銘柄調査と企業との対話に基づき、これからも日本を根幹で支えることができると判断される企業や、今後の成長を担うことが期待される企業を組入候補銘柄として選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、多様な成長機会を取り込むために、成長カテゴリー(製品・サービス等について、成長力や投資機会を見極めるために委託会社が独自に策定した分類)を活用し、株価水準も勘案しながら分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として世界の投資信託証券(ETF)および不動産投資信託証券へ実質的に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資を目指す。投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。但し、市況動向等により弾力的に変更を行う場合がある。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の宇宙開発関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Space Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内外の金融商品取引所上場株式(上場予定予定を含む)および未上場株式｡主として国内の株式市場の中で､投資家の長期的な資産形成と社会の持続的発展に貢献できる企業を対象として､その時点で市場価値が割安であると考えられる銘柄を選別し､長期的に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:453A)｡Cboe TLT・2% OTM・バイライト・インデックス(国内投信用、円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。毎月18日決算。基準価額は1000口当たり。

主要投資対象は､日経平均株価(配当込み)に採用されている銘柄｡みなし額面を考慮した等株数投資を行い､ベンチマークである同指数に連動する投資成果の達成をめざす｡流動性､機動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡原則として､株式への組入比率を高位に維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。8月決算。

主として米ドル建てまたはユーロ建てのローン担保証券(CLO)メザニン債およびハイ・イールド債券に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。購入・換金の申込みは、原則として月に2回の「申込日」に限定される。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として、世界(日本を含む)のバイオテクノロジー関連企業(生命工学技術を応用して医薬品の開発を行うバイオテクノロジー企業の他、遺伝子検査や科学・実験機器関連の企業)および医療機器関連企業(医療関連の機器、設備、技術等を提供する企業)の株式に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡日本の産業構造が変化していく中で､利益成長性が高く､株主を重視した運営を行っており､かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に投資｡銘柄の選定は､徹底した企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡Jリートに加え､上場投資信託証券(ETF)や､有価証券指数等先物取引を活用することがある｡Jリートへの投資は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算｡

主として、フロンティア諸国の企業の株式等へ投資を行う。フロンティア諸国とは、経済が発展段階の初期にあり、先進国、新興国より市場規模等が小さく、将来的に高い成長が期待される国・地域を指す。実質的な運用は、フロンティア諸国および新興国を含む世界の株式運用に強みを持つ、ティー･ロウ･プライス･インターナショナル･リミテッドが行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:179A)｡主として残存期間が25年以上の米国国債により構成されるICE US Treasury 25+ Year Bond Index(円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

未来都市を支える3つのインフラ(基礎インフラ、移動を支えるインフラ、くらしを支えるインフラ)に着目し、世界の未来都市関連企業(通信技術の発展により世界各国の都市生活を支える企業)の株式等に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債及び国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券全体の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､国内の株式市場全体のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から国内株式運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡ベンチマークはRussell/NomuraTotalMarketインデックス(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､ドイツの金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡ドイツの株式市場を代表する指数である｢DAX指数(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)を上回る投資成果を目標とする｡投資銘柄の選定にあたっては､組入れ物件のキャッシュフロー獲得能力に主眼を置き､Jリート運用会社のファンド運営能力に留意｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象はBBB-/Baa3格以上の豪ドル建て債券､ニュージーランドドル建て債券､またはその関連派生商品(先物取引等)｡ポートフォリオの平均格付けはA-/A3格以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)の8資産にマザーファンドを通じて投資する。基本資産配分によるポートフォリオの変動リスクを年率2%程度に抑えた安定的な運用をめざす。基準価額の下落を一定水準(下値目安値)までに抑えることをめざす。原則として、為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、社会が抱える課題の解決を通じて成長が期待される企業に投資する。投資テーマに沿った企業の中から、1：人々や社会が抱える潜在的な課題をいち早く捉え、ビジネスとして取り組む企業 2：社会的に注目されている課題に取り組み、収益の獲得をめざす企業、3：製品やサービスの提供を通じて、課題解決への取組みをサポートする企業 4：課題が解決されることによって恩恵を受ける企業 を投資候補銘柄とする。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行う。現物投資に加えてデリバティブ取引を行い、投資環境に応じて現金等を含む各資産の配分比率を機動的に変更する。株式への投資にあたっては、日本、米国、ドイツの株式市場を代表する株価指数への連動を目指す上場投資信託証券および指数先物に投資する。国債への投資にあたっては、日本、米国、ドイツ、フランスの国債および債券先物に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に先進国の医療テクノロジー関連企業(医療機器、診療器具、画像装置、医療サービス等)の株式に投資する。日本を含む世界各国の株式に直接投資することがある。マザーファンドにかかる運用指図の権限は、CPRアセットマネジメントに委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として日本の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資し、個別企業の分析を重視したボトム・アップ手法による銘柄選択により比較的少数の銘柄に投資する。企業分析では、経営戦略、事業モデル、経営陣の質、財務状況など、財務面と非財務面(ESGを含む)からの視点を統合的に取り入れる。対象企業に対しては、目的を持ったエンゲージメント(対話)や提案を行い、企業価値と株主価値の中長期的な向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に実質的な投資を行い､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡