世界の債券､株式､不動産投資信託(リート)の3つの異なる資産に分散投資を行い､配当等収益の確保と信託財産の安定した成長を目指す｡好利回りに着目して運用を行い､債券､株式､リートへの投資割合は1:1:1を基本とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本および外国の金融商品取引所の上場株式｡日経平均採用銘柄を中心に投資を行い､一定の基準により選定した割安株と小型株で補完することにより､運用効率の向上をめざす｡リスク･コントロールを重視しながら銘柄を選定し､中長期的にベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡2月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2025年6月の決算日の翌日(第36計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

日本の株式を主要投資対象とし､本来あるべき価格(理論株価)に対する割安度に着目した銘柄選定を行う｡株式の実質組入比率は高位(通常の状態で90%以上)を基本｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度を最大化しつつ､割安度以外の要素についてはベンチマークと同程度となるように最適化｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資し、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､世界各国の債券､株式､不動産投資信託証券(REIT)｡3資産に概ね7:2:1の割合を目処にバランスよく分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄を主要投資対象とし､同指数(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化および流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界各国の輸送関連企業(輸送に使用・適用されるテクノロジーの研究、開発、テクノロジーを利用した製品・サービスの製造、販売の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は日本を除くアジア諸国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACアジア(除く日本)･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として欧州の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。S&P欧州350配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持。運用の効率化を図るため、上場投資信託証券を活用することがある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率は信託財産の純資産総額の概ね20%とし、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてベトナムの証券取引所に上場している株式等を実質的な投資対象とする。個別企業訪問によるボトムアップリサーチと独自に開発したクオンタメンタルモデルを融合した運用プロセスで、中長期的に高い成長が見込まれるベトナム企業を発掘し、安定的で良好なパフォーマンスの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として世界の上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、生きるために必要不可欠と思われる水関連テーマ、食料関連テーマ、エネルギー関連テーマに分散投資し、長期的にリターンの獲得を目指す。上場投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

上海および深センの金融商品取引所に加えて、香港や米国の金融商品取引所等に上場されており、脱炭素関連ビジネスを行う中国企業およびその恩恵を受ける中国企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

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東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがあり､このため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して90%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、わが国の上場株式(上場予定含む)。日本独自の高付加価値商品・サービスを提供し、アジアを中心とする海外の消費拡大や高度化の恩恵を受けると考えられる日本企業の株式、および観光などで訪日する外国人の消費拡大の恩恵を受ける銘柄にも投資を行う。銘柄選定にあたっては、業績動向や財務内容の分析に加え、株式の時価総額や流動性なども勘案する。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として円建ての公社債に投資し､投資信託財産の成長をめざす｡円建て公社債への投資については､市場の方向感にとらわれず､債券本来の性質に着目した､ボトムアップアプローチに基づくアクティブ運用を行う｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として日本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を行い、信託財産の成長を目指す。各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成長性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主に､VIP(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の3カ国に重点を置きながら､その他のASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国や中国(含む香港)､インド等のアジア諸国(除く日本)の株式等に投資を行う｡VIPへの投資比率は過半を保つよう努め､VIP3カ国への投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

主要投資対象ファンドへの投資を通じて、先進国(除く日本、韓国)の株式に投資する。インベスコ・グローバルESGインサイト(除く日本、韓国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として気候変動ソリューションをテーマに掲げる世界の企業(気候変動問題に対応するための革新的なソリューションの提供やイノベーションへの貢献、あるいはそれらの取組みの推進等を行うことが期待される企業等)の株式へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主としてポーランド、ハンガリー、チェコ、スロバキアを中心に、それらの周辺諸国を含む金融商品取引所に上場している企業または同諸国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等に投資する。分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当等収益と売買益(評価損益を含む)等の全額とする。原則、為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行う。株式部分については、設定日から2024年9月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として高成長が期待されるアセアン諸国(インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア等)の取引所に上場している株式およびREITのうち、小型の株式およびREITを中心に投資する。運用にあたっては、企業のファンダメンタルズやバリュエーション、イベント等について分析を行い、確信度の高い銘柄に厳選投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主として日本を除く世界各国の国債､政府関係機関債､社債､モーゲージ証券､アセットバック証券等に幅広く投資｡ポートフォリオの平均格付はダブルA格相当以上を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。3月決算。

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡