東京証券取引所に上場(コード:2862)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、米国の銀行・金融機関の株式。資本構成、資産の質、経営陣の能力、収益率、流動性および金利感応度などを精査し、中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する。マザーファンドの運用は、マニュライフ・アセット・マネジメント(US)LLCが担当する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。毎月21日決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し､ベンチマークである日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して原則75%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の2倍程度となるように調整を行う。日本円クラスは、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

米国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要な投資対象とする。個別企業分析により、国際的な優良企業や将来の優良企業に投資を行う。マザーファンドの運用にあたっては、FIAM LLCに、運用の指図に関する権限を委託する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ベンチマークはS&P500(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+2%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1617)｡TOPIX-17 食品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券｡投資対象とする投資信託証券の投資比率には特に制限は設けず､投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定し､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等や外国為替予約取引等を利用することがある｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース) に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1621)｡TOPIX-17 医薬品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡