確定拠出年金専用ファンド｡国内および外国(新興国含む)株式､公社債､不動産投資証券(REIT)を主要投資対象､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目指す｡実質的な内外の株式およびREITへの投資比率､外貨のエクスポージャーは純資産総額の30%以内となるよう調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国のNASDAQ上場株式を投資対象とする。運用にあたっては、NASDAQ上場株式の中から流動性や信用リスクを勘案の上、投資候補銘柄を抽出したのち、ファンダメンタルズ指標やテクニカル指標から人工知能(AI)が投資候補銘柄の予測リターン順位を推定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡銘柄選定にあたっては､競争力のある優良企業(業界内のシェアや株主還元､財務の健全性等の観点で､相対的に評価が高いと委託会社が判断する企業)の株式の中から､株価の割安度等に着目して30-50銘柄程度に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2025年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

日本を除く世界主要国の株式を主要投資対象とし、ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)を中長期的に上回る投資成果をめざす｡カントリーアロケーションと銘柄選定の双方におけるアクティブ戦略により､超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東海3県(愛知･岐阜･三重)に本社があり､証券取引所に上場あるいは店頭市場に登録している日本法人の株式のうち､時価総額上位約50社の銘柄に投資を行う｡｢時価総額の大きさに応じて投資する戦略｣と､｢配当利回りの大きさに応じて投資する戦略｣を組み合わせてポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡ポートフォリオの構築にあたっては､アナリストやポートフォリオ･マネジャーの定性的な判断のみに頼ることなく､配当割引モデル等を通じてその修正を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として欧州の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。S&P欧州350配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持。運用の効率化を図るため、上場投資信託証券を活用することがある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね60%程度とする。グローバル債券を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね40%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡直接公社債等に投資する場合もある｡外貨建資産及び株式への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､債券先物取引などを活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図る｡各国市場のマクロ分析を基に金利･為替見通し､相対的魅力度を策定し､国別･通貨別配分を決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてインカム資産の世界各国の株式、債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

国内株式･国内債券･短期金融資産への分散投資により､信託財産の長期的な成長をめざす｡国内株式20%､国内債券40%､短期金融資産40%を標準組入比率として､国内株式10%-30%､国内債券30%-50%､短期金融資産20%-60%の範囲で市場見通しに基づき各組入比率を変更し､リスク分散にも留意した資産構成を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2856)｡米国債への投資を通じて、「FTSE米国債3-7年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡予想配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行い､｢高水準の配当収入｣と｢中長期的な株価の値上り益｣の獲得をめざす｡組入銘柄の選定にあたっては､｢流動性｣､｢配当の実現性｣､｢財務の健全性｣等を重視｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

わが国の公社債等に投資し、ベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークであるNOMURA-BPI総合指数と同程度となるように、リスクモデルを用いて最適化を図る。これに加えて、層化抽出法を使用した残存年限別構成比率等のチェックを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､内外の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)､商品等を対象とするETF等｡世界の様々な指標の動きを計量的なアプローチを用いて分析し､定性的な判断を加え､リスク水準にも配慮しながらリターンを追求するポートフォリオを構築｡現物有価証券への投資､有価証券先物･為替予約取引等の活用にあたっては､複数の買い建て､売り建てを組み合わせる｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､外国株式30%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式に投資すると同時に株価指数先物取引等を行う。AI(Artificial Intelligence：人工知能)等を活用した投資助言を基に運用を行う。株式個別銘柄戦略と先物アロケーション戦略の2つを組み合わせることで、絶対収益の追求を目指す。各運用戦略で採用するモデルはファンド全体のリスク･リターンに配慮して選定し、モニタリングと必要な見直し等を定期的に行う。ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のロボット関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Robotics Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のバーチャルリアリティ関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Ｖirtual Reality Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=12%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2050年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の株式を対象とし､価格変動リスクを抑える運用成果をめざすETFに投資を行う｡｢最小分散｣とは､銘柄の組み合わせや組入比率を調整することにより､株式ポートフォリオ全体の値動きをできるだけ小さくすることをいう｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡