東京証券取引所に上場(コード:1365)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､日経平均レバレッジ･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差10.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として金価格の値動きをとらえることを目指す上場投資信託証券(ETF)等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内株式｡投資する投資信託証券は、わが国の株式を主要投資対象とし、割安性を重視し、アクティブ運用を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主に､世界各国の株式等へ分散投資｡個別企業の徹底した調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指す､ボトム･アップ･アプローチのアクティブ運用を行う｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。毎決算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。

日本を含む世界各国の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。参入障壁の持続可能性、企業文化、構造的成長力、バリュエーションなどに基づき、ボトムアップ・アプローチを通じて銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を実質的な主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ国内債券インデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権〈バンクローン〉等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

米国株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的な観点から、同指数の動きに連動した投資成果を目指して運用行うことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡毎計算期末の5営業日前の基準価額に応じた分配を目指す。 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､日本の株式市場の動きと長期的な成長をとらえることを目標に､日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡同指数採用銘柄のうち200銘柄以上に､原則として等株数投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の代表的な株価指数であるS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。ETF(上場投資信託証券)への投資割合は、原則として高位を維持する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1651)｡TOPIX100構成銘柄のうち、配当利回りが相対的に高い40銘柄により構成される「TOPIX高配当40指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、配当込み日経平均株価(日経平均トータルリターン・インデックス)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

8つの投資対象資産(国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内リート、先進国リート)の指数を均等比率(12.5%)で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1328)｡内外の短期有価証券および対象指標(日本円換算した1g当りの金価格)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券を主要投資対象とし､同対象指標に連動する投資成果を目指す｡投資を行う公社債は､原則としてA格相当以上の格付を有する信用度の高いものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は1口当り。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､米国株｡アクティブ運用を行うことを基本とする｡投資信託証券へは､原則として成長性重視の運用40%､バリュー重視の運用40%､優良株重視の運用20%の投資配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として商品(コモディティ)を実質的な投資対象資産とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行い､ベンチマークであるブルームバーグ商品指数トータルリターン(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す。ファンドの資金動向および指数構成銘柄の入れ替え等に対応するために必要な売買株数を算出。売買を行い、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な基本投資割合は、純資産総額に対してそれぞれ12.5%とする。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

日本の証券取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動した投資成果をめざす｡原則として､同採用銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:521A)｡「NYSE FANG+ PLUS GOLD指数(配当込み、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。