日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式50%、先進国債券50%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､MSCIエマージング･マーケット･インデックスの構成国の株式｡投資対象はこれらの国に限定されないほか､運用者の判断で見直される場合もある｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄を主要投資対象とし､同指数(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化および流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡商品先物取引、商品先渡取引、商品価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)、商品価格への連動をめざすETN(上場投資証券)、米国国債に投資し、世界のコモディティ価格の中長期的な上昇を享受することをめざして運用を行う。セクター比率をブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity Index)を参考に決定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として､マザーファンドの受益証券を通じて､日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国の公社債等に投資し、ベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークであるNOMURA-BPI総合指数と同程度となるように、リスクモデルを用いて最適化を図る。これに加えて、層化抽出法を使用した残存年限別構成比率等のチェックを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2065年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。投資ユニバース構築にあたっては、企業のESG(環境、社会、企業統治の略称)への取り組み、財務面での安定性等について定量・定性の両面からスクリーニングを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に東証株価指数採用銘柄に投資し､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)に連動する投資成果を目指す｡複数のリスク要因により株式収益を分析･解明する独自の日本株式マルチファクターモデルを活用し､TOPIXに連動する銘柄群を効率的に選定する｡銘柄群は定期的に見直し､TOPIXとの連動性を高める｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2055年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2070年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2065年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とする｡企業の資産価値､収益力等から算出される投資価値と比較した株価割安度(バリュー)に着目し､中長期的に投資魅力と投資割安度の高い銘柄に厳選投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国株式市場に投資を行い、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。投資にあたっては、ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETF、および米国の株式を主要投資対象とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として日本の公社債等に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資信託証券を通して海外の取引所に上場されている株式に投資｡運用にあたっては､投資対象銘柄の中から､定性､定量評価等を考慮して分散投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI コクサイ･インデックス(配当金込､円換算､ヘッジなし)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてNOMURA-BPI総合の構成銘柄および投資適格格付公社債を投資対象とし､ポートフォリオのデュレーションを同指数と同程度に維持することで､わが国の債券市場の動きを捉えることを目指す｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡JPモルガンガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツグローバルダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として新興国の株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2040年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップ･アプローチとトップダウン･アプローチを併用して､様々な投資環境の変化に対し柔軟かつ機動的な運用を行うことを目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､業績動向､財務内容､バリュエーション､業種別比率等を勘案して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(6%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、BNPパリバ・アセットマネジメントの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基本の投資配分比率は､国内債券10%､海外債券10%､エマージング債券10%､国内株式15%､海外株式20%､エマージング株式15%､国内リート10%､海外リート10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式68%､新興国株式14%､世界債券3%とし､西暦2050年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2065年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2020年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本企業を中心に投資を行い、中長期的な信託財産の成長をめざす。株式への実質的な投資にあたっては、企業のビジネス分析や財務分析等による銘柄分析を通じて、長期的に安定したキャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてポーランド、ハンガリー、チェコ、スロバキアを中心に、それらの周辺諸国を含む金融商品取引所に上場している企業または同諸国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等に投資する。分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当等収益と売買益(評価損益を含む)等の全額とする。原則、為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､債券先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を構成している国の株式に分散投資を行い､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の中小型株式(おもにTOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､長期的にRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)を上回る運用成果をめざす｡ボトムアップ･リサーチに付加価値の源泉を求め､成長性を持ち､かつクオリティが高いと判断される50-80銘柄程度に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡