主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て高利回り社債市場の動きをとらえることを目指して、ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として､各企業のESG(環境・社会・企業統治)に着目しながら､先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品(デリバティブ含む)等に投資する｡実質的な外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の不動産投資信託証券、商品(コモディティ)、株式、債券およびデリバティブ取引に係る権利等の幅広い資産に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は内外の株式｡アメリカ･イギリス･日本等の中･大型株を中心に優良銘柄を厳選して分散投資｡企業の投資価値に比べて､株価が割安と判断される銘柄に投資する｢バリュー投資｣を基本｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ベンチマークはMSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券(REIT)に分散投資することにより､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性を重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債34%､国内株27%､先進国債4%､先進国株15%､新興国債12%､新興国株8%とし､安定運用開始時期(2035年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2035年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2060年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、わが国の上場株式(上場予定含む)。日本独自の高付加価値商品・サービスを提供し、アジアを中心とする海外の消費拡大や高度化の恩恵を受けると考えられる日本企業の株式、および観光などで訪日する外国人の消費拡大の恩恵を受ける銘柄にも投資を行う。銘柄選定にあたっては、業績動向や財務内容の分析に加え、株式の時価総額や流動性なども勘案する。5月決算。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指す。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式30%、債券70%とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として､わが国の株式及びわが国の不動産投資信託証券(Jリート)に投資する｡株式とJリートの投資割合は､50%ずつを中心とし､各資産の期待リターンやリスク､市場環境等によって､それぞれ30%から70%の範囲で決定する｡相対的に高い配当利回りが期待される銘柄を選定し､予想配当の実現可能性や流動性等を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式が主要投資対象｡マクロ経済動向や企業業績予測等ファンダメンタル分析に基づき､企業本来の投資価値に対する株価の割安度を主な投資基準として業種および個別銘柄選択を行い､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本および新興国を含む世界中の企業が発行する上場株式等に投資を行う。景気環境に影響されにくく、安定して相対的に高いEPS(一株当たり純利益)成長率の持続が見込める、クオリティグロース企業を厳選する。投資判断において、ESG分析を重視する。実質組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、国内の金融商品取引所に上場している株式に投資し、確度の高い長期的な利益成長が見込まれる(クオリティ・グロース)企業への厳選投資を通して信託財産の長期的な成長を目指してボトムアップ運用を行う。長期間の保有を前提として厳選した銘柄で構成されるポートフォリオを構築する。株式投資は高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、金融商品取引所に上場または店頭登録(上場予定および店頭登録予定を含む)されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI ESG　リーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券を主要投資対象とし､ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし・円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､新興国の政府または政府機関等が発行する債券｡証券の平均信用格付けは､ムーディーズ社またはスタンダード･アンド･プアーズ社の格付けにおいてB1またはB+以上､平均デュレーションは8年以下とし､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し､関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う｡成長テーマは随時見直しを行い､それに伴い組入銘柄の変更を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式を中心に投資を行い､日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金)｡各資産の基準価額への影響度合いが､5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン･ブレンド戦略)を用いて､基準価額が特定の資産から受ける影響を抑えることをめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主に日本を含む世界のロボティクス関連企業(製造､輸送､医療･サービス等の各分野において､人の代替や効率化に貢献するロボット関連技術､部品､人工知能等に携わる企業)の株式に投資｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式50%､国内債券20%､海外株式20%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。2,000社以上におよぶ上場企業の中から(1)高い産業付加価値と(2)圧倒的な競争優位性という2つの軸により、持続的に利益を生み出すと考えられる有望企業を選定(80社程度)し、投資を行う。企業価値を切り口とした分析活動と建設的な対話(エンゲージメント)活動により、長期的なリターンの獲得を目指す。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は日本の株式｡株主価値重視への経営姿勢の転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資を行う｡キャッシュリッチ企業(現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業)の中から､バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査･運用体制により､株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡