確定拠出年金専用ファンド。日本の上場株式を主要投資対象とする。個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指す。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式30%、債券70%とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2030年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする。企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、投資銘柄を厳選する。複利効果による信託財産の成長を目指すため、原則として分配を極力抑制する方針とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の動きに効率的に連動する投資成果を目指すため､株価指数先物取引等のデリバティブ取引ならびに為替予約取引をヘッジ目的外の理由も含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､中長期的にベンチマーク(東証株価指数(TOPIX)：配当込み)を上回る投資成果をめざす｡銘柄の選定においては､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目｡個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資信託証券を通じて、主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とする。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。目標分配率の年7%相当に応じた分配を行うことを目指す。外貨建資産については、部分的に為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､｢シェールガス｣の探査､開発､生産及びその関連業務を行う企業の株式｡銘柄選択は､米国､カナダ､メキシコ､ブラジル､アルゼンチン､日本､オーストラリア､英国､南アフリカなど主要国のエネルギー関連企業の中から行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、仮想現実関連技術を含むメタバース(メタ(meta：超越)とユニバース(universe：世界)を組み合わせた造語で、通信ネットワーク上に構築された仮想空間やそのサービス)関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

国内外の金融商品取引所に上場されている株式に実質的に投資を行う。より良い未来をつくるために、すべての人が「しあわせ」を感じられるインクルーシブな社会づくりに積極的に取り組む国内外の企業へ長期的な視点で投資を行う。ボトムアップによる銘柄選択と長期的な社会課題の変容にも対応する。原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2070年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2065年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として日本を除く先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2030年6月の決算日の翌日(第14計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本株式20％､日本債券55％､外国株式10％､外国債券15％を標準組入比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡保有実質外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が最も高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2055年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2055年(ターゲットイヤー)の10年前となる2045年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東北関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドの受益証券を主要投資対象とする。東北関連株式の運用においては、東北関連株式の中から時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの受益証券の運用においては、わが国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、AI(人工知能)に関する製品・サービスを開発・提供する日本企業やAIを活用して事業を展開する日本企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、ニッセイアセットメネジメント独自の調査・分析力を活用して、業種・企業規模等を問わず株価の上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、わが国の経済政策や成長戦略等の恩恵を受けると考えられる銘柄のうち、その企業の実態価値に照らして、その時点での市場価値が割安で、かつ成長が期待できると判断した銘柄に投資する。基準価額が2万円を超過した場合、ファンドの運用実績に応じたコスト(成功報酬)が生じる。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の国債、ジニーメイ債、投資適格社債およびハイイールド社債へ分散投資を行い、レバレッジを活用することにより、インカムゲインの獲得を目指すパワード・インカム戦略を行う。担保付スワップ取引を活用する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

実質的に日本の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指した運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内および外国(新興国含む)株式､公社債､不動産投資証券(REIT)を主要投資対象､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目指す｡実質的な内外の株式およびREITへの投資比率､外貨のエクスポージャーは純資産総額の30%以内となるよう調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債および国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡1月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､PBR､PERなどのバリュエーション指標等の尺度により投資候補銘柄を選定｡候補銘柄の中から市況動向や業種分散､市場性､株価水準などを勘案して適宜投資｡原則として年1-2回程度､投資候補銘柄の見直しを行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主としてダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の株式に投資を行い､ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)20%､債券(国内+海外+短期金融資産)80%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式39%､外国株式20%､外国債券5%､国内債券36%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している半導体関連企業(半導体及び半導体製造装置等の設計・製造を手掛ける企業や、これらの企業に製品・サービスを提供する企業等半導体産業から業績面で恩恵を受けることが期待される企業)の株式に投資する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

主要投資対象は東京証券取引所上場株式｡200銘柄以上に分散投資し､東証株価指数(配当込み)の動きに連動した投資成果を目指す｡資金の流出入を伴う売買に際しては､ポートフォリオの時価構成を東証における業種別､銘柄別の時価構成比率等を参考に､東証株価指数(配当込み)との連動性を維持するよう構築｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。学術的実証データに基いたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。