世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託においては､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式10%､海外株式10%､海外債券70%､国内REIT5%､海外REIT5%の割合で分散投資｡海外債券部分については､ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%ずつとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本企業の株式に投資をする。株式市場が大幅に下落する可能性が高いと判断する場合には、株式の実質組入比率を引下げることがある。中長期的な視点から、収益力向上により株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資する。財務データとして確認できる情報だけでなく、企業の競争力の源泉である経営力･組織力などの「目に見えない資産」を重視して銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

日本の公社債に投資する。NOMURA-BPI総合に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)｡運用にあたっては､東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行い､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､国内公社債(A格以上)および海外の国債等(AA格以上)｡国内公社債と海外の国債等の組入比率は､各国の金利水準や経済ファンダメンタルズ等を勘案し決定し､ポートフォリオ全体の加重平均デュレーションは､原則として3-7年の範囲内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､国内公社債(BBB格相当以上)および海外ソブリン債(AA格相当以上)｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資対象各国の金利水準や金融政策の方向性等の経済ファンダメンタルズ分析を行い､国内公社債と海外ソブリン債の組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2848)｡大型および中型の国内上場株式を構成銘柄とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに着目し、構成銘柄のウエイトを決定する「MSCI Japan Climate Change Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､国内外のトヨタグループ企業が発行する債券｡トヨタグループ企業が発行する債券の組入れ比率は高位を維持することを基本とするが､当該債券の発行体の信用状況､当該債券と同一通貨建て国債との利回りスプレッド等を考慮し､高位の組入比率を維持しない場合もある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2643)｡同業他社比でESG評価の高い日本企業で構成される株価指数である「MSCIジャパンカントリー指数(セレクト)(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､ロシア･欧州新興国(トルコ･ポーランド･ハンガリー･チェコ)の株式｡綿密な企業調査に基づいたアクティブ運用を行う｡収益性･成長性等を勘案して選択した銘柄に投資｡キャッシュフローに基づく利益率に注目し､継続的にバリュエーションをモニターする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な投資対象とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡国内上場株式の中から株価が割安と判断される銘柄に投資｡配当利回り､PER､PCFR､PSR等の指標を用いた定量評価を重視｡ベンチマークはRUSSELL/NOMURA Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、わが国の短期公社債および短期金融商品。安定した収益の確保を目的とした運用を行う。3、9月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所のスタンダード市場上場株式、東京証券取引所のグロース市場上場株式および中小型株式､その他成長株式｡企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式により､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄を中心に個別銘柄を選択｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､BB格相当またはそれ以下の格付け米ドル建てのハイ･イールド債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡原則として､外国為替予約取引およびNDF取引等を活用し､米ドル売り/トルコ･リラ買いの為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界の株式､債券及び不動産投資信託証券(REIT)｡基本資産配分比率は､原則として株式40%､債券40%､REIT20%とする｡地域別(国内､先進国及び新興国)の基本組入比率は世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則､年1回見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに不動産投資信託証券等に投資する。主に相対的に安定した配当等収益が期待できる株式ならびに不動産投資信託証券等を中心とした銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果を日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動させることをめざして運用を行う。経費控除後の配当等収益等を中心に分配することをめざす。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とし､安定的な配当収入の確保を追求するとともに､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡株式への投資にあたっては､配当利回りに着目し､企業のファンダメンタルズ･事業の継続性等を中心とした定性判断を加え､投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域のソブリン債券(国債､政府保証債等)および準ソブリン債券(政府の出資比率が50%を超えている企業の発行する債券)｡分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指して運用する｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、当該5営業日の最終日から5カ月程度運用を継続した後、マザーファンドの受益証券による安定運用に切り替えを行い、当該最終日の1年5カ月後の日に繰上償還を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建(ブラジル･レアル､メキシコ･ペソ､トルコ･リラ､南アフリカ･ランド)および豪ドル建の国際機関債等｡投資する国際機関債等は､取得時においてAAA格相当格の格付けを取得しているものに限り､各国通貨への基本配分比率は､20%ずつの均等配分とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の高格付債および米国のハイ･イールド･ボンド｡高格付債への投資は､ソブリン債を中心､ハイ･イールド･ボンドへの投資は､業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定を基本｡資産配分は50%程度づつ｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として､ムンバイの金融商品取引所に上場しているインド企業のインド･ルピー建株式を投資対象とし､分散投資することにより長期的な信託財産の成長を目標に運用を行い､インドの高度成長を享受することをめざす｡当該株式を裏付け資産とした預託証券(DR)にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差8%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。