投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に､日本の上場企業のうち中小型株を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･アプローチに基づいて銘柄を選択し､ポートフォリオを構築する｡株式の組入れ比率は､高位を保つ事を原則とする｡ベンチマークはラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に､高格付債券､高利回り債券､新興国債券にそれぞれ25%､世界株式10%､世界高配当株式15%の割合で投資する｡世界の債券および株式に幅広く分散投資を行い､収益の源泉を分散するとともに､高水準のインカムを追求する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2030年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

外国債券50%､国内債券10%､日本株式10%､外国株式10%､J-REIT10%､グローバルREIT10%を基本投資比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､中長期的に高い成長の期待できる銘柄に積極的に投資を行う｡株主資本に着目した｢ボトムアップアプローチ｣により投資対象銘柄を絞り込み､バリュエーション評価等で､投資価値のある銘柄を選定｡ベンチマークはRussell/Nomura Total Market Growthインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。市場環境によっては、先進国ソブリン債券や現金等の保有比率を高める場合がある。外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む）しているスタートアップ&イノベーション企業の株式に投資する。「スタートアップ&イノベーション企業の株式」とは、中小型株式のうち、原則として新規株式公開(IPO)後10年以内で、人々の生活を変革すると考えられる製品・サービスの提供を通じて高い成長が期待できる企業の株式。ただし、新規株式公開(IPO)後10年を経過した企業の株式にも投資を行うことがある。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きをとらえることを目標に､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､債券先物取引などを活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および円短期金融商品を主要投資対象とし､世界分散投資と資産間の分散投資を行うことで信託財産の長期的な成長を図る｡ファンダメンタル分析に基づく3つの計量モデルを用いて資産配分､国別配分､および通貨配分を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡中長期的なグローバルトレンドの分析を行うとともに､ボトムアップ・リサーチ､ファンダメンタルズ分析を通じて｢将来、爆発的な変貌を遂げる企業（＝ミュータント・カンパニー）」に厳選投資。外国株式へ投資することもある｡株式組入比率は原則として高位を保つ｡9月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式およびグリーンボンドに投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:181A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債1-3年指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2866)｡主として米国の優先証券及び米国企業発行の転換優先証券により構成される「ICE BofA Diversified Core U.S.Preferred Securities Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

日本を除く先進国の株式､債券､不動産投資信託証券(リート)および新興国の株式､債券に分散投資を行う｡投資対象資産の合計資産比率の変更は行わない｡各資産への投資比率の決定にあたっては､みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替リスクの低減をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､中長期的に高い成長が見込まれる､アジア(除く日本)のヘルスケア関連株式など｡域内各国で異なる､ヘルスケア関連セクターを取り巻く環境を踏まえ､大企業から中堅企業､ベンチャー企業まで､幅広いユニバースから銘柄を選択｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として、世界各国(日本を含む先進国および新興国)の株式、債券、不動産投信等の様々な資産を実質的な投資対象とする投資対象ファンドに分散投資する。各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合は定期的な見直しを行うほか、市場の構造が大きく変化するような事象が生じた場合にも見直しを行う。また適宜リバランスを行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

わが国の株式のうち｢元気で健康な高齢者関連ビジネス｣と、「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資｡高齢化社会における成長分野･成長企業等をリサーチ｡経済･市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更｡株式の新規上場時の入札にも参加する｡5､11月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行う。株式部分については、設定日から2024年9月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

先進国(米国・欧州・日本)の株式に分散投資する。BNP Paribas Issuance B.V.が発行する担保付円建債券は、BNPパリバ グローバル株式リバウンドキャッチ戦略指数のリターンに連動する投資成果の獲得を目指す。同指数は、短期間のリターンが相対的に低い銘柄に投資し、株価下落後の反動高(リバウンド)や出遅れ銘柄の値上がりによる収益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券(ETF)に分散投資し、未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指す。ETFの選定においては、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行う。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)｡運用の効率化およびJPX日経インデックス400への連動を図るため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡JPX日経インデックス400をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用はフランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月28日決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式、公社債及び短期金融資産。実質組み入れ比率は、原則として、先進国債券0-25%（原則、25%固定)､残りの部分は国内債券0-51%､国内株式0-11%､先進国株式0-11%の範囲で変動する｡実質組入外貨建資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他は為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している(上場予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定およびポートフォリオの構築は、定性的評価･定量的評価を経て行う。定性的評価については、事業内容および財務内容等の分析を行う。定量的評価においては、キャッシュフロー、配当利回り、PBR(株価純資産倍率)等の分析を行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

米国の小型株式(ケイン・アンダーソン・ラドニック・インベストメント・マネジメントが時価総額をもとに小型と判断した銘柄）等の中から競争優位性があり、高い利益率を長期にわたり維持できる企業を厳選し投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、定量的スクリーニングや業界分析等を通じて、調査対象銘柄を選定し、調査対象銘柄に対して徹底的なファンダメンタルズ分析を行い、企業の持つ競争優位性や経営陣の評価、資本効率等を考慮して投資候補銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､世界のプレミアム･ブランド企業(流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により､消費者に幸福感､優越感等の感情をもたらし得る商品･サービスを提供できる企業)の株式｡ボトムアップ･アプローチよる銘柄選択を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡