポーツ」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行う。ファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる債券に投資を行う。取得時において、BBB格以上の格付を有する債券に投資を行うことを基本とする。12月決算。

主として組入時にBBB-(またはBaa3）格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則1年からベンチマークのデュレーション+3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合｡3､9月決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)に加え､国内短期金融資産を投資対象とし､市場環境の変化に対応した分散投資を行う｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資し､安定した運用成果を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界の短期債券｡日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の中から高金利の10通貨を選定し､その通貨建ての短期債券などに投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡新興国の株式･債券にも投資し､より一層の値上がり益の獲得をめざす｡値動きは､｢株式抑制型｣｢株式重視型｣よりも大きい｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。米ドル・日本円の為替ヘッジを行い、米ドル・日本円間での為替リスクの低減を図る。4、10月決算。

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性､配当利回り､配当の安定性・成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の中小型株式(おもにTOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､長期的にRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)を上回る運用成果をめざす｡ボトムアップ･リサーチに付加価値の源泉を求め､成長性を持ち､かつクオリティが高いと判断される50-80銘柄程度に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対的評価を行い､信用度･流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

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主要投資対象は､国内の公社債｡日本の多種多様な債券を投資対象とし､幅広い銘柄に分散投資｡債券の残存期間毎に均等に投資を行い､常にラダー(はしご)の形の満期構成になるようにするラダー型運用という手法を用い､金利変動リスクの分散効果と収益性の確保をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､ブラジル政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建(レアル建)債券｡ブラジル･レアル建て国債市場の残存年数別の時価総額比率を基に､流動性､利回り､先物市場との比較等の選定基準から組入れ銘柄を選定し､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として､米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点から米国株式の指数との連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本の公社債等を主要投資対象とし、インドの株価指数先物取引を主要取引対象とする。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行う。組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。1月決算。

主要投資対象は､今後の成長が期待できる企業が数多く存在する国内の中小型株式｡中長期的な視点で売上･利益の飛躍的な成長が期待できる企業を見極め､選別投資することで積極的な運用を行う｡成長ポテンシャルの観点から投資対象候補の絞り込みを行い､マネジメントに対する評価なども踏まえた上で組入銘柄を決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の「フードテック」(食(Food)とテクノロジー(Technology)を組み合わせた造語。食と日々進歩するテクノロジーを融合させ、イノベーションを起こす新たなビジネス領域を意味する)関連株式に投資する。テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に分散投資を行い､ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡国内債券の組入比率はできるだけ高位を保つ｡ベンチマークはノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡