国内の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡外貨建資産への投資は行わない｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)から､今後成長が期待される3つのテーマ(水･農業･代替エネルギー)に関連する企業の株式を中心に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の公社債等に投資し、ベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークであるNOMURA-BPI総合指数と同程度となるように、リスクモデルを用いて最適化を図る。これに加えて、層化抽出法を使用した残存年限別構成比率等のチェックを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のコミュニケーションDX関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Enterprise Collaboration Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国債券への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2035年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果の獲得をめざす｡直接企業を訪問し収集した情報･データをもとに勝ち組成長企業を厳選する｡株式の実質組入比率は､基本的に高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式29%､外国株式14%､外国債券5%､国内債券52%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/米ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

将来の世界を形成する4つの長期的なトレンド(人口動態、環境、テクノロジー、ガバナンス)に伴う課題に解決策を提供できる企業へ投資し、中長期的な運用成果の向上とサステナブル(持続可能)な社会の実現に資することを目指す。個別企業の戦略的ポジショニング、財務構造、経営者の資質、ESG分析等による質的評価、企業価値評価に基づき、個別銘柄選択を通じてポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､アジア(韓国､中国､香港､台湾､タイ､マレーシア､シンガポール､インドネシア､フィリピン､インド)の企業の株式｡投資対象銘柄の中から､経営戦略やビジネスモデル､市場構造などを分析することにより､持続的な競争力と成長性を有するアジアのセクターリーダー銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

日本を含む世界各国の持続可能なエネルギー関連企業(再生可能エネルギー技術・開発、代替燃料、エネルギー効率化、エネルギー貯蔵、エネルギー・インフラを含めた、代替エネルギーおよびエネルギー技術の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として､インド債券(インド政府､地方自治体､および政府機関が発行､保証する債券､インドの企業が発行､保証する債券)に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジ･円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

主として米国の株式に投資を行う。S&P500クオリティ高配当指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2040年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式41%､外国株式17%､国内債券30%､外国債券10%､短期金融資産2%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。3月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡成長性､競争力､事業戦略等の定性面､時価総額､流動性等の定量面を考慮した投資候補銘柄から､投資環境に応じて銘柄を選定する｡投資環境の判断を随時行い､ポートフォリオを見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、「株主満足度の最大化」に積極的に取組む日本企業の株式。直接取材等を通じて徹底した企業リサーチを行うことにより、機関投資家との対話に前向きに応じていると判断できるとともに、中長期的な利益成長が期待できる銘柄を投資候補銘柄とする。中長期的にベンチマーク(JPX日経インデックス400 配当込み)を上回る投資成果をめざす。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡投資成果を「JPX日経インデックス400(配当込み)」(東京証券取引所に上場する普通株式等の中から､時価総額､売買代金､ROE等をもとに､算出者が選定した銘柄が算出対象｡構成銘柄数は､原則､400銘柄)の動きに連動させることを目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、わが国の中小型株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う。ビッグデータの活用による投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選択を組み合わせ、ポートフォリオを構築する。運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社より、ビッグデータ解析を活用した投資テーマや当該関連銘柄に関する助言を受ける。1月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、「いのちを守る」(医療、食料、環境など、生きていくうえで必要不可欠な分野における様々な課題を解決する企業)および「いのちを輝かせる」(技術革新を通じて、より便利で豊かな生活を実現させる企業)の2つのテーマに関連する企業の株式等に投資する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､スイス株式｡銘柄選択にあたっては､配当利回り水準に着目し､相対的に配当利回りの高い株式を中心に幅広く分散投資を行う｡スイス株式への投資に加えて､株式カバードコール戦略および通貨カバードコール戦略の活用により､オプションプレミアムの確保をめざす｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。