東京証券取引所に上場(コード:180A)｡主として残存期間が25年以上の米国国債により構成されるICE US Treasury 25+ Year Bond Index(円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の金融商品取引所等に上場している自動車関連企業の株式に投資することで、信託財産の中長期的な成長を目指す。個別銘柄調査においては、ファンダメンタルズ分析、ビジネスモメンタム、リスク・リワードを重視し、投資候補銘柄の選定を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、世界(日本を含む)のバイオテクノロジー関連企業(生命工学技術を応用して医薬品の開発を行うバイオテクノロジー企業の他、遺伝子検査や科学・実験機器関連の企業)および医療機器関連企業(医療関連の機器、設備、技術等を提供する企業)の株式に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に米国企業に直接融資をするプライベート・クレジット投資(私募により発行されたか、または非公開会社が発行したローン、債券およびその他の信用証券への投資を通じて、ファンドから企業に直接融資を行う投資手法)を行う。購入申込受付日の翌月27日(休業日の場合翌営業日)の基準価額に基づき購入可能。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月27日決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能を持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡外貨建資産に対しては､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡円金利資産(国内債券および外国債券(為替ヘッジあり))を主要投資対象とし､金利収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に分散投資｡ポートフォリオ全体のリスクを抑制することを目標に､資産配分比率を調整｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券ならびに取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券｡S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:224A)｡世界のウラン採掘および原子力関連部品の製造を行う企業で構成される「Solactive Global Uranium & Nuclear Components Total Return Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:518A)｡FTSE日本株高配当キャッシュフロー50指数(配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

米国株式市場の値動きを享受する円建債券および米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ-100指数(米ドルベース)の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。流動性等を考慮し、円建債券と米国の株価指数先物取引の配分比率を決定する。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。10月決算。

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式20%､外国株式20%､国内債券45%､外国債券15%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主として世界の投資信託証券(ETF)および不動産投資信託証券へ実質的に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資を目指す。投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。但し、市況動向等により弾力的に変更を行う場合がある。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円ヘッジ換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを活用し､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の高配当株投資戦略の運用成果を反映するクロッキー高配当世界株指数から得られる総合収益の獲得､および分配実施による定期的な投資信託財産の一部払い出しを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡